「この何十年で最悪のウイルス」基礎疾患ナシでも重症化“デルタ株”猛威……最前線の医師「怖くなった」緊迫の病院内部に密着（日本テレビ系（NNN）） - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルスの深刻な感染状況の悪化が続く中、「制御不能の状況」と指摘された東京で入院できない患者を埼玉県の病院に県をまたいで受け入れてもらう事態になっています。重症患者を受け入れる埼玉県の病院内部に密着しました。ほぼ満床になるほどひっ迫。一年以上患者を診察してきた医師も、最近は「恐怖」を感じているといいます。 埼玉県で新型コロナウイルス治療の中核を担う埼玉医科大学総合医療センターを10日訪ね、医師の指導のもと、病院内部の様子を取材しました。 「いろんなところから相談が、ひっきりなしです」 そう話す岡秀昭教授（46）。取材を始めてすぐ、電話が舞い込んできました。コロナの疑いがある発熱患者を診察した直後も電話があり、鳴りやみません。 原則として中等症の患者が入院するエリアについて、岡教授が説明してくれました。 「向こう（別のフロア）のICU（集中治療室）に収容しきれないほど患者さんがいて
東京都では「自宅療養者のフォロー」も崩壊…そのウラで際立つ「墨田区の凄まじい戦略」（山岡 淳一郎） @gendai_biz
酸素飽和度80%でも、入院できず 第五波のデルタ株の蔓延で、東京都のコロナ患者の受け皿は底が抜けた。都は約6000床の病床を確保しているが、即応できるのは半分ばかり。自宅療養者が2万人ちかくに膨張している。感染者を病院や宿泊療養ホテルに振り分ける保健所の職員は、患者の自宅放置状態をこう語る。 「先月下旬から都の入院調整本部に患者さんの入院先を求めても、38℃以上の高熱だけでは無理。重大な基礎疾患、それも大学病院や公立病院を定期受診して病歴がはっきりしていないと難しい。 先日は、血中の酸素飽和度80％の方の入院を調整本部に委ねたけど、10病院で拒否されました。まだか、まだかと催促している間に本人が救急車を呼んだ。酸素飽和度は、なんと60％まで下がっていた。救急隊が大慌てでやっと大学病院に搬送できたんです」 酸素飽和度が80％を切れば生命の危機状況といわれる。60％なら意識障害の怖れがあるとい
沖縄のコロナ感染、世界最悪レベル 10万人当たり256.09人 - 琉球新報デジタル
新型コロナウイルスの感染者が増え続ける中、県内では9日までの直近1週間の人口10万人当たり新規感染者数が256・09人に達し、過去最悪を更新した。全国1位を維持しており、世界的にも感染者数が多い国と同水準だ。県は今週の新規感染者数を最大5千人とみており、直近1週間の人口10万人当たりに換算すれば、350人近くまで上昇すると予想される。 県内では9日までの直近1週間の新規感染者数が3736人で過去最多、5日には1日当たりで最多となる、648人の感染者の発表があった。感染者が急増したことから人口10万人当たりの感染者数も上昇を続けた。7月29日時点では110・84人だったが、10日ほどで2・3倍となった。 厚生労働省検疫所がウェブサイトで公表する世界各地域の感染状況によると、1日までの1週間で新規感染者数が100万人を超えた地域は、アメリカ地域で122万5408人、ヨーロッパ地域で100万47
新型コロナ デルタ型変異ウイルス 感染力、重症化リスク、ワクチンの効果など 現時点で分かっていること（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
日本国内でもデルタ型と呼ばれる変異ウイルスが広がってきています。 このデルタ型変異ウイルスの特徴について、感染力、重症化リスク、ワクチンの効果など、現時点で分かっていることをまとめました。 東京都ではデルタ型が主流に東京都におけるL452R（デルタ型）陽性率の推移（第56回東京都新型コロナウイルス感染症モニタリング会議資料より） 東京都では新規感染者数が急増していますが、その要因の一つとしてデルタ型変異ウイルスの増加が挙げられます。 第4波以降、従来の新型コロナウイルスよりも感染力の強いアルファ型と呼ばれるイギリスから広がった変異ウイルスが主流になっていましたが、現在はアルファ型よりもさらに感染力が強いデルタ型と呼ばれるインドから広がった変異ウイルスが主流になりつつあります。 東京都では7/12〜18の週ではすでに全体の46.3%を占めており、8月1日現在はすでにデルタ型が半分以上を占めて
筑波宇宙センター特別公開 開催中止のお知らせ | ファン!ファン!JAXA!
