アンメット・メディカル・ニーズへの挑戦 難病の治療薬開発に必要なことは 大阪社会部次長・加納裕子 西論プラス
「アンメット・メディカル・ニーズ」という言葉がある。いまだ満たされていない医療ニーズ、つまり有効な治療法のない領域のことを指す。製薬業界や医療関係のプレスリリースで、最近よく目にする。 認知症の半数以上を占めるとされるアルツハイマー病もそんな領域の一つだ。国内で推計約７９万人。脳内に異常なタンパク質が蓄積して神経細胞が破壊され、脳が萎縮するとみられている。物忘れから始まり、日常生活でできていたことが少しずつできなくなり、やがて寝たきりになり亡くなる。昨年１２月、原因物質に作用して進行を遅らせる新薬が保険適用されたが、進行を止めたり、元の状態に戻したりする治療薬はない。 患者数がより少ない疾患も多い。歩行時のふらつきやろれつが回らないなどの症状が徐々に進行する難病「脊髄小脳変性症」の患者数は全国で３万人程度。治療薬はまだない。開発に取り組む研究者は「希少疾患は治験の壁が高く、企業も手を出さな
ゲノム編集で病気を治療、英米で実用化 日本は取り巻く環境の整備を
狙った遺伝子を改変して人のゲノム（全遺伝情報）を書き換え、病気を根治する「ゲノム編集治療」の実用化が、英国と米国で始まった。２０２０年にノーベル化学賞の対象となった「クリスパー・キャス９（ナイン）」という技術を使うものだ。多くの病気に新たな治療法をもたらすと期待が高まるが、実際にどうやって病気を治すのか。日本の現状も含めて紹介したい。 原因遺伝子を改変ゲノムの本体であるデオキシリボ核酸（ＤＮＡ）は、アデニン、チミン、シトシン、グアニンと呼ばれる４種類の塩基という物質が長い鎖状に連なり、その並び順が文章のように遺伝情報を表している。ゲノム編集は、塩基の並び順を改変して遺伝情報を書き換え、生物の形質（性質や特徴など）を変える。そのうち病気の原因となる遺伝子を改変して根治を目指すのが、ゲノム編集治療だ。 初の実用化は、重い貧血をもたらす「鎌状赤血球貧血症」と「ベータサラセミア」を対象としている。
病室でがっつり即席麺食べがん闘病 昭和患者から令和患者に 病と生きる フリーアナウンサー・笠井信輔さん④
③120時間連続の抗がん剤治療「耐え抜こう」 局アナ時代にも医療取材を重ねてきたが、がん患者となってみると、視点が変わり、新たな気づきがたくさんあった。フリーアナウンサーの笠井信輔さん（６１）はそんな風に語ります。医師と患者の関係、患者としての闘病も、「令和」スタイルに進化しているといいます。 ◇ 退院後、がんのシンポジウムやがんの専門家の先生への取材が増えて、そのたびに新たな知見を得ました。すると患者としての自分のダメな部分と、良かった部分がわかったんです。 ダメだった部分は、「昭和生まれ・昭和感覚の患者」だったこと。令和時代によい医療を受けるには、感覚を変えないといけない。ひと言でいうと、「男は我慢、女は遠慮、我慢は美徳」という昭和的な価値観は、患者としてはダメなのです。 平成の間、医療現場では医師が患者や家族に医療情報を十分に説明し、理解や納得を得ながら治療を進める「インフォームドコ
地域全体で最適な医療を提供 人口減少、消耗戦やめ共通の未来像を共有 論説委員の聞く力
地域医療連携推進法人「日本海ヘルスケアネット」代表理事、栗谷義樹さん＝山形県酒田市地域医療連携推進法人「日本海ヘルスケアネット」代表理事・栗谷義樹さん（７７）政令市が毎年１つずつ消えていくような日本の人口減少。地方都市は特に顕著で、医療・介護の存続も危ぶまれる。山形県の庄内地域では、危機感を持った医療や社会福祉など１３法人・団体が連携している。重複していた医療を集約し、医師や看護師の不足を補い合う体制を整えた。目指しているのは、地域全体での最適な医療の提供だ。何が結束を促し、成果はどう表れているのか。改革を主導した医師で、地域医療連携推進法人「日本海ヘルスケアネット」の栗谷義樹代表理事に聞いた。 ◇
