バナナを食べただけなのに | NHK | WEB特集
ある日、若者たちがSNSに投稿した「バナナを食べる動画」。ありふれた1シーンにしか見えませんが、この投稿をきっかけに、若者は国を追われる瀬戸際に。 でも、なぜ？ 背景には、一皮むくだけでは分からない事情がありました。 （イスタンブール支局長 佐野圭崇） 発端となったのは2021年10月、トルコのネットテレビ局が行った街頭インタビュー。マイクを持つリポーターが尋ねたのはトルコの大統領選挙についてでした。 そのとき、あるトルコ人の女性が、別の人のインタビューに割って入り、トルコで暮らす難民について持論を展開。シリア人もアフガニスタン人も母国に帰るべきだ、全員をトルコに受け入れる余裕はない、と訴えたのです。 この発言に、となりにいた男性も同調します。 「シリア人は俺たちより楽に暮らしている。俺はバナナも食えない。お前たちはキロ単位でバナナを買っているじゃないか」 その場に居合わせたシリア人の女性
衝撃！ キャッシュレス大国・中国の「知られざる闇」（姫田 小夏） | マネー現代 | 講談社（1/4）
「偽札」をつかまされなくなったのはよかったが… 「いまどきの中国人は財布なんて持たないのさ」――そんなコメントをよく聞く。日本に来た中国人観光客は、財布を開いて小銭を数える日本人をチラ見して、「中国は完全に日本を抜いた」と溜飲を下げているらしい。 だが、「財布を持たない」なんてホントなのか、「現金いらない」は単なる見栄じゃなかろうか？ じつは、そう思わざるを得ない「キャッシュレス問題」が中国ではいまいたるところで起きているからだ。ほとんど報じられてない中国キャッシュレス化の「闇」についてレポートしたい。 スマートフォンに表示されたQRコード（モノクロの四角い画像）をピッとスキャン。一瞬にして代金支払い完了のQR決済サービスが中国の人々にもたらすのは「煩わしさからの解放」だ。 小銭を数えないで済むし、最高額面の100元札で財布を膨らませなくても済む。何より偽札をつかまされなくなった。 “トラ
ノルウェー国営テレビが大炎上 選挙特番でヒジャブを被った女性を司会者に（鐙麻樹） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ノルウェー国営放送局NRKが選挙特番として放送した番組『ファーテンは選ぶ』が大炎上した。 11日に行われた国政選挙で、より多くの若者に投票をしてもらおうと局が企画した番組。22歳の女性ファーテンが、「自分に合う完璧な政党はあるのか？」と問題提起しながら、各党の政策を5回のエピソードで紹介していく。 炎上に発展した理由は、司会者であるファーテンがヒジャブを被っていたことだった。 十字架ネックレスはダメで、ヒジャブはOK？2013年、NRKではニュース番組の女性司会者が、「十字架のネックレス」を首にかけていたことが議論に発展。 宗教の中立性が問題視され、一部の視聴者がクレームをつけ、局はこの司会者に十字架のネックレスは今後つけないように言い渡す。 では、2017年の選挙特番では、なぜヒジャブを被った女性が司会者となっていいのか？番組放送前から苦情が殺到した。 NRKは、「ニュースジャーナリズム
速報を流さない｢スロー報道｣が人気化のワケ
ロンドン、パリ、ブリュッセルと頻発するテロやテロ未遂事件、ポルトガルでは森林で大火災、北朝鮮が数回にわたるミサイル発射……。次から次へとビッグニュースが飛び込んでくる今日この頃。ひとつの事件を十分に咀嚼（そしゃく）する間もなく、また衝撃的なニュースが発生する。 瞬時を競って繰り出されるニュースのサイクルに、「待てよ」と反旗をひるがえす動きが発生している。「スロージャーナリズム」、あるいは「スローニュース」と呼ばれる報道である。 スロージャーナリズムの特徴は 基になっているのは、1980年代、イタリアで始まったスローフード運動だ。画一的なファストフードに対抗し、食生活や食文化を根本から変えていこう、自然なスロー（ゆっくり）に立ち戻ろうと提唱した。 スロージャーナリズムはこの流れをくんでいる。 この言葉を最初に使ったのは、英ローハンプトン大学で教えるスーザン・グリーンバーグ氏だったといわれてい
上海ディズニーランドが開園100日でガラガラの理由
