国内のスマートフォンは2012年に2,200万台 - シート・プランニングが発表 | ビジネスPC | マイコミジャーナル
シート・プランニングは、2011-2012年版 スマートフォン/タブレットの市場展望レポートの販売を開始するとともに、一部情報を公開した。レポートはA4の300ページで、価格は168,000円。 それによると、スマートフォンの国内販売数は2010年度は、対前年度比3.2倍の770万台となり、2011年度は、1,720万台へと更なる拡大が想定されるという。スマートフォン累積契約数(加入数)は、2010年度末の1,060万から2011年度末は2,400万、2012年度末4,000万、2016年度末7,000万と予測し、全体の5割になるという。また、スマートフォン販売台数は、2010年度770万台、2011年度1,720万台、2012年度2,200万台、2016年度2,700万台と予測。2012年度で全体の5割になるという。 国内のスマートフォン販売台数予測 同社は、昨年「2010-2011ス
2011年度の携帯出荷台数、スマホ比率は49％に――MM総研
MM総研は2011年7月7日、日本市場における2015年度までの携帯電話の市場規模予測を発表した。2011年度（2011年4月～2012年3月）に出荷される携帯電話のうち、スマートフォンが占める比率は49％となり、2010年度の22.7％から大幅に伸びると予測。契約数ベースでも、2011年度末（2012年3月末）のスマートフォン比率は23.1％まで高まるとしている。 予測によると、スマートフォンと従来型携帯電話を合わせた携帯電話全体の2011年度の出荷台数は、対前年度比7.6％増の4050万台に伸長し、2007年度以来4年ぶりに4000万台を回復する見込み。スマートフォンの販売が2010年度の下半期から好調に推移していることに加え、LTE対応のスマートフォンが2011年下半期に登場するなど端末の性能向上により買い替えが進むとみている。 従来型携帯電話からスマートフォンへの移行は順調に進むと
ケータイの買い替えサイクル長期化――2010年度には3.6年に
MM総研は3月12日、携帯電話の買い替えサイクルに関する調査結果を発表した。 同調査によれば、2008年度の販売台数は3765万台に落ち込む見通しで、これは過去最高を記録した2007年度の5065万台と比較して、25.7％の減少となる。買い替えサイクルも2007年度の2.2年から、2008年度には3.1年と1.4倍に長期化する見通しだ。 MM総研では、今後の携帯端末の需要は、2010年度の3353万台までは減少傾向が続くと見ており、買い替えサイクルは2010年度に3.6年まで長期化すると予測。その後は長期化傾向が鈍化することで2013年度には3.7年になる見通しだという。 今後5年間の携帯電話市場についてMM総研では、3500万台前後で推移し、大幅な回復は見込めないと予想する。ただしデータ通信や携帯電話以外の製品を利用した通信サービスには、一定の需要があるとし、通信機能を搭載した製品とサー
打者の全盛期 - セイバーメトリクス 野球データ分析コラム｜SMRベースボールLab
これからピークを迎える選手と峠を越えた選手ではその価値に大きな差が出ます。選手の全盛期を見極めることは編成にとって大きな課題で、特に選手との複数年契約を考える場合は重要になります。現在の球界やメディアの報道を見ると、一般的に打者のピークは３０代前後と考えられているようです。今回は過去のNPB選手を参考にしながら、打者の全盛期について考えていこうと思います。 １．年齢別の一軍出場選手数 最初に年齢別の一軍出場選手数を確認していきましょう。今回のデータは１９４０年以降のデータを参照しています。各年齢で１打席でも打席に立てば出場選手数に加算しています。過去のデータを見ると、高卒の１９歳から年齢を経るごとに徐々に一軍での出場選手数が増えていき、大卒選手（２３歳）の入団で一気に出場選手数がピークに近づきます。２５歳（２５７３名）で一軍の試合に出場した選手数が最も多くなり、それ以降は出場選手数が減
博報堂、震災前後の「感情」「行動」 「価値観」の変化調査結果発表 | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
