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ブックマーク / uchubiz.com (15)

  • 宇宙太陽光発電、スターシップで打ち上げれば費用は低減可能–地上の原発より安価に

    #宇宙太陽光発電#SBSP#Virtus Solis 米国を拠点とする宇宙スタートアップ企業のVirtus Solis Technologiesは、Space Exploration Technologies Corporation(SpaceX)の次世代ロケット「Starship」を活用した宇宙太陽光発電(Space-Based Solar Power:SBSP)システムのメリットを解説した。英ロンドンで開催された国際会議に4月17日に登壇した。海外メディアのSpace.comが報じた。 Virtus Solisの計画は、宇宙に最大直径1kmの巨大な太陽光発電パネルを設置するというものだ。パネルは楕円形の「モルニヤ軌道」(地球から最も近い地点が約800km、最も遠い地点が3万5000km)に設置され、地上の巨大な受信アンテナに発電した電力をビーム送信する。 (出典:Virtus Soli

    宇宙太陽光発電、スターシップで打ち上げれば費用は低減可能–地上の原発より安価に
    YaSuYuKi
    YaSuYuKi 2024/05/01
    その軌道でどうやって地上にエネルギーを送るのかが気になる
  • [フォトレポート]将来宇宙輸送システムが再使用ロケット「ASCA-1」開発表明

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    [フォトレポート]将来宇宙輸送システムが再使用ロケット「ASCA-1」開発表明
  • 若田光一氏が米アクシオム・スペースの宇宙飛行士に–民間宇宙ステーション開発に貢献へ

    #宇宙飛行士#若田光一 米Axiom Space(アクシオム・スペース)は日時間4月8日、3月末をもってJAXAを退職した若田光一氏を、同社のアジア太平洋地域における宇宙飛行士 兼 最高技術責任者(CTO)として迎え入れたことを発表した。 若田氏は今後、アジア太平洋地域における同社のビジネスと戦略的プレゼンスの拡大をリードするとともに、世界初の民間宇宙ステーションである「アクシオム・ステーション」の発展に貢献するとしている。 同社のマイケル・ロペス=アレグリア宇宙飛行士は、「将来の民間宇宙飛行士ミッションのコマンダーとして、また技術専門家およびリーダーとして、商業宇宙開発を推進し、グローバルなパートナーシップを促進するために、彼がチームに参加してくれることを光栄に思い、興奮している。彼の素晴らしい旅路は、これからの世代にとってインスピレーションの源になると信じている」とコメントした。 若

    若田光一氏が米アクシオム・スペースの宇宙飛行士に–民間宇宙ステーション開発に貢献へ
  • JAXA、超小型衛星の打ち上げにインターステラやスペースワンなど4社を選定

    #Space BD#JAXA#超小型衛星#スペースワン#インターステラテクノロジズ#三井物産エアロスペース 宇宙航空研究開発機構(JAXA)は3月26日、超小型衛星ミッションで開発された衛星を打ち上げる民間事業者として三井物産エアロスペース、インターステラテクノロジズ(北海道大樹町)、スペースワン(東京都港区)、Space BD(東京都中央区)を選定、基協定を締結したことを発表した。 JAXAの「輸送/超小型衛星ミッション拡充プログラム」(JAXA-SMall satellite ruSH:JAXA-SMASH)は毎年、超小型衛星ミッションを公募し、衛星開発フェーズに選定されたミッションは2年間で超小型衛星を開発する計画。開発された超小型衛星は、今回JAXAが選定した4社が打ち上げ輸送サービスとして打ち上げられる。 政府は2023年6月に閣議決定された、新しい宇宙基計画に基づいて、20

