Apple最後のデジカメを再起動したらMac Studioの祖先まで巻き込んだタイムトラベル的結末に
Appleの「QuickTake」には2つの意味がある。現在では、QuickTakeといえば、iPhoneの純正カメラアプリで写真モードになっているときに、○（白い丸）のシャッターボタンを長押しするか、右にスライドさせるとビデオ撮影を開始できる機能を指す。長押しの場合には離すと止まるが、右スライドだと離しても撮影は続く。スチルとムービーを簡単な操作で行き来できる。 iOS 13からiPhone XS、iPhone XR以降に追加されたこの機能を、AppleはQuickTakeと呼んでいる。QuickにTake a Photo/Movieということなので、QuickTakeというのはストレートすぎるネーミングだ。覚えておいて損はない便利な機能だ。 さらに、iOS 14からは物理ボタンでも可能になっている。音量ボタンのどちらかを長押しするだけでQuickTakeビデオを撮影できる。 もう1つの
Z世代の一人暮らし、3割は「テレビ見ない」 サブスクは必需品に マンション分譲会社の調査
首都圏で分譲マンションを手掛けるFJネクストホールディングス（東京都新宿区）が3月24日に公開した調査結果「Z世代 ひとり暮らしの生活事情」で、若者の3割（30.1％）がテレビを見ていないことが分かった。 テレビとネット配信の視聴パターンについて聞いたところ、多くの人は両方を見ているものの、半数近く（46.3％）はネット配信が中心だった。 「テレビ番組しか見ない」は13.3％と少数派。「ネット配信しか見ない」の21.8％と「両方とも見ない」の8.3％を合わせ、30.1％がテレビを見ていなかった。 一方で動画や音楽のサブスクは7割（69.5％）が利用していた。1カ月の平均金額は2701円。FJネクストホールディングスは「手軽に面白いコンテンツを視聴できるため、この世代の必需品となりつつあるようだ」と話している。
ランナーの少し前にバーチャルキャラクターを走らせたらどうなる？ 東大と豊技大が検証
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 個人で運動するよりも、他者との運動の方がモチベーションが向上する可能性がある。またグループで登山する状況では、能力の低いメンバーが休憩すると同時に、能力の高いメンバーも休憩しなければならないため、能力の低いメンバーがより頑張ろうという気になる傾向がある。自分より少し優れたメンバーと結合的に運動すると高い効果が得られるのだ。 今回はジョギングを対象に、スマートグラスに表示された少し前を走るバーチャルキャラクターを提示した際の評価を行う。今回使用するスマートグラス（EPSON MOVERIO BT-300、両眼1280×720画素、重量69g）は、走行中の負担を小さくするために軽量なものを採用
猫の横で毎晩一緒に寝たらどのような影響が出る？ 法政大学が検証
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 法政大学の研究チームが発表した「猫と共に探求する新たな睡眠価値の創出」は、寝床がいつも変わる猫の横で寝る睡眠手法を検証した論文だ。猫の横に寝袋を敷き24日間一緒に寝た際に、身体的・心理的にどう影響するかを従来のベッドや布団で寝る睡眠スタイルと比較し考察した。 猫の睡眠場所は、お気に入りの場所がある程度決まっているが、複数の要因（触感、温度、灯、賑わい、狭さ、気分など）でさまざまな場所を都度選択する。この予想できない多様性を利用して、被験者の飼い猫5匹と24日間一緒に寝る実験を行った。5匹のうち、毎晩1匹を任意に選択し、その猫のすぐ隣に寝袋を敷いて寝床とする。 睡眠中はFitbitを装着し、
東京ドームの「現金お断り」に賛否両論 キャッシュレス決済手段を持たない人は？
過去最大のリニューアル工事を済ませ、3月2日にオープンした「東京ドーム」。巨大なLEDビジョンや“顔パス”を実現する顔認証システムも話題だが、場内で現金が使えない完全キャッシュレス化には異論も多い。東京ドームを運営する東京ドーム社に話を聞いた。 東京ドームは場内チケットカウンターの他、グッズを販売する売店や客席販売に至るまでキャッシュレス化した（場外チケット売り場は現金可）。決済はクレジットカードか「Suica」などの電子マネー、「PayPay」などのコード決済となる。コインロッカーは交通系ICカードに対応している。 これに対しSNSでは「時代の流れとはいえ……」「野球ファンには年配の方も多いから時期尚早」といった慎重論も目立つ。東京ドーム社は「そうした意見があるのは把握している」と話す。 「キャッシュレスというとPayPayなど最近登場したコード決済を思い浮かべる方も多いと思いますが、東