ジャーナリスト。アジア・ビズ・フォーラム主宰。上海財経大学公共経済管理学院・公共経営修士（MPA）。およそ15年滞在した上海で情報誌創刊、“市井の息遣い”から時代の変遷をウォッチ。「中国取材はデッサンと同じ。あらゆる角度から取材して光と影で実像をつかむ」を持論に30年近く中国に向き合う。近年は中国からの人や資本の流入をフォロー。ダイヤモンド・オンライン「ChinaReport」は10年を超える長寿コラム。 著書に『中国で勝てる中小企業の人材戦略』（テン・ブックス）、『インバウンドの罠』（時事出版）『バングラデシュ成長企業』（共著、カナリアコミュニケーションズ）、『ポストコロナと中国の世界観』（集広舎）ほか。内外情勢調査会、関西経営管理協会登録講師。宅地建物取引士。3匹の猫の里親。 China Report 中国は今 90年代より20年超、中国最新事情と日中ビジネス最前線について上海を中心に
心も豊かになる中国人、金の亡者でいて欲しい日本人：日経ビジネスオンライン
中国経済が深刻な局面に立たされている。世界的株安に結びつくなど中国が及ぼす影響は甚大なだけに、日本にとっても重大な問題だ。だが、そうした国際情勢とは別に、私はこれまで一貫して中国で暮らす人々に的を絞って取材を行ってきた。個人の生き方、生活環境などを見て歩くことで、大きなニュース報道だけではわからない、微妙に変化する中国社会の一端を日本に紹介したいと思ってきたからだ。そうすることで、等身大の中国（人）を身近に感じられ、中国という国をもっと具体的に理解しやすくなると思ってきた。 今回、久しぶりに北京や上海などを訪問したので、その実感を報告したい。 これまで一般的に中国は経済成長し、衣食足りて、人々の生活はよくなったといわれてきた。だが、私は成長が鈍化した今のほうが、「中国はもっとよくなっている」と感じる。これほどまでに深刻な経済悪化が叫ばれているというのに、この筆者は一体何を寝ぼけたことをいっ
BREAKING - Arnold Schwarzenegger Found Dead After Heart Attack
Los Angeles – Arnold Schwarzenegger was found dead at his California home. Schwarzenegger was 68 years old. Police responded to the L.A. home after receiving a 911 emergency call for a “unresponsive male”. Upon entering the residence, police found Schwarzenegger’s deceased body in his bed. Little information is known at this time and police intend to investigate the cause of death. Las Angeles Pol
もう一度言おう。「イスラム国」を「ISIL」と言い換える必要はない - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
一昨日、本サイトが配信した「本当にイスラム国をISILと呼ぶ必要があるのか!? 呼称問題を考える」に批判が殺到している。まあ、安倍親衛隊やネトウヨの「安倍さんが嫌いだからISILと呼びたくないだけだろう」などという言いがかりは放っておくとして、「関係ないイスラム教徒が差別されても平気なのか」「正式な国ではないのになぜ国扱いしたがるのか」などの批判にはもう一度きちんと答えておくべきだろう。 まず、「イスラム国のせいで、関係ないイスラム教徒が差別、攻撃されている」という指摘は感情的には理解できる。だが、やはり問題の本質からはずれていると言わざるをえない。 そもそも、イスラム国登場前から、ムスリムは攻撃され、迫害されていた。とくに9.11後のアメリカでは、イスラム教徒に対する偏見はたびたび問題になってきた。先日の、シャルリ襲撃事件後のフランスでも、ムスリムたちは自分たちへの偏見が助長されることを
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