博報堂生活総合研究所では、昨年と今年の5 月に全国6,000 名を対象に東日本大震災前後の生活者の「感情」「行動」「価値観」の変化を明らかにするための調査を実施しました。その時系列分析の結果をご報告します。 「じーん」「しみじみ」が、どの感情よりも高い伸び 人々の感情を東日本大震災前後（昨年と今年の5月）で比較すると、不快感情が増え、快感情が減る傾向にありましたが、前年差ランキングでは、1位「じーん」（15pt 増／2011年59%）、2位「しみじみ」（9pt 増／2011年52%）となりました。被災地でのボランティア活動や応援メッセージ、みんなの助け合いなどで「じーん」と感じたり、震災や節電などのつらく、苦しい出来事に遭遇した反動で今の暮らしや状況に対して「しみじみ」と感じる生活者が全国的に増えたようです。特に東北は「じーん」（2011年69%・26pt 増）、「しみじみ」（2011年6
10年世界の富裕層と資産増加、金融危機以前の水準上回る
［東京 ２４日 ロイター］ メリルリンチ・グローバル・ウェルス・マネジメントおよびキャップジェミニが２３日発表した「２０１１ワールド・ウェルス・レポート」によると、２０１０年の世界の富裕層人口と保有資産は安定的に増加し、ほぼ全ての地域で０７年の金融危機以前の水準を上回った。 ６月２３日、メリルリンチ・グローバル・ウェルス・マネジメントおよびキャップジェミニが発表したリポートによると、２０１０年の世界の富裕層人口と保有資産は安定的に増加し、ほぼ全ての地域で０７年の金融危機以前の水準を上回った。１月撮影（２０１１年 ロイター/Kacper Pempel） １０年の世界の富裕層人口は１０９０万人（前年比８．３％増）で、金融資産は４２兆７０００億米ドル（同９．７％増）に達したほか、超富裕層人口も１０．２％増加し、その保有資産は１１．５％増加した。 また世界の富裕層人口は依然として米国、日本、ドイツ
Googleがモバイル市場調査結果を発表 「企業はもっとモバイルを重視すべき」
例えば日本の場合、スマートフォンユーザーの45％がモバイルショッピングを経験している一方、モバイルアプリを提供していると回答したオンラインショップサイト運営企業は10％だった。 米Googleは6月16日（現地時間）、世界のモバイルユーザーおよびモバイルマーケティングに関する調査結果を発表した。 モバイルマーケティングを推進する非営利団体MMA（Mobile Marketing Association）との提携により発表した同調査報告は、2011年第1四半期～第2四半期に実施した、30カ国の各国1000人以上のスマートフォンユーザーと、米、英、仏、独、日本での各200人のオンラインサービスを行う企業の広告担当者への電話インタビューの結果で構成される。 同調査によると、過去7日間に毎日スマートフォンからインターネットに接続したと答えたユーザーは、米が58％、日本が78％だった。スマートフォン
「博士課程修了者の進路実態に関する調査研究」：文部科学省
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スマートフォン、いつ買いました？ 購入時期・機種でユーザー層に特徴
iPhone 3G/3GSが最初に購入したスマートフォンという「第1世代」は、男性が8割近くで平均年齢は約40歳、スマートフォンの機能を幅広く使いこなす一方、ファッションや外見はあまり重視しない──博報堂DYグループのスマートフォンユーザー調査で、こんな結果が出た。スマートフォンの購入時期で「世代」を3つに分け、それぞれの特徴を分析している。 ネットによるアンケート調査で2月中旬、全国の10～60代 515人に聞いた結果をまとめた。東日本大震災後の4月上旬にも、309人に震災後の利用状況を聞いた。 調査結果では、最初に購入したのがiPhone 3G/3GS（2008年7月～2010年6月ごろ）というユーザーを「第1世代」、iPhone 4（2010年6月ごろ～現在）は「第2世代」、Android端末（2010年10月ごろ～現在）は「第3世代」と分類。それぞれの特徴をまとめた。 第1世代にと
スマートフォンユーザの実態調査（2011/5/19 MM総研）