＜独自＞ｉＰＳ心不全治療、細胞種の作り分けで不整脈防止 実用化の鍵となる技術を初公表
サルの心臓（赤い部分）に移植され、一体化して正常に拍動したｉＰＳ細胞由来の心室筋細胞（黄緑色部分）＝信州大、慶応大、ハートシード提供 人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）から作製した心臓の筋肉（心筋）を重い心不全患者に移植する治験を進めている慶応大発の医療ベンチャー、ハートシードが、３種類ある心筋の細胞のうち、心室をつくる「心室筋細胞」だけを移植することで不整脈を抑制していることが分かった。２５日夜、同社の福田恵一社長（同大名誉教授）がオンライン講演で初公表した。実用化の鍵となる重要技術で、これまで明らかにしていなかった。 心筋は、拍動を起こす電気信号を送るペースメーカー細胞と、全身や肺へ血液を送り出す心室をつくる心室筋細胞、戻ってきた血液を受け取る心房をつくる心房筋細胞の３種類からなる。 福田社長によると、心室の拍動は１分間に１０～３０回だが、心房は１００回以上で、それぞれの細胞が混在した状態
高須克弥院長「死んでたまるか！めきめき回復」 手術後の姿に驚きの声「顔色も良さそう」「次の日に歩けるって」
22日にがん手術を終えた高須クリニックの高須克弥院長が翌23日、自身のX（旧ツイッター）を更新。「めきめき回復」などと報告し、フォロワーたちを驚かせた。 22日、術前に「気分爽快。もうすぐお迎え。麻酔血管ルート確保なう」、術後には「覚醒。生還なう」などとXで報告していた高須氏。この日は「おはようございます。死んでたまるか！めきめき回復かっちゃんなう」とつづり、室内を歩き回る動画を公開した。その後も「体力回復してきた。外出したいぞ。なう」と元気であることをアピールした。 この姿にネットユーザーは「回復力がすごい」「次の日に歩けるってすごないですか？！」「そのパワフルさを尊敬します！」「先生、すごいです！その調子でがんばってください」「お顔色も良さそうで何より」などとびっくり。「あまり無理しないで頑張って下さい」「まだまだお元気でいてください」「早々に全快されることを願っております」といったエ
「未知の成分 調査に時間かかる」 大貫宏一郎・近畿大産業理工学部教授（食品機能学）
小林製薬の「紅麹（こうじ）」成分が入ったサプリメントを摂取した人に健康被害が確認された問題で、同社は２６日、３年間摂取していた１人が腎疾患で死亡する事例が判明したと発表した。食品機能学が専門の近畿大産業理工学部、大貫宏一郎教授に問題の論点を聞いた。（聞き手 桑島浩任） 麹菌などの真菌（カビ）は毒素も含むいろいろなものを作るので、それが健康被害を及ぼした可能性は否定できない。小林製薬が事態を把握してから公表まで２カ月かけて検証し、発表で未知の成分に言及したことからも、何らかの当たりはつけているのではないかと思う。 ただ、機能性表示食品などの研究をしていると何かわからない成分が出てくることはままあることで、それがすぐに健康被害に直結するわけではない。その成分がなにか調べるには半年から１年以上の期間がかかることも珍しくはない。 一方で長年にわたって伝統食品などにも使われている紅麹自体を危険なもの
「ゴッドハンド」福島孝徳さん死去 明治神宮宮司の精神受け継ぎ、白足袋で手術に臨む
