小保方晴子、いまだ悲劇のヒロイン気取り 「婦人公論」で新連載 （デイリー新潮） - Yahoo!ニュース
〈ますます人間から遠ざかっているような気がして〉 新たに始まった連載で小保方晴子氏（33）は、STAP騒動直後の塞ぎこむ心境をこう綴った。書くことで“人間”を取り戻そうとしたのか。ところが、論文同様、その不完全な内容に物申す声が上がっているのだ。 *** 新連載は「小保方晴子日記」と名付けられ、1月24日号の「婦人公論」に掲載された。 「彼女は2年前から日々の出来事について、日記をつけていました。同誌で昨年、瀬戸内寂聴さんとの対談を行った縁から、編集長が、是非載せたいと直談判したのです」（婦人公論関係者） すでに2回掲載され、1回目は連載を引き受ける昨年11月の約2週間を描いている。例えば、うつとPTSD（心的外傷後ストレス障害）で治療中という冒頭はこう始まる。 〈今は栄養療法による治療に取り組んでいる。この一カ月で食事もかなり食べられるようになって、一日中寝込むこともなくなっ
小保方さんが寂聴対談で語らなかったこと | AERA dot. (アエラドット)
対談が掲載された「婦人公論」６月１４日号。瀬戸内氏は京都市に開いた「寂庵」に小保方氏を招き、「あなたは小説を書きなさい」とすすめた（撮影／写真部・大野洋介） 「発見」したＳＴＡＰ細胞をスライドを使って説明する小保方氏（左）。１年足らずで「捏造」と認定されるとは、この会見時はだれも思っていなかった／２０１４年１月、神戸市 （ｃ）朝日新聞社 「AERA2016年6月13日号」より STAP騒動から約2年。渦中にいた小保方晴子氏が、「婦人公論」で作家の瀬戸内寂聴氏と対談した。注目が集まったそのやり取りを読むと……。 小保方：『あの日』（注・小保方氏の手記）は失恋の物語です。何より愛していたものを失った、失恋の話として私は書きました。 瀬戸内：（中略）失恋は必ずするんですよ、みんな。また恋愛は生まれます。 ７ページにわたる「婦人公論」での小保方晴子氏と瀬戸内寂聴氏の対談では、やり取りのほとんどが２
【STAP論文】若山教授、小保方氏を捏造犯に仕立て上げ…論文撤回理由を無断で書き換え【後編】
※前編記事はこちら 一連のSTAP細胞論文問題をめぐり、2014年12月に理化学研究所を退職した小保方晴子氏の上司だった若山照彦・現山梨大学教授が、保身のために論文共同執筆者たちに無断で論文を撤回する動きを行っていた事実を紹介した。 14年6月16日、若山氏は自身が作成したSTAP幹細胞を分析したところ、「自分の研究室にはないマウスだった」と発表した。これによって、小保方氏が外部からマウスを持ち込んだというイメージを世間に刷り込むことになる。この報道によって、世論は完全に小保方氏を悪魔のようにとらえるようになっていく。「名声のためなら嘘も捏造もやる女性」という印象が、この時に固定化されてしまう。 しかし同年7月5日には、「自分の研究室にないマウス」だったはずのマウスが、若山研のマウスであったことが判明した。若山氏側の解析の間違いだったのだが、この事実をほとんどの大手マスコミは報道することは
Amazon.co.jp：カスタマーレビュー: あの日
メッセンジャーRNAワクチンのノーベル賞のドイツのビオンテックは、顕微鏡と器具で手動でゲノム編集していますが、関西万博の大阪維新の製薬維新のアンジェスのナノテクノロジーとセンサーITとロボテックス等で、副反応のない精度100%のナンバーワンのメッセンジャーRNAワクチンを完成させたほうが良いと思います。 化学合成した内容の物は特許になりますが、既存物質の新しい用途も新規効能効果の特許になります。ビオンテックとファイザーとモデルナのメッセンジャーRNAワクチンの特許が、既存物質の新規の効能効果に該当しない場合は、開発製造のプロセスの違いだけです、新規性と進歩性が判断されて、特許化も可能です。 メッセンジャーRNAワクチンの特許が、既存物質の新規の効能効果に該当する場合は、特許のクロスライセンス契約が重要ですので、PCT国際特許出願も対応している国際特許事務所の弁理士に相談したほうが良いと思い
小保方晴子「あの日」を読みました。 - Everything you've ever Dreamed
