〝大谷翔平ケース〟多発の可能性も――。新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化する中で、東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長(56)ら主催者サイドは、開催を前提とした姿勢を崩そうとしていない。しかし世論は宇都宮健児弁護士(74)が行っている署名活動に35万筆が集まるなど中止一直線。感染症のエキスパートで内科医の上昌広・医療ガバナンス研究所理事長(52)も、電話直撃に五輪開催の危険性を力説した。 東京五輪開催中止を求める国民の声は高まるばかりで、各メディアの世論調査でも今年の開催について「反対」が「賛成」を上回る。宇都宮氏が行った署名活動に35万筆が集まったのもその表れだ。 この署名を受けて、橋本会長は14日の定例会見で「東京大会を開催できるのか、何の意味があるのかということで、私にもそういった意見が寄せられている。そこは真摯に受け止めないといけない」と理解を示す一方で「海外からの選