紀伊國屋がEmotetに感染 不審メールを送信 受け取っても開かずごみ箱へ
紀伊國屋書店は2月24日、同社の一部PCがEmotetに感染し、不審なメールを複数送信していることが分かったと発表した。受け取ったメールの添付ファイルを開くとウイルスに感染する可能性があるとして注意を呼び掛けている。 紀伊國屋書店からばらまかれている不審メールでは、送信者に同社従業員の氏名が表示されるが、メールアドレスが正式な「＠kinokuniya.co.jp」「＠kinokuniya.com」ではないという。メールを受け取った場合は開かずに削除する必要がある。 同社は「今回の事態を受けまして、被害拡大防止に努めますとともに、より一層の情報セキュリティ強化に取り組んで参ります」としたが、具体的な対処法や再発防止策は明らかにしていない。 関連記事 上智大Webサイトが改ざん被害に 不正なサイトに閲覧者を誘導 上智大学のWebサイトが、閲覧者を不正なサイトに誘導するよう何者かに改ざんされた。
カインズに売られた「東急ハンズ」は、なぜライバル「ロフト」と差がついたのか
昨年末、東急ハンズをこよなく愛する人々の間に激震が走った。 ホームセンター大手のカインズが親会社の東急不動産ホールディングスから買収することを発表したからだ。将来的にブランド名も変更されるということで、SNS上では早くも「カインズハンズになるの？」とか「縮めてカハンズとか？」などと予想する声が上がる一方で、なぜこのような事態になってしまったのかと困惑する人も続出した。 東急ハンズといえば、圧倒的な品ぞろえと、専門知識をもつ個性豊かな販売員が多くおり、「1日いても飽きない」「店員さんとの話に夢中になっていた」というファンも多くいる。2021年10月に、37年間の歴史に幕を下ろした池袋店のメッセージボードには、「私の青春そのものでした」「ハンズがなければ今の自分はありません」という熱い声が多く寄せられている。 そんな熱烈なファンがたくさんいるのだから、なにもカインズなどに身売りぜずとも、やりよ
関西電力が「エヴァ電柱」開発 Wi-Fiやワイヤレス充電内蔵、大阪万博での活用目指す
関西電力は1月13日、5G・Wi-Fiスポット機能やカメラ、街路灯、デジタルサイネージなどを搭載した「スマートポール」の実証実験を始めた。スマートポールのデザインは、アニメ「新世紀エヴァンゲリオン」に登場する機体をモチーフにしているという。 スマートポールは常時、街路灯や5G・Wi-Fiスポットとして機能する他、デジタルサイネージとスピーカー、防犯カメラ、ドローンへの無線給電ポート、太陽光パネルなども備えている。停電などの非常時には独立電源として、スマートフォンのワイヤレス充電や電源供給なども可能という。 エヴァンゲリオンをモチーフに決めた理由は、電力との親和性にあるという。機体の動力源が電力であることや、作中に登場する「使徒」を倒すために日本全国の電力を集める「ヤシマ作戦」の描写など、電力に関連する内容がアニメ内でも多く登場する。加えて、スマートポールはさまざまな機能を備えるため、エヴァ
「アナログ戻し」トラブル急増、国民生活センターが注意喚起
「光回線をアナログ回線に戻せば料金が安くなる」などと勧誘し、手続き代行やオプションサービスの料金として高額な請求をする、いわゆる「アナログ戻し」のトラブルが増えている。国民生活センターが12月9日に注意喚起した。 相談件数は2018年度に316件だったが、19年度に565件、20年度は873件と年々増えている。21年は11月30日までで1398件となった。 「電話で勧誘され、了承したところ高額な契約になっていた」「NTTの勧誘だと思っていたのに別の事業者だった」といった事例が報告されている。中には通信事業者を装って家を訪問し、勧誘を断ったにも関わらず、書面を置いていくケースもあった。書面には関係のない事業者と月額約5000円の生活サポートの契約をしたことになっていたという。 国民生活センターは、1）勧誘を受けた事業者名と契約内容をしっかり確認する、2）必要のない契約はきっぱり断る、3）光回
Netflixのゲーム、日本を含む世界で提供開始 無料、広告なし