■スマートフォンユーザーのWebサイト閲覧時間は携帯電話ユーザーの約3倍 ■バッテリー容量、アプリが見つけづらい、Webの表示に時間がかかる点に不満が集中 ■スマートフォンユーザーは高速モバイル通信サービスLTEの普及に期待 ＭＭ総研(東京都港区、所長・中島 洋)は5月19日、インターネットアンケートサービスを運営する「クロス・マーケティング」のモニターを活用して、全国のスマートフォンユーザー1,400名及び携帯電話（フィーチャーフォン）ユーザー17,156名に対するWebアンケート調査を実施。スマートフォンと携帯電話（フィーチャーフォン）のサービス利用実態及び、スマートフォンの機能やネットワークサービスの不満・改善点を調査し結果をまとめた。 ■スマートフォンの普及によりWebサイト閲覧が長時間化、高速モバイル通信設備の早期拡張などサービス品質の向上が期待される 今回行ったユーザーアンケー
７０歳代４割がインターネット…８０歳超も２割 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
総務省は１８日、２０１０年末時点のインターネット利用率が、７０歳代は３９・２％（前年比６・３ポイント上昇）、８０歳以上は２０・３％（１・８ポイント上昇）だったと発表した。 ６歳以上の全体では７８・２％と０・２ポイントの上昇にとどまっており、高齢者のネット利用増が目立っている。 自宅のパソコンからネットを利用している世帯のうち、ブロードバンド（高速大容量通信）回線を利用している割合は７７・９％と１・１ポイント上昇した。光回線に限ると１１・１ポイント上昇して５２・２％と、初めて半数を超えた。 ２０歳以上の世帯主がいる全国２万２２７１世帯から得た回答をもとに推計した。
「iPad」、企業の導入進むも利用戦略は不明確--米調査
調査会社Dimensional Researchは米国時間5月17日、企業のタブレット利用に関する調査結果を発表した。対象となった448社のうち、すでにタブレットを利用している企業は22％で、2011年に導入予定の企業は22％、2012年に予定している企業は24％となった。 メーカー別ではAppleの「iPad」がリードしており、83％が採用するとしている。以下、Research In Motion（RIM）の「BlackBerry PlayBook」が17％、Hewlett-Packard（HP）の「HP Slate」が14％、Motorolaの「XOOM」が13％、Dellの「Dell Streak」が11％だった。 タブレットを使用する理由については不明確で、51％が明確な戦略を持っていないという。使用する理由として挙げられたのは、クラウドベースの生産性アプリケーションなど。利用した
女性10代は平日ゼロ…新聞購読率は全年齢階層で減少中(最新) : ガベージニュース
従来型の4マスメディアの中でも、文化形成の象徴であると自認し、昨今では消費税に絡んだ軽減税率の話の中で大いにその意義を再認識させることとなったのが、メディアとしての「新聞」。雑誌同様にデジタルツールの普及浸透に伴い、紙媒体の弱点が露呈される形となり、利用者の減少とともに業界規模は縮小し、売上も低迷している。今回はNHK放送文化研究所か2021年5月21日に発表した2020年国民生活時間調査の報告書を基に、新聞の購読状況の現状と、過去からの推移を確認していくことにする(【発表リリース:「2020年 国民生活時間調査」結果概要】)。 男性10代の新聞購読率は平日4.3％、70歳以上では64.5％ 今調査の調査要項は先行記事【大きく減ったテレビを見る人、しかし高齢者は相変わらずほとんどの人が見ている(最新)】で記載済みなのでそちらを確認のこと。また今件における新聞行為者率(≒新聞購読率)は、該当
震災後、買いだめをした理由は何ですか？