JAXA筑波宇宙センターは、今年度の特別公開の開催中止を決定いたしました。 新型コロナウイルスの感染状況を踏まえ、ご来場される皆様、運営スタッフ関係者等の健康と安全を第一に検討を重ねました結果、同ウィルス感染拡大防止および安全にご参加・ご見学いただける環境の確保が困難であることから、中止の判断に至りました。 特別公開を楽しみに待っておられました皆様には大変ご迷惑をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。 なお、一般見学（展示館「スペースドーム」、ロケット広場、企画展示、ミュージアムショップ）につきましては、事前予約制にて見学可能です。 ご来場にあたり、感染防止対策等お願いがございますので、ご確認の上ご予約ください。
デルタ株、水痘に匹敵する感染力 ＣＤＣの内部資料が警告
ＣＤＣのワレンスキー所長がデルタ株の感染力の強さについて警鐘を鳴らした/Greg Nash/Pool/AFP/Getty Images ワシントン（ＣＮＮ） 全米で感染が急拡大している新型コロナウイルスの変異株「デルタ株」はより重篤な症状を引き起こし、水痘と同じくらい容易に蔓延（まんえん）するとみられる。米疾病対策センター（ＣＤＣ）の内部資料から明らかになった。 資料は発表用スライドの形式で、未公開のデータを含む内容。それによるとデルタ株の場合はワクチン接種済みの人であっても未接種者と同程度の割合で感染を広げる可能性があるという。 ＣＤＣのワレンスキー所長は、資料が本物であることを確認した。資料の内容は米紙ワシントン・ポストが最初に報じた。 ワレンスキー所長はＣＮＮの取材に対し、デルタ株について「これまで知られた中で最も感染力の強いウイルスの一つ」と指摘。はしかや水痘と同水準だとの認識を示
ワクチン突破の「ブレークスルー感染」、五輪出場の米選手も
新型コロナウイルスワクチンを接種したにもかかわらず陽性反応が出る「ブレークスルー感染」の症例が一部で出ている/Mario Tama/Getty Images （ＣＮＮ） 米全土で新型コロナウイルスの症例数が再び増加に転じる中で、ごくまれに、ワクチンを接種したにもかかわらず陽性反応が出る「ブレークスルー感染」の症例に注目が集まっている。 米フロリダ州選出のバーン・ブキャナン下院議員は１９日、ワクチンを接種した後に検査で陽性反応が出たと発表した。ワクチン接種を完了した芸能ジャーナリストのキャット・サドラー氏は、未接種の人を看護した後に具合が悪くなったといい、インスタグラムの投稿で「警戒を緩めてはいけない」と数十万のフォロワーに呼びかけた。 １５日には米大リーグのニューヨーク・ヤンキースの選手６人に陽性反応が出た。同チームでブレークスルー感染が起きたのはこれで２度目だった。 ブレークスルー感染は
40度の熱、激烈な頭痛 接種後に記者襲った「デルタ型」 - 日本経済新聞
新型コロナウイルスで感染力の強いインド型（デルタ型）などの変異型が、日本でも急速に拡大している。ワクチンが本来の効果を発揮するには2回接種の上に一定期間が必要とされ、接種1回の人などは変異型への感染リスクがまだ高い状態といえる。職場での1回目の接種後に変異型陽性が判明した記者（45）は、連日の高熱と激しい頭痛に苦しんだ。接種途中も感染への厳重警戒が必要だ。【関連記事】・・東京本社で米モデルナ製ワクチンの1回目を打ったのは6月24日。腕に多少痛みがあったくらいで目立った副作用はなかった。接種後も夜の会合は避けており、通勤時間も早朝かラッシュアワー後で、人混みに接する機会はなかった。2回目の接種は7月末に予定されていた。熱が出たのは接種9日後の7月3日土曜の夜だった。布団に入って熱っぽさを感じ、測ってみると38度ほどあった。この日は
ワクチン接種予約、7割が停止・制限 主要都市調査 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
新型コロナウイルスワクチンの供給減少で接種予約を停止・制限する自治体が相次いでいる。日本経済新聞社が県庁所在地などの主要都市に聞いたところ、7割が「予約を停止・制限」（検討中含む）と回答。希望する全住民の接種完了時期も、政府目標に沿った「11月末まで」は3割にとどまった。政府は適正配分へ調整を進めており、状況が改善する可能性もある。県庁所在地・政令指定都市と東京都新宿区の計52自治体を対象とし
新型コロナワクチン接種者1,774名のほぼ全員で抗体価上昇
新型コロナワクチン接種者1,774名のほぼ全員で抗体価上昇抗体反応研究では最大規模― 免疫抑制治療、年齢や性別、飲酒、接種間隔などが影響― 千葉大学病院（病院長 横手幸太郎）は、本年2月1日に設置した「コロナワクチンセンター」において、新型コロナワクチン（ファイザー社製）を接種した当院職員の抗体価を調べたところ、1,774名のうち1,773名、ほぼ全員に抗体価の上昇がみられ、ワクチンが有効であることを確認しました。ワクチンに対する抗体反応を調べる研究としては、我々が調べ得た範囲ではこれまでで最大規模です。 年齢、性別、飲酒頻度、1回目と2回目の接種間隔などの因子と抗体価との関連についても明らかとなりました。今後、全国で対象年齢を広げてワクチン接種を加速化していく上で、接種に対する理解を高め、接種を後押しするデータとしてご活用いただくことを期待します。 本研究結果はプレプリントサーバーのme