米Netflixは11月2日（現地時間）、モバイルゲームの提供を日本を含むグローバルで開始したと発表した。まずはAndroid端末のみへの提供で、既にGoogle Playストアからも「ストレンジャー・シングス: 1984」など複数のゲームをダウンロードできるようになっている。 プレイするのに必要なのは、ゲームのダウンロードとNetflixのアカウントのみ。すべてのゲームは無料で、広告は表示されない。アプリ内購入もない。 現在入手可能なのは、「ストレンジャー・シングス: 1984」「ストレンジャー・シングス3: ザ・ゲーム」「シューティング フープス」「カードブラスト」「ティーター」の5本。 Android版Netflixアプリのタブとして新たに「ゲーム」が表示されるようになるので、これをタップしてゲーム一覧を開き、プレイしたいゲームをタップする。するとGoogle Play ストアのダウ
「Amazonで買ったCPUの中身が抜かれていた」――被害に遭ったユーザーが相次ぎ投稿【修正あり】
ネット通販サイト「Amazon.co.jp」で商品を買ったユーザーから、「届いた荷物の中身がない」という投稿がTwitterで相次いでいる。いずれも、販売元がAmazon.co.jpになっている「Ryzen 5 3600」というCPUを購入したところ、CPU本体が入っていなかったという。 ネット通販サイト「Amazon.co.jp」で商品を買ったユーザーから、「届いた荷物の中身がない」という内容の報告がTwitterで複数上がっている。いずれも、販売元がAmazon.co.jpからとなっているAMD製のCPU「Ryzen 5 3600」を購入したところ、CPU本体が抜かれており、付属のファンのみが封入されていたという。 同商品のAmazon.co.jp内のレビューを見ると、10月下旬ごろから同様の被害を訴える内容を複数確認できる。編集部では、被害に遭ったことをツイートした投稿者2人に話を聞
「日本のアニメ」は家電や邦画と同じ道を歩んでしまうのか
技術や品質が「下」だとみくびっていた相手に、いつの間にか追い抜かれてしまう。そんな悪夢が再び繰り返されてしまうのだろうか。 最近、さまざまなメディアや専門家の間で、「日本のアニメ産業が海外で負けてしまうのでは」という脅威論が唱えられることが多くなってきた。 ご存じのように、アニメといえば日本のお家芸。ジブリにワンピース、進撃の巨人、最近では鬼滅の刃に呪術廻戦など、海外でも人気のアニメ作品は例を挙げればキリがない。が、そんな「世界一のアニメ大国」の座を、中国や韓国が脅かしつつあるというのだ。 根拠として指摘されるのは、近年、日本でアニメ制作を学んだ中国・韓国のクリエイターが帰国後、高いクオリティーの作品をつくっていることがある。また、世界に名だたる低賃金労働国家ニッポンの中でも、アニメ制作現場の過酷な労働環境は群を抜いており、ブラック労働に嫌気がさした技術者たちの「海外流出」が始まっているこ
「マジでジェームズボンド」「魔法使いみたい」――触らずに操作できるApple Watchの新機能に反響
「マジでジェームズボンド」「魔法使いみたい」――米Appleが9月20日（米国時間）に配布を始めたApple Watch向けの新OS「watchOS 8」の新機能「AssistiveTouch」に注目が集まっている。装着している側の指や手を動かすだけで、画面にタッチしなくても操作できるようになったからだ。 同社はこの機能について「上肢に障がいがあるユーザーがピンチ（親指と人差し指をくっつける動作）やクレンチ（握る動作）のようなハンドジェスチャを使って電話に出たり、画面上のポインタを制御したり、アクションのメニューを起動したりすることが可能」と説明している。詳しい説明はないものの、Apple Watch内の各種センサーで動きを検知しているようだ。
Amazon、初のオリジナルスマートテレビ「Fire TV Omni」発売 410ドル（43インチ）から
米Amazon.comは9月9日（現地時間）、Amazonブランドの初めてのスマートテレビ、「Amazon Fire TV Omni」シリーズと「Amazon Fire TV 4」シリーズを発表した。いずれも10月に369.99ドル（約4万円）～1099.99ドル（約12万円）で発売する（日本で発売するかどうかはまだ発表されていない）。 Amazonはこれまで、テレビに接続するストリーミング端末を販売し、東芝などのメーカーとAlexa搭載テレビを提供してきたが、Amazonブランドのテレビはこれが初だ。Omniシリーズはハイエンド、4シリーズはより手頃なシリーズという位置づけ。 Omniシリーズは、43インチ（409.99ドル）から50、55、65、75インチ（1099.99ドル）の5サイズ。スペックは、解像度は3840×2160ピクセルの4Kで、HDR、Dolby Visionをサポート