東日本大震災後、多くの店舗で買いだめが起こったため、「欲しいものが手に入らない」といった不満が生まれることとなった。なぜ、買いだめが起こったのだろうか。 クロス・マーケティングとリサーチ・アンド・ディベロプメントの調査によると、震災後に買いだめをした首都圏に住む人に「買いだめ行動のきっかけ」を尋ねたところ、最も多かったのは「実際に店頭で商品が足りなくなっていたので」が61.5％と断トツ。「情報よりも、棚に商品がないという目で見た事実が不安感をあおり、消費者を買いだめに走らせ、さらなる品不足を生んだと思われる」（クロス・マーケティング、リサーチ・アンド・ディベロプメント）。 2位以下は「地震の影響で品不足、値段が上がると考えたのであらかじめ」が31.5％、「しばらく外出できなくなるかもしれないから」が18.4％、「テレビや新聞などマスコミの報道で品不足と知ったから」が16.2％、「友人や近所
20～30代のスマートフォン利用に関する意識調査 | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
日本最大級のオンラインゲームポータルサイト「ハンゲーム」を運営するNHN Japan 株式会社は、20～30代のスマートフォンおよび一般携帯電話のユーザー男女各100名の計800名を対象に、「スマートフォン利用に関する意識調査」を実施いたしました。 スマートフォン端末の多様化により、ユーザーも老若男女問わず増加し続けています。NHN Japanでは昨年よりスマートフォン向けのゲームコンテンツの開発・提供に力を入れており、2011年4月21日現在で54のスマートフォン向けゲーム・アプリを発表しています。 本調査結果を参考に、今後もユーザーの皆様にご満足いただけるスマートフォンサービスを開発してまいります。 調査結果のポイント スマホに替えた理由、30代女性はスペック重視、20代男性は見た目を重視。 「スマートフォンを選んだ理由」について質問したところ、全体では「新しいものに対する好奇心」が5
ソーシャルメディア普及で何が変わる？ : 相場テーマでみる企業 : 株価を読む : 投資講座 : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ソーシャルメディアが生活に浸透する流れが見えてきた（ここではFacebookやmixiなどの、人と人とのつながりを促進･サポートするコミュニティ型WebサイトにTwitter(ツイッター)などの短いつぶやきを投稿するミニブログなどを含めてソーシャルメディアと呼ぶ）。 このインターネットのコミュニケーション・インフラが改めて注目されたのが、3月11日の東日本大震災だ。震災に伴い、従来型の通信サービスは軒並み途絶した。一方、ソーシャルメディアは、インターネットの堅牢さに裏打ちされ、情報伝達手段としての有効性が発揮された。 なかでもミニブログの「Twitter」やインターネット電話の「Skype（スカイプ）」などの活躍はめざましく、その使い勝手の良さが再認識された。 日本のソーシャルメディアの利用状況はまだまだ米国に及ばないものの、今後のスマートフォンの普及や連携可能なアプリケーションの台頭など
【コラム】調査データから見えるマーケティングのヒント (13) 急拡大するソーシャルメディア利用者の実情 - 年代/ログイン頻度を調査 | ネット | マイコミジャーナル
東日本大震災の直後に、通話制限によって東日本全域で携帯電話の電波がつながらなくなるという現象が起こりました。緊急時にこそ必要なライフラインである携帯電話に、利用者はある意味で裏切られた形となったわけですが、これに代わってにわかに通信インフラとして注目を集めたのがTwitterやmixi、Facebookといったソーシャルメディアでした。 利用率を伸ばすTwitter、Facebook インターネット広告業界では、今年「ソーシャルメディアマーケティング」がキーワードとして注目を集めています。まだその手法を含め試行錯誤が繰り返されている段階ではありますが、今後、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアでのマーケティング活動は、企業にとってより重要なファクターとなってくることが容易に想像できます。 そこで今回は、主要なソーシャルメディアの中でも、特にmixi、Facebookの2
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矢野経調査、日本と世界のスマートフォン市場動向レポート
:日本経済新聞
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