「ゴッドハンド」（神の手）と呼ばれた脳神経外科医の福島孝徳さんが死去したことが、福島さんの公式サイトで発表された。８１歳。福島さんは脳腫瘍などを開頭せずに数センチの穴から摘出する「鍵穴手術」を開発し、驚異的なペースで手術を行う一方、明治神宮宮司の二男として、白足袋を履いて手術に臨んだことで知られる。多くの患者の命を救いながら、日本人の精神を最後まで大切に守り続けた。 「私は土日も手術、夏休みも正月休みも一切とらない。手術前は、『一生懸命やりますから助けてください』と神様にお祈りします。世のため人のために朝から晩まで働いていれば、必ず神様が見ていて助けてくれる。明治神宮の神様は、心のよりどころであり、支えです」 平成１９年の取材で、福島さんは記者にそう語り、白足袋を身に着けて、手術室へと向かった。 「白足袋を履くのは機能性ばかりじゃない。お能の舞台に上がるように、心を引き締めるためです。脳外
国内で初めて、人の血液から「ナノプラスチック」検出 １人の臓器からは有害化学物質
海岸清掃活動で集められた発泡スチロールのごみ＝２０２０年１２月、沖縄県石垣市国内で複数の人から採取された血液に「ナノプラスチック」と呼ばれる直径千分の１ミリ以下の極めて小さなプラスチック粒子が含まれていることが、東京農工大の高田秀重教授らのグループの分析で明らかになった。このうち１人を詳しく調べると血液や腎臓、肝臓などから、プラスチックに添加する紫外線吸収剤やポリ塩化ビフェニール（ＰＣＢ）という有害化学物質も見つかった。 人の血液中のナノプラスチックはオランダで検出例があるが、国内では初めて。含まれる有害化学物質を同時に検出した報告は世界でこれまでなく、人体への蓄積の実態が示された。ナノプラスチックは広く環境中に存在し、粒径が大きなものと比べて体内に取り込まれやすく、生物への影響がより強いとされる。分析技術の向上で、近年検出が可能になった。 高田教授は「プラスチックの微粒子が有害化学物質を
診療報酬改定 賃上げで医療の質向上させよ
【読売新聞】 コロナ禍を経て、医療体制を守ることがいかに重要か、改めて気づいた人は多いだろう。医療従事者の処遇を改善し、人材確保と医療の質の向上につなげていきたい。 ２０２４年度の診療報酬改定の内容が決まった。公的サービスである医療
救急医療の逼迫 軽症者の利用抑制が不可欠だ
【読売新聞】 １１９番通報で搬送される人が増え、救急医療体制が 逼迫 （ ひっぱく ） している。軽症者の利用を抑制する仕組みを整え、医療従事者や救急隊員の負担を減らしていくべきだ。 ２０２２年の救急出動件数は７２３万件で、０８年の
乳房を切らない治療法 乳がん治療の転換点に ラジオ波焼灼療法が治療開始
年間約９万７千人が罹患する乳がんの治療が転換点を迎えている。早期患者を対象とし、乳房を切除しない新たな治療法が保険適用となり、既に治療が始まった。細い針のような電極を刺し、熱エネルギーを発して、がん細胞を焼き切って死滅させる。治療時間は５～１０分。針を抜き、絆創膏を貼るだけで済むといい、身体的な負担も軽減される。その取り組みを探った。 身体的な負担が少ないこの治療法は、医療機器メーカー、メドトロニック社の日本法人の一つであるコヴィディエンジャパンの機器を利用した「ラジオ波焼灼（しょうしゃく）療法」。既に肝臓がんの治療が保険適用されており、昨年１２月に早期の乳がん患者を対象に保険適用となった。
＜主張＞梅毒感染が最多 検査と治療で拡大を防げ
性感染症である梅毒の患者が急速に増えている。 令和５年の感染者数（暫定速報値）は１万４９０６人と、現在の調査方法で統計を取り始めた平成１１年以降で最多となった。 ２４年までは年１千人以下だったが、ここ１０年ほどで一気に増加した。令和３年以降は特に顕著で、初の１万人超えとなった４年に続いて５年も大幅に伸びた。 放置すれば数年から数十年後に心臓や脳に重い症状が出る。それが蔓延（まんえん）する危機意識を社会全体で共有したい。政府は予防や検査、治療の徹底を促す対策に万全を期すべきである。 梅毒は、主に性行為で感染する。感染力が強く、口腔（こうくう）性交でも感染する。早期の検査で見つけて治療することが大切だ。感染が見つかれば、パートナーにも検査を求める必要がある。 何よりもリスクが高いのは不特定多数との性的接触だ。感染者の年齢層は男性が２０～５０代と幅広く、女性は２０代が突出している。性風俗関連での
