新たなるエネルギーを求めて様々な研究開発が行われているが、今月17日、米エネルギー省のパシフィック・ノースウェスト国立研究所が、生物体を利用するバイオ燃料に関する驚くべき研究成果を発表した。 今回開発された技術により、藻類を1時間以内で原油に変えてしまうというものだ。
1.バイオマスのガス化発電とは ものが燃えるという現象は、すべてガス化という過程を経ている。すなわち、火種があり、その火種の熱によって対象となる有機物が熱分解でガス化し、大気中の酸素と反応して燃焼し、その熱によってさらに残りの有機物がガス化するという過程を連続的に起こして燃焼反応を継続させている。 バイオマスはエネルギー密度が低いことから、効率よくエネルギーを得るためには工夫が必要となる。たとえばペレット燃料のように小さく固める、炭化してエネルギー密度を上げるなどがある。 一方、燃焼する手前の可燃ガスを採取できれば、ガスバーナーやガスエンジンなど既存の高効率のエネルギー利用機器が利用できる。小規模の燃焼式ボイラー発電ではバイオマスの持つ熱量の数%しか電気エネルギーを得ることが出来ないが、ガス化発電であれば、小型でも20%程度の電気エネルギーを得ることが可能となる。 木質バイオマスは
トラックにて移動可能なバイオマス発電装置を開発。食品残さからメタンガスと不純物を固形化することで肥料としての利用も 小規模分散型エネルギーシステム開発のクリーン・エネルギー・ネットワークと日本大学工学部は、トラックで運搬できるバイオマス発電設備を開発した。食品などの残さが多く出る場所に移設できる利点をPRし、福島県の中小企業と連携して事業化を進める。 開発したのは、食品や農業の残さを粉砕して発酵させ、生じるメタンガスでガスエンジンを動かして発電する装置。全長10メートルのコンテナに粉砕機や加水分解装置、発電装置などを組み込んだ。二分割して10トントラックで運搬できる。残さを1カ月に1500キロ処理し、100立方メートルのメタンガスを生み出せる。ガスエンジンの発電効率は29%程度を想定している。 温度や処理速度などの条件に工夫を凝らし、発生ガスに占めるメタンガスの濃度を約70%と「従来の設備
ミドリムシが世界を救う? そんな時代がやって来るかもしれない:仕事をしたら“ミドリムシ”が増えた(前編)(1/6 ページ) 「ミドリムシ」と聞いて、どんなことを想像するだろうか。「青虫」「ミトコンドリア」などを思い浮かべる人も多いのでは。ミドリムシを増やして、地球そして人類を救おうとしている会社がある。その名は「ユーグレナ」。社長の出雲充氏に話を聞いた。 「ミドリムシ」と聞いて、どんなことを想像するだろうか? 知らない人の中には「青虫じゃないの?」「ミトコンドリアのようなもの?」と答えるかもしれない。残念ながら、いずれも答えは「否」だ。 ミドリムシ(学名:ユーグレナ)の体長は0.1ミリ以下で、藻の一種である単細胞生物。植物と動物の間の生き物なので、両方の栄養素を作り出すことができるのだ。栄養素の数は、なんと59種類にも及ぶ。それだけでなく、体内に二酸化炭素を取り入れ、太陽のエネルギーから光
産業技術総合研究所はNEC、宮崎大と共同で藻類の「ミドリムシ」を主原料としたプラスチックの開発に成功した。環境への負荷が少ない新素材として実用化を目指す。 ミドリムシは水中を泳ぎ回る微細な藻類で、陸上の植物よりも高い効率で光合成を行う。火力発電所で排出される二酸化炭素や、食品工場の廃液に含まれる糖を餌に利用することで効率よく培養できるため、石油から作るプラスチックよりも環境に優しい製造工程が期待される。 研究チームは、プラスチックの原料になる高分子の糖をミドリムシが体内で作ることに着目。この糖に、ミドリムシの体やカシューナッツの殻に含まれる油脂を加え、植物成分が約70%を占めるプラスチックの合成に成功した。 石油から作ったプラスチックと比べて強度は劣るが、成形加工のしやすさや耐熱性は同等以上という。 植物由来のバイオプラスチックは近年、トウモロコシやサトウキビを原料に使う研究が進んでいる。