    JAXA、超小型衛星の打ち上げにインターステラやスペースワンなど4社を選定
  • 米ファイアフライ、間違った軌道に投入した原因は「ソフトウェアにエラー」

    #Firefly Aerospace#Alpha#GNC#RCS 米Firefly Aerospaceの「Alpha」ロケットが2023年12月に貨物(ペイロード)を誤った軌道に投入した件について、ソフトウェアが原因だったと明かしている。 2023年12月のミッション「Fly the Lightning」では、米カリフォルニア州のバンデンバーグ宇宙軍基地からAlphaを打ち上げ。Lockheed Martinが製造した電子制御式アンテナのペイロードを予定されていた軌道に投入することはできなかった。 Fireflyはミッションの失敗について、「調査の結果、航法誘導制御(Guidance Navigation and Contro:GNC)ソフトウェアのアルゴリズムにエラーがあり、第2段エンジンの再点火の前に姿勢制御システム(Reaction Control System:RCS)スラスターに

    米ファイアフライ、間違った軌道に投入した原因は「ソフトウェアにエラー」
  • 宇宙船「スターライナー」、初の有人飛行試験に向け作業進む–安全性に問題

    #Starliner#Boeing#Atlas V#ULA#CCDev 米航空宇宙局(NASA)は米国時間1月24日、米Boeingの有人宇宙船「Crew Space Transportation-100(CST-100) Starliner」が4月中旬の試験打ち上げに向け、順調に作業を進めていると明かした。 NASAの商業乗員輸送開発(Commercial Crew Development:CCDev)プログラムで開発が進んでいるStarlinerは4人が搭乗できる。2022年5月に無人での打ち上げと国際宇宙ステーション(ISS)へのドッキング、地球への帰還に成功した。現時点では初の有人飛行試験(Crew Flight Test:CFT)が2024年4月に予定。実際の運用開始は2025年初頭に予定されている。 NASAによれば、「Starlilnerの各チームは、NASAの飛行認証プロセ

    宇宙船「スターライナー」、初の有人飛行試験に向け作業進む–安全性に問題
  • ウクライナ侵攻で大慌て、「衛星の電気推進」で日本が存在感を高める方法–事業者と研究者が議論(秋山文野)

    UchuBiz > 特集 > 宇宙ジャーナリスト秋山文野の「宇宙開発のいま」 > ウクライナ侵攻で大慌て、「衛星の電気推進」で日が存在感を高める方法–事業者と研究者が議論(秋山文野) 2022年2月に始まったロシアによる一方的なウクライナ侵略は、ロシアが運用するソユーズロケットのビジネスから西側が撤退するという宇宙ビジネスの大きな変化を招いた。 ソフトバンクが出資する英国の低軌道通信衛星企業OneWebがソユーズに委託していた衛星打ち上げを一方的に取り消され、36機の衛星がロシアに取り残されたままとなったことは記憶に新しい。 技術試験衛星9号機(ETS-9)。クレジット:JAXA 影響はそれだけではなかった。人工衛星の分野で需要が高まっている小型エンジン(スラスター)の一種である電気推進の分野でも激変が起きている。 そもそも電気推進とは 電気推進とは、電力によって推進剤をガス化して高速で

    ウクライナ侵攻で大慌て、「衛星の電気推進」で日本が存在感を高める方法–事業者と研究者が議論(秋山文野)
  • なぜ台湾企業が北海道でロケットを打ち上げるのか–見えてきた日本の「地の利」

    #HOSPO#北海道スペースポート#JTSPACE 台湾のロケット開発企業Taiwan Innovative Space(TiSPACE)の日法人であるjtSPACEは、2024年中旬にも北海道の大樹町でサブオービタル(準軌道)ロケットを打ち上げる。 宇宙開発室 室長を務める賴宥叡(ライ・ユウエイ)氏 jtSPACEが北海道で打ち上げるロケットは、全長11.4mの2段式で、液体燃料と固体燃料のハイブリッド方式推進系を採用する。また、軌道打ち上げが可能なロケットの開発も視野に入れている。 ロケットのモックアップ 「地元が歓迎」「さまざまな軌道に対応可能」 なぜ台湾企業である同社が日でロケットを打ち上げるのか、同社で宇宙開発室 室長を務める賴宥叡(ライ・ユウエイ)氏に尋ねると、次の回答を得た。 「台湾では大学などの研究機関による打ち上げは可能だが、商業用の射場が無い。我が社は台湾唯一のロケ

