マツダ、新型電動車のセダン「MAZDA EZ-6」とSUV「MAZDA創ARATA」2車種を北京モーターショーで初公開
EV販売台数でテスラを上回った中国のEVメーカー「BYD」は従来の自動車メーカーにとって大きな脅威になっている
中国の大手電気自動車メーカーであるBYDは、2023年第4四半期(10～12月)のEV販売台数でテスラを上回るなど大きな躍進を遂げています。中国国外にも着々と進出しているBYDが従来の自動車メーカーにとって大きな脅威になっていると、電気・情報工学分野のメディアであるIEEE Spectrumが報じています。 BYD’s EV Dream May Be Legacy Automakers’ Nightmare - IEEE Spectrum https://spectrum.ieee.org/byd-ev-china-supercar BYDは2024年2月に、高級車ブランドの仰望から1287馬力のスーパーカー「U9」を発売しました。U9の最高速度は時速309kmに達し、時速100kmまでわずか2.4秒未満で加速するとBYDは主張しており、価格は168万元(約3500万円)で2024年夏頃納
東名300km電費検証【01】BYD『ドルフィン』の実用電費計測〜冬はちょっと苦手？ - EVsmartブログ
市販電気自動車の実用的な電費性能を確かめる「東名300km電費検証」シリーズ企画を始めたい。第1回は、BYDが「コンパクトEVの決定版」と謳う『ドルフィン』の電費計測を行った。厳寒期である1月の計測となったため電費を伸ばすには厳しい状況だったのだが、果たしてその結果は!? 「東名300km電費検証」企画について 航続距離が「短い」とされる電気自動車の真の実力を炙り出すため、勾配もカーブもある高速道路で「生きた」電費を計り、読者の皆さんの参考になるデータや事実を導き出したいという試みだ。これから様々な車種で同様に検証していくが、まずは基本ルールを説明しておこう。 【計測方法】 高速道路でACC（アダプティブ・クルーズ・コントロール）を使用し、80km/h、100km/h、120km/hの各速度で巡航した電費を計測する。ACCを使用することで、誰でも一定速走行を実現しやすく、読者の皆さんの再現
仏政府､｢中国製EV｣3車種を補助金の対象外に
ヨーロッパの自動車市場で、中国製EV（電気自動車）に対する逆風が強まっている。フランス政府は2023年12月14日、EV購入時の補助金支給の対象となる車種のリストを発表。そのなかで、中国製の3車種のEVが対象に選ばれなかったことが判明した。 対象外となった3車種は、具体的には中国の国有自動車大手、上海汽車集団の「MG4」、アメリカのテスラが中国の上海工場で生産している「モデル3」、フランスのルノーが中国・湖北省の合弁会社で生産している「ダチア・スブリング」だ。 石炭火力が主流の中国に不利 フランス政府は2023年9月、EVを購入する消費者に最大7000ユーロ（約109万円）を支給する補助金制度を改定すると発表。EVの製造工程や輸送過程で発生する二酸化炭素（CO2）の排出量を算定し、基準を満たせない車種は補助金の支給対象から外すと予告していた。 中国ではエネルギー供給に占める石炭火力発電の比
中国のスマホ・家電メーカーのXiaomiが初のEV「Speed Ultra 7(SU7)」を発表
スマートフォンや電化製品のメーカーとして知られる中国のXiaomi(小米：シャオミ)が、会社として初となるEV「Speed Ultra 7(SU7)」を発表しました。 Chinese smartphone company says it wants to build a Porsche challenger | Ars Technica https://arstechnica.com/cars/2023/12/chinese-smartphone-company-says-it-wants-to-build-a-porsche-challenger/ Xiaomi's first EV revealed in China, to be called Xiaomi SU7 https://carnewschina.com/2023/11/15/xiaomis-first-ev-reveale
中国ＢＹＤ、小型ＥＶを363万円で日本発売 投入第2弾
９月２０日、中国の電気自動車（ＥＶ）大手ＢＹＤは２０日、小型車「ドルフィン」の２つのモデルを日本で発売した。写真は同社のロゴ。パリで昨年１０月撮影（２０２３年 ロイター／Stephane Mahe） ［東京 ２０日 ロイター］ - 中国の電気自動車（ＥＶ）大手ＢＹＤ(002594.SZ), opens new tabは２０日、小型車「ドルフィン」の２つのモデルを日本で発売した。標準モデルの場合、国の補助金を受け取れば、実質的に３００万円以下で購入できる。軽自動車を除く日本の乗用車ＥＶは４００万円以上のため、低価格に抑えて買いやすくし、ガソリン車やハイブリッド車が主流の小型車市場でＥＶへの移行を促したい考え。 ＢＹＤは米テスラ(TSLA.O), opens new tabに次ぐＥＶ世界販売２位で、日本の乗用車市場には今年１月に参入。ドルフィンは４４０万円の中型スポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ＡＴ
まるでＥＶの墓場、中国都市部に大量の廃棄車両－急成長の負の遺産