1.概要 独立行政法人海洋研究開発機構(理事長 平 朝彦)海洋・極限環境生物圏領域の小林英城主任研究員らの研究チームは、マリアナ海溝チャレンジャー海淵の世界最深部(深度、10,900 m)に生息するヨコエビ(学名:Hirondellea gigas, 和名:カイコウオオソコエビ)の生態解明に取り組み、その食性究明において、タンパク質、脂質、多糖類などに対する分解活性を解析したところ、新規で有用性の高い消化酵素の検出及び精製に成功しました。 その結果、カイコウオオソコエビは、植物性多糖を分解するセルラーゼ、アミラーゼ、マンナナーゼ、キシラナーゼといった酵素を保持し、それら酵素の反応生産物であるグルコース、マルトース、セロビオースを大量に体内に含有しており、超深海において植物を分解、栄養としていることが明らかになりました。 また、各酵素の性質について調べたところ、これら酵素は高い反応性を有して
2011年2月に総務省のバイオマス政策評価で、「1374億円以上かけて国が行ってきたバイオマス政策によるバイオマス関連事業214事業中、効果が発現しているものは35事業で、これらにも施設の稼働が低調なものが多い」と指摘されたことを第4回で紹介した(バイオマスに関心のある方は、ぜひこの報告書を読むことをお勧めする。日本のバイオマスの状況について、非常に緻密に調査されている)。 この総務省の評価にも、バイオマスに長年かかわっている人間には、後出しじゃんけんだと感じる指摘や評価の仕方として疑問を感じる内容もある。例えば、事業が計画された時点ではあまり認識されていなかったライフサイクルアセスメント(LCA)を持ち出したり、マテリアル利用を資源有効利用ではなく温暖化対策効果で測ろうとしたりする点だ。 そうは言っても、特に公的機関や第三セクター、森林組合が行っているバイオマス事業のほとんどで採算がとれ
ブリヂストンは31日、味の素と共同で、バイオマス原料由来の合成ゴムの生成に成功したと発表した。タイヤ原料としての活用に向け、研究を継続する。天然ゴムに置き換えることができ、資源循環型の原材料調達につなげる。 両社は昨年、共同研究契約を結び、開発を進めてきた。味の素はアミノ酸生産に発酵法を使っており、この技術を活用した。バイオマス原料から合成ゴムの中間原材料となるイソプレンを試作。さらに、ブリヂストンが重合技術を使って、タイヤ用の合成ゴムを作り出した。 この技術を活用すれば、ゴムの木や石油などを使わず、サトウキビなどのバイオマス由来の材料を使って、タイヤを作れるようになり、地球循環型のタイヤとなる。 両社は今後、基本生産プロセスの構築や特許取得などを進め、2013年からは、事業化に向けた最終検討に入るとしている。
農の治水機能生かせ 田んぼダム、用水路の排水 住民参加で検討加速 豪雨禍受け福岡・熊本両県 2020年7月豪雨により被災した福岡、熊本両県で、水田や水路の治水機能を強化して減災する機運が高まっている。「田んぼダム」導入や農業用水路の事前排水が柱。食料生産だけでなく治水でも地域に貢献し、巨額な工事が不要なため公共投資を抑えられる利点もある。専門家は、十分に役目を果たすには農家を後押しする施策が重要だと指摘する。(三宅映未) 田んぼダムは排水口にせき板を設け雨水を多くためられるようにした水田。新潟県などで導入が進む一方、九州では珍しかった。だが豪雨被害が頻発し、注目され始めている。 熊本県は21年度、県農林水産部に「田んぼダム推進本部」を設ける。人吉市など7市町村約270ヘクタールをモデル地区に選定し、整備を進める。福岡県宗像市も田んぼダム導入に動く。 福岡県朝倉市では先行して07年度から17
当社、住友林業株式会社およびフルハシEPO株式会社の3社合弁にて2011年2月1日より神奈川県川崎市においてバイオマス発電事業を実施しております。 建設発生木材等を利用したバイオマス発電事業を実施することにより、森林資源を有効利用し、環境保護を図るとともに、CO2フリーの発電を行うことにより年間12万tのCO2を削減することができ、地球温暖化防止に貢献します。
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