遠隔で患者を触診 病院に行かない「未来の医療」の可能性 北海道大などが実験に成功
モニターを見ながら、遠隔での触診を手元の器具で検証する医療従事者＝札幌市（北海道大提供）深刻化する地方の医師不足やコロナ禍などを通じ、医療現場でもオンライン化が進む中、北海道大などの研究チームが昨年秋、医師が患者に触れて診断する「触診」を遠隔で間接的に行う実験に成功した。実験では主に、骨や軟部組織の腫瘍の発見などに関わる筋肉や腱、骨の硬さを触診した。今後は皮膚の温かさや、乳がん検診を含む腕以外の部位などでも実証しながら対面診療との差を埋める。実用化へのハードルはまだ残っているが、病院に行かなくても実際と同じ診療が受けられる「未来の医療」の姿が見えてきている。 硬さを数値化して送信例えば整形外科や皮膚科、乳がんの診断を行う乳腺外科といった医療現場で、触診が果たす役割は大きい。これらの分野では触診ができない場合、対面診療と比べて誤診のリスクが上がる懸念があり、遠隔医療の実現を困難にしてきた。そ
【風を読む】胸に刺さった娘の言葉 論説副委員長・坂井広志
１２月になると必ず思い出す。 ７年前の平成２８年１２月１３日夜、水戸支局のデスクだった筆者は激しい腹痛に見舞われ、国立病院機構水戸医療センターに緊急入院した。手術は１９日に行われた。退院日の２８日、執刀医から希少がんである小腸がん（ステージ４）であることを告げられた。 「なぜ自分がこんな目に遭わなければいけないのか」 死への恐怖におびえ、絶望しかなかった。 東京都内の国立がん研究センター中央病院で、抗がん剤治療を始めたのは翌年１月１３日。点滴で投与する「オキサリプラチン」の副作用で、冷たい風が顔にあたると、多くの針が顔に刺さったような痛みに襲われた。特に冬の抗がん剤治療はきつかった。それでも少しでも延命できるならと思い、耐えた。 だが、イライラは募った。ある日、気分が悪く、家のベッドで横になっていると、当時２歳の娘が部屋に入ってきた。１人にさせてくれ―。そんな気持ちになり、舌打ちをし、娘が
【主張】糖尿病治療薬 不適切使用防ぐ仕組みを
一部の糖尿病治療薬が、美容クリニックなどで「やせ薬」として不適切に使用されるケースが相次ぎ、本来の患者に行き渡らない事態が発生している。 全額自己負担の自由診療で使われたり、健康保険の適用下でも使用されたりしているようだ。減量目的の使用のしわ寄せで、本来、治療を必要とする患者に薬が届かなくなる事態を防がなければならない。 問題になっているのは、「ＧＬＰ―１受容体作動薬」と呼ばれるタイプの薬だ。インスリンの分泌を促して血糖値を下げるとともに、食欲を抑える働きがある。低血糖や急性膵炎（すいえん）などの副作用も報告されている。 糖尿病ではない人が使用することはリスクが大きく、国民の健康を守るべき医師が治療目的を外れた使い方をするようでは、そもそも「医の倫理」に反する。目的外使用を禁止すべきである。 厚生労働省が医療機関や薬局に薬の適正使用を求め、卸売業者には、本来の目的以外の利用をしている医療機
緊急避妊薬 女性の負担を軽減できるよう
【読売新聞】 性暴力などによる妊娠を防ぐため、「緊急避妊薬」の薬局での試験販売が始まった。効果と課題を見極め、女性を守る仕組みにつなげたい。 この薬は、性暴力や避妊の失敗に直面した女性が使う。排卵を遅らせる作用があり、８０％の確率で
糖尿病薬の不足 美容目的の使用に歯止めを
【読売新聞】 糖尿病の治療薬が美容目的の「やせ薬」として使われ、病気の患者に行き渡らない状況にある。目的外使用は健康被害の恐れもあり、歯止めをかける必要がある。 この糖尿病薬は「ＧＬＰ―１受容体作動薬」と呼ばれ、血糖値を下げるほか、
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