新型コロナウイルスワクチン接種について（1回目・2回目接種）及び全般に関すること
令和5年9月20日から令和5年秋開始接種が始まり、初回接種(5歳未満：3回接種、5歳以上：2回接種)も追加接種も使用ワクチンは全てオミクロン株XBB.1.5対応1価ワクチンになります。初回接種は9月19日までは従来株1価ワクチン又はオミクロン株2価ワクチンの接種となっていますので、以下の点に御留意ください。 1、9月20日前後で初回接種が途中の方 9月20日以前に初回接種を開始し、2回目以降の接種を9月20日以降に実施する場合も、 2回目以降の使用ワクチンはオミクロン株XBB.1.5対応1価ワクチンを使用した交互接種になります。 2、交互接種の接種間隔について 初回接種の途中でワクチンの種類が切り替わる交互接種を行う際には、接種間隔も一部通常と異なりますのでご注意ください。 （1）通常の初回接種間隔 1回目から3週間の間隔をあけて2回目を接種します ※5歳未満のお子様は2回目から8週間の間
保健所に200回電話つながらず 父亡くした府議が質問：朝日新聞デジタル
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「国に頼るなんて沖縄らしくない」自民の細田氏【発言全文】 | 沖縄タイムス＋プラス
【東京】自民党の細田博之元官房長官は１９日、党の沖縄振興調査会役員会で、沖縄県内の新型コロナ感染状況に触れ、「県こそ独自の政策を取るべきだ」「国の政策に頼るなんて沖縄県民らしくない」と持論を述べた。発言の全文は次の通り。 細田氏：今の沖縄県の状態、私は大変心配しております。
架空予約「７万件中のうちの２件」 立民・原口氏
立憲民主党と共産党は１９日、新型コロナウイルスワクチンの大規模接種センターの予約に関し、架空の接種券番号で予約ができるか検証したと報じた毎日新聞社、ニュースサイト「ＡＥＲＡ ｄｏｔ．（アエラドット）」を運営する朝日新聞出版に防衛省が抗議したことをめぐり、防衛省からヒアリングを行った。 防衛省は抗議の理由について「アエラドット、毎日新聞の記者がやった行為は、真摯（しんし）にワクチン接種を予約したいと思っている方々の接種機会を奪うことになっている。虚偽の予約、不正な手段でとった予約によって、ワクチンそのものが無駄になってしまう可能性もある。悪質な行為だと考えている」と説明した。 立民の奥野総一郎衆院議員は「『接種の機会を奪い…』とおっしゃったが、向こう（記者）はそうした行為を認めて言ってきた。取り消せばいいわけだ。その時点でそういった恐れはなくなるわけだし、むしろ、正当な取材行為だということは
検査、1日最大77万件に PCRは2倍超44万件、厚労省が計画 - 日本経済新聞
厚生労働省は14日、新型コロナウイルス検査を緊急時に1日最大77万2000件実施する整備計画を発表した。このうちPCR検査の能力は厚労省が把握する現状20万1000件から、44万8000件へと2倍以上に増える。迅速に結果がわかる抗原検査も組み合わせることで、効率的な検査態勢を目指す。昨年の「第1波」では必要な検査を受けられない目詰まりが問題になった。厚労省は4月、感染者数が過去最大の2倍に増え
4月の変死遺体、96人が新型コロナ感染 ｜ 共同通信
全国の警察が4月に扱った変死遺体のうち、16都道府県の96人が新型コロナウイルスに感染していたことが14日、警察庁への取材で分かった。3月より65人増で、変異ウイルス感染が広がった大阪府が39人、兵庫県が21人だった。
西浦博 教授が緊急報告、「第4波」が“これまでと違う”と言わざるを得ない「4つ」の理由（西浦 博） @gendai_biz
英国株への置き換わりが進む日本 2021年5月1日現在、流行が上昇傾向にあるほとんどの地で、感染性や重症化率が高いと言われるイギリス由来の「英国株」が「従来株」を置き換えて拡大しつつあります。 大阪・兵庫では、酸素投与をしたい患者さんがいるのに家で待機を余儀なくされていることも多く、相当に良くない状況です。大阪を支援している行政の友人は「これまでの流行が、まるで単なる練習試合だったのか」と話していました。誤解を恐れず言うと、それほどまでに思わせてしまう状況なのです。 そして、大阪と兵庫で連日亡くなる方が出ているのは、対策が遅れたことだけでなく、対応する現行の医療システムにも原因の一端があるかと思います。いまこそ、従来株によるこれまでの流行と、英国株に置き換わりつつあるこの「第4波」とでは何が変わったのかを科学的に整理して理解することが必要です。
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スイスのコロナ治療薬「ロナプリーブ」日本が世界で初めて承認 - ライブドアニュース
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ロッキン中止巡り「五輪、禍根残す」 自民・山田太郎氏 - 日本経済新聞