中国浙江省の省都、杭州の郊外にある古びた小さな寺院からは、膨大な数の電気自動車（ＥＶ）が雑草やゴミの中に放置されている光景が一面に見渡せる。それはまるでＥＶの墓場のようだ。 中国国内の少なくとも６都市に、不要になったバッテリー駆動車の似たような集積地がある。杭州のそうした場所には、トランクから植物が生えるほど長い間放置された車もあれば、ダッシュボードの上にふわふわのおもちゃが置かれたままになっている車もある。 こうした光景は、2018年の「シェアサイクル」バブル崩壊後の状況を思い起こさせる。当時は、巨大ハイテク企業の出資を受けてシェアサイクル事業を展開するオッフォやモバイクなどの新興企業の台頭と衰退を経て、何千万台もの自転車が川や側溝、使われなくなった駐車場に放置されていた。 今回のＥＶの大量廃棄は、車両を所有していた配車サービス会社が経営破綻したか、より優れた機能とより長い走行距離を備え
中国で爆売れ｢超小型EV｣が"急失速"の複雑な背景
50万円EVとして日本でも大きな話題になった上汽通用五菱汽車の｢宏光MINI｣の販売が急失速している。 ピーク時に月間5万台を超えていた販売台数は、2023年6月に前月比6583台減り、1万3763台まで落ち込んだ。EV市場全体は伸び続けているのに宏光MINIは急失速している。テスラ超えでEV界の寵児になった｢神車｣に何が起きているのだろうか。 2020年7月末に発売された宏光MINIは日本の軽自動車を思わせるキュートなボディと、2万8800元（約57万円）からという激安価格で超小型EVブームを巻き起こし、｢神車｣と呼ばれた。 テスラの「モデル3」を抜いたことも 9月には販売台数でテスラの｢モデル3｣を抜き、EV国内トップに。販売する五菱汽車や全国乗用車市場情報連合会（CPCA）によると、2022年の販売台数は55万4000台を超え、同年の小型EV販売台数で世界首位に立った。最高月間販売台
お年寄りの「足」 中国ミニカーがピンチ 絶滅の危機、EVに移行へ：朝日新聞デジタル
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ボディ丸ごと成型｢ギガプレス｣で日本車ピンチ
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東南アジアに根付きつつある「電気自動車なら中国製」のトレンド | 先進国とは異なるニーズ
クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事（日・英・中 3言語）もご覧いただけます。詳しくはこちら。 教員のウィモンシリ・ボーニョパコルン（35）は、夫が仕事で約260キロメートル離れたバンコクに引っ越したとき、週末に会いに行くため車の購入を決めた。 彼女は、中国メーカーの電気自動車（EV）の中に、同じようなサイズのガソリン車より価格が安いものが数車種あることに驚いた。「EVは超高価というイメージがあった」と言う。 タイのEV市場は今のところ、世界の自動車業界においては丸め誤差程度の小規模にとどまっている。ただ、世界の自動車メーカーにとって懸念材料だとアナリストらが指摘する幾つかのトレンドを示している。 トヨタ自動車やいすゞ自動車などの日本企業が長年にわたり自動車市場の大部分を支配してきた東南アジアで、政府の補助金を受けた中国製EVが価格
50万円の中国激安EV「宏光MINI」ブーム終えんか。3月の販売44％減 | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア
中国の自動車メーカー「上汽通用五菱汽車（SGMW）」の超小型電気自動車（EV）「宏光MINI EV」は、2020年7月に市場に投入されて以降、長期間にわたって中国の新エネルギー車（NEV）市場のトップに君臨してきた。宏光MINI EVは、2万8800元（約57万円）からという格安価格に加え、全長3メートル未満・ホイールベース2メートル未満の小さなボディで、超小型EVブームを巻き起こし、「神車」と呼ばれた。公式発表によると、同車の最高月間販売台数は5万600台、NEV販売台数ランキングで28カ月連続1位を達成している。 中国格安EVの五菱・宏光MINI、22年の小型EV販売台数で世界首位 ところが、宏光MINI EVの販売台数は22年末以降、減少に転じている。23年1～4月の販売台数は前年同期比26.5％減の8万7900台だった。うち、3月の販売台数は前年同月比44.8％減と、中国自動車市場
日野自動車、中国BYD製のEVバス発売を取りやめ - 日本経済新聞
日野自動車は17日までに、3月までに発売を予定していた小型の電気自動車（EV）バス「ポンチョ Z EV」の発売を取りやめたと明らかにした。約30人乗りのコミュニティーバスとしての利用を想定した車両で、中国EV大手の比亜迪（BYD）から供給を受けて日野自が販売する計画だった。調達をめぐり何らかの課題が生じたとみられる。日野自は「個別事業についての経営判断の結果で、理由の詳細は回答を差し控える。エ
モチーフは「スーパーカブ」「ダックス」「ズーマー」 ホンダが電動二輪車3モデルを発表 【ニュース】 - webCG
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自動車輸出、中国が日本抜き初の首位 EV8割増 - 日本経済新聞
中国BYDが九州初進出 福岡に正規販売店オープン - 日本経済新聞
中国で強まるPHVへの回帰 補助金打ち切りでEVに割高感 競争激化でメーカー同士の場外戦も勃発：東京新聞 TOKYO Web
ニデック、中国EV需要取り込み最高益へ 基幹部品黒字化 - 日本経済新聞
日野自動車向けBYD製バスに六価クロム 運行会社に影響 - 日本経済新聞
中国EV特許でBYD独走 世界展開視野、トヨタも引用 - 日本経済新聞