    なぜ台湾企業が北海道でロケットを打ち上げるのか–見えてきた日本の「地の利」
  • 民間ロケット企業からみた「北海道スペースポート」の魅力と課題–「北海道宇宙サミット2023」現地レポート

    #インターステラテクノロジズ#SPACE WALKER#北海道宇宙サミット#ロケットリンクテクノロジー#宇宙港#北海道スペースポート#JTSPACE アジア初の民間に開かれた商業宇宙港「北海道スペースポート」(HOSPO)がある北海道十勝で、国内最大級の宇宙ビジネスカンファレンス「HOKKAIDO SPACE SUMMIT 2023北海道宇宙サミット2023)」が10月12日に開催された。宇宙港がある大樹町から車で約1時間の帯広に、全国から宇宙関係者が集まった。 「北海道宇宙サミット2023」が帯広で開催。会場の外にはインターステラテクノロジズが開発中の全長約32メートル級の民間ロケットのイメージ模型が展示されていた 2021年から開催されている北海道宇宙サミットは、2023年で3回目となる。参加者は年々増加しており、今年は昨年の700名を超える800名が現地で参加。このうちの約6割が道

    民間ロケット企業からみた「北海道スペースポート」の魅力と課題–「北海道宇宙サミット2023」現地レポート
  • Rocket Lab、民間金星探査機の2023年打ち上げ目指す–雲の中の生命の痕跡を調査

    #Rocket Lab#Electron 米Rocket Labの創業者兼最高経営責任者(CEO)のPeter Beck氏は質疑応答の場で「2023年に金星に向かう民間探査ミッションの取りまとめを行っている」と明かした。 Rocket Labは小型ロケット「Electron」で小型衛星を打ち上げている企業。全長17mのElectronはバッテリー技術の進化で地球低軌道なら、これまでの225kgから、300kgのペイロードを投入することが可能になっている。 今回の金星探査ミッションの目的は、その雲の中に生命の痕跡が存在するかを調査することにある。過去、金星はより穏やかな気候で川や湖、海があったものの、温室効果による気候変動により、乾燥した高温の惑星になったと推測されている。一方で金星の50km上空は、地球の表面と同じような温度と圧力が保たれているとされている。 探査ミッションでは、小型ロケッ

    Rocket Lab、民間金星探査機の2023年打ち上げ目指す–雲の中の生命の痕跡を調査
  • インターステラテクノロジズ、シリーズDで38億円を調達–「ZERO」の開発に注力 - UchuBiz

    #IST インターステラテクノロジズ(北海道広尾郡大樹町)は1月16日、シリーズDラウンドで総額38億円の資金調達を完了したと発表した。 引受先となるのは、SBIインベストメント、日総工産、サツドラホールディングス、De Aardappeleters、サンコーインダストリー、サイバーエージェント、INCLUSIVE、セブンスターズキャピタル1号、温泉道場、RDS、IMV、KADOKAWA、萩原建設工業および、個人投資家。 個人投資家には、佐々木嶺一氏(Ichigo Ventures代表取締役)、山典正氏(平和酒造代表取締役社長)、浅田一憲氏(ハウディ取締役会長)、山博士氏(スマレジ代表取締役)、西野輝泰氏(有洸会理事長)、藤田誠氏(INCLUSIVE代表取締役社長)、山正喜氏(Chatwork代表取締役CEO)、中島瑞木氏(coly代表取締役社長)、中島杏奈氏(coly代表取締役副社

    インターステラテクノロジズ、シリーズDで38億円を調達–「ZERO」の開発に注力 - UchuBiz
  • FCC、衛星インターネットサービス「Starlink」への補助金を却下–SpaceXは上訴

    ニュース FCC、衛星インターネットサービス「Starlink」への補助金を却下–SpaceXは上訴 #SpaceX#Starlink#Globalstar#Lynk 米連邦通信委員会(FCC)は米国時間9月10日、Space Exploration Technologies(SpaceX)が手掛ける衛星インターネットサービス「Starlink」への約9億ドル(約1300億円)の補助金の交付を却下した。 今回の補助金は、FCCの一部門である有線通信競争局による、地方におけるネットワーク接続のための資金だ。今回の決定に対し、SpaceXは「著しく不公平で最低だ」として上訴しており、訴えは現在審査中となっている。 SpaceXの競合となる宇宙関連企業のLynkは9月16日、衛星と電話ネットワークの接続に関してFCCから承認を受けている。今後、同社はパートナーとなる携帯キャリアとの提携を模索する