業界のルールはPayPayが決める 黒字化への道筋（後編）
前編を読んで、コード決済側から見たPayPayとキャッシュレス決済全体から見たPayPayの印象が異なっていると感じる方がいるかもしれない。これが日本におけるコード決済の現状なのだが、一方この分野でPayPayが圧倒的シェアを誇っていることは確かだ。つまり、同じ土俵で競合が勝負する限り、PayPayの施策に毎回引っ張られるということを意味しており、この分野におけるルールメーカーがPayPayになったということは揺るぎない事実だ。 直近の影響としては、PayPayの今回の決定は「コード決済手数料」に関するルールメーカーとして機能する。具体的には、MPM方式におけるPayPayマイストアの「ライトプラン」契約時の手数料1.60％と、未契約時の1.98％という水準だ。 PayPay副社長COOの馬場一氏によれば、「手数料を引き上げたときの離脱率とコストを加味して算出した数字ではあるが、1.60％
国会のデジタル化が進まない理由は「議員のITリテラシーの低さ」 議員へのアンケートで判明
国会がデジタル化しない理由は「国会議員のITリテラシーが低いから」――IT導入に積極的な国会議員が実名で回答したアンケートで、こんな結果が出た。「紙資料のほうが好きだと感じる人が多い」「慣習を変える意思決定をする人がいない」といった意見も多かった。 アンケートは、官庁などの働き方改革コンサルティングを手掛けるワーク・ライフバランスが、同社が定めた「デジタル実践議員宣言」に賛同した国会議員100人に、8月6日から16日に行い、実名による公表を前提に、49人が回答した。回答者には、野田聖子衆院議員（自民）、鈴木宗男参院議員（維新）などが含まれている。 国会のデジタル化が進まない原因を選択式で質問したところ（複数回答）、議員のITリテラシーの低さと、紙資料が好きな人の多さを挙げた議員がそれぞれ約7割に上った。 「議員のデジタル実践が進まないことで国民が困ること」（自由回答）については、「データに
それ、本当にブラック企業？ 日本社会に誤って広がる「ホワイト企業信仰」が迎える末路
それ、本当にブラック企業？ 日本社会に誤って広がる「ホワイト企業信仰」が迎える末路：働き方の「今」を知る（1/4 ページ） 「ブラック企業」を厳密に定義するのは難しい。人それぞれの価値観によって捉え方も異なるためだ。一般的には「大量採用した若者を、過重労働とパワハラで使いつぶす」「違法行為を黙認し、私利私欲を追求する」というふうに、「悪意をもった卑劣な企業」として認識されている。 また一般的にブラックだと認識されがちな業種として、「飲食・接客」「介護サービス」「不動産」「アパレル」「運輸・運送」などが挙げられる。いずれも労働集約的な面があり、激務の割に薄給で、離職者が多いといったイメージが共通しているようだ。 「ブラック企業専門家」としての筆者が定義するブラック企業とは「順法意識がなく、アンフェアな競争で私利私欲を追求し、ステークホルダーに迷惑を掛ける悪質な企業」だ。 ここでのキーワードは
同じ本を読んだ人と出会えるマッチングサービス 男女同額で正式スタート
書籍のEC事業を手掛けるMISSION ROMANTIC（東京都渋谷区）は6月7日、同じ本を読んだユーザーと出会えるマッチングサービス「Chapters書店」を正式リリースした。同社が選んだ4冊の本を、タイトルや著者を隠した上でそれぞれ推薦文を添えて毎月ユーザーに紹介。ユーザーはこのうち1冊を選び、郵送で受け取った後、同じ本を選んだ人とビデオ通話できる。価格は男女同額で月額1980円から。 本は毎月個別に設定するテーマを基に、小説、ノンフィクション、エッセイなどさまざまな分野の文庫本から選出する。ユーザーが誰とマッチングするかは、本を選んだ日付や、ビデオ通話を希望する日にちを基にランダムに決める。 ビデオ通話は1カ月に1回、毎週土、日、月曜日の午後5時から行う。制限時間は1回につき20分で、同性同士での通話も可能。連絡先の交換も認める。月に2回以上行う場合は、追加料金（1回500円から）が
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