    FCC、衛星インターネットサービス「Starlink」への補助金を却下–SpaceXは上訴
  • 楽天モバイルの衛星通信は「おそらく2Mbps出る」「YouTubeも見られる」–三木谷氏

    #衛星通信#楽天#楽天モバイル#AST SpaceMobile#AST 楽天グループで代表取締役社長兼会長を務める三木谷浩史社長は9月28日、楽天モバイルで2023年度以降の商用サービス開始を予定している衛星通信サービスについて「おそらく2Mbpsは出る、YouTubeくらいは見られる」と語った。 楽天グループは、米国のAST SpaceMobileに出資し、共同で「スペースモバイル計画」を推進している。同計画では、地球低軌道にテニスコート大の超大型アンテナを周回させ、宇宙から既存のスマートフォンに直接4Gや5Gの電波を届けようとしている。実現すれば、山間部や洋上を含めた日全土でセルラー通信を利用できるようになる。 AST SpaceMobileは現地時間9月10日に試験衛星「BlueWalker 3」の打ち上げに成功しており、月内には軌道上で超大型アンテナの展開を予定している。 試験衛

    楽天モバイルの衛星通信は「おそらく2Mbps出る」「YouTubeも見られる」–三木谷氏
    YaSuYuKi
    YaSuYuKi 2022/09/29
    低軌道とはいえ、スマートフォンの電波出力とアンテナサイズで実用的な通信が本当にできるのか、実際に出てみないとわからない
  • 地球低軌道にギガビット級の光通信網を構築–ワープスペース森氏に聞いた

    #ワープスペース#光通信 「24時間365日、地球低軌道(LEO)から低遅延でデータを地上に送れるようになる。通信速度は最低でもGbpsからスタートする」──。そう語るのは衛星間光通信を用いたデータ中継サービス「WarpHub InterSat」を開発するワープスペースの最高戦略責任者(CSO) 森裕和氏だ。 LEOには現在、多数の衛星が周回しているが、LEO衛星から取得したデータを地上に送信するためのインフラが不足しており、衛星サービスを展開するうえで深刻なボトルネックになっていると森氏は話す。 「高度500km付近を周回するLEO衛星は、地球1周90分のうち1つの地上局にデータを降ろせるのは10分程度しかない。それは物理法則や地政学的に絶対に変えられない。地上局をたくさん作る構想もあるが、地球表面の7割を占める海への建設は難しい。地上局をたくさん建てるだけではいずれ限界がくる。そこで、

    地球低軌道にギガビット級の光通信網を構築–ワープスペース森氏に聞いた
  • 近くの店に“宇宙発”の商品–新ブランド「JAXA LABEL」に込められた熱い思い

    2021年は「宇宙旅行元年」とも呼ばれる。宇宙旅行者がさまざまなビークル(乗り物)で宇宙を旅し、その数は職業宇宙飛行士を上回った。今後は確実に宇宙が一般の人たちに開かれていくだろう。 でも、日常の暮らしの中で、宇宙が身近になったと感じる機会はあるだろうか。例えば、普段行くスーパーで「宇宙発」の商品が並んでいることはあまりない。 「近くのお店に『JAXA LABEL』のロゴが入った商品が並んでいたら、『何だろう、これ』とか『へー、こんなのがあるんだ』と宇宙に興味がない人でも手に取ってもらえるかもしれない。宇宙を身近に感じてもらえるようにしたい」。そう語るのが宇宙航空研究開発機構(JAXA)の吉原亜弓氏だ。 JAXAは2022年5月、「JAXA LABEL」の始動とロゴを発表した。JAXA LABELとは、JAXAの成果を活用した商品やJAXAとの共同研究により開発した商品などをブランド化した

    近くの店に“宇宙発”の商品–新ブランド「JAXA LABEL」に込められた熱い思い
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