小保方晴子さんの「あの日」を読んだ。誤解して欲しくないのだが、僕が、この小保方晴子さんのセンセーショナルな手記を手に取ったのは好奇心からではない。ゲスい野次馬根性からである。告白しよう。小保方晴子さんの名前をググることは毎朝の僕のルーティーンであった。 なぜ、彼女がこれほど僕の心を惹きつけ続けるのか、その理由を知りたい。それがこの手記を手に取った理由である。今、読み終えて放心しているところである。内容の詳細については各々読んでいただかなくてもいいとして、これだけは言っておく。衝撃の手記という宣伝文句は本当であった。事件については報道でなされている以上のいわば秘密の暴露はまったくないし、著者が関与したとされる疑惑は華麗にスルーされているので、なぜＳＴＡＰの騒動が起こったのかまったくわからないからだ。一方、宴席で泥酔しているうちにアメリカへの留学が決まったワンダーな経緯や、執拗に繰り返される共
小保方氏、手記出版へ 「混入犯に仕立て上げられた」：朝日新聞デジタル
ＳＴＡＰ細胞論文の研究不正問題をめぐり、論文を書いた小保方晴子・元理化学研究所研究員（３２）が手記を出版することが２６日、わかった。小保方氏がまとまった主張を公表するのは、２０１４年４月の会見以降初めて。 タイトルは「あの日」で、全２５３ページ。講談社から出版され、早ければ２８日に書店に並ぶ。１４年１月に論文を発表後、不正の疑惑が浮上して論文の撤回に至る詳細などを当事者の視点でつづっている。 小保方氏は手記の冒頭で「世間を大きくお騒がせしたことを心よりおわび申し上げます」とした上で、幼少期から米ハーバード大留学などを経て、理研の研究員となって論文を発表するまでの経緯を説明している。 論文について疑惑が深まる中、… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会
「ＳＴＡＰはＥＳ細胞」確定…再現実験全て失敗 （読売新聞） - Yahoo!ニュース
ＳＴＡＰ（スタップ）細胞の論文不正問題で、理化学研究所などは、ＳＴＡＰ細胞由来とされる試料はすべて、以前から理研に存在していたＥＳ細胞（胚性幹細胞）由来だったとする調査結果を２４日付の英科学誌ネイチャーに発表する。 小保方晴子・元理研研究員の研究室に残っていた試料の遺伝子を解析した。理研の外部調査委員会が昨年１２月、同様の結論を出しているが、国際的な科学誌に発表されるのは初めて。 また、米ハーバード大など米、中、イスラエルの７研究室がＳＴＡＰ細胞の再現に計１３３回取り組み、いずれも失敗に終わったとの報告も掲載される。小保方氏らが昨年７月にＳＴＡＰ論文を撤回した際は、複数の画像の不正が理由だったが、これで、ＳＴＡＰ細胞の存在根拠は国際的、科学的に完全に失われた。
小保方氏が論文投稿費用を返還 理研に60万円 - 日本経済新聞
理化学研究所は7日、STAP細胞論文の不正が認定された元研究員の小保方晴子氏（31）から、研究費用の一部の約60万円が返還されたと発表した。英科学誌ネイチャーへの論文投稿費用で、理研は返還を求めて
小保方さん弁護団がNHKに抗議文――代理人「本人はダメージを受けて動けない状態」 - 弁護士ドットコムニュース
「STAP細胞」の研究で不正があったと認定され、昨年12月に理化学研究所を退職した小保方晴子元研究員の弁護団が、NHKに対して「偏向に満ちた報道がなされた」と抗議する声明文を送ったことが4月6日、わかった。弁護団の三木秀夫弁護士が同日、内容証明郵便で発送したという。 声明文は、今年3月のNHKの報道を問題にしており、「事実を正確に報道しないことによって誤った印象を流布したものであり、許容できるものではない」と非難している。 また、理研にも同様の抗議文を送り、非公開のはずの調査委員会のヒアリング内容が報じられた点について「情報管理のあり方に対し強く抗議をする」と記している。 ●「事実を正確に報道しないことによって誤った印象を流布した」 抗議声明によると、小保方氏の弁護団が問題視しているのは、NHKが今年3月20日にテレビ等でおこなった報道と、3月24日にウェブサイト「NHK NEWS WEB
NHK NEWS WEB 『小保方証言』ＳＴＡＰ問題の真相
『小保方証言』ＳＴＡＰ問題の真相 3月24日 22時57分 先週の金曜日（３月２０日）、理化学研究所は小保方晴子元研究員に対して論文投稿に関わる費用約６０万円の請求を行うことを発表した。 当初検討するとしていた調査にかかった費用数千万円の請求や、小保方元研究員の刑事告訴については見送ることを決めたという。 ＳＴＡＰ細胞の研究不正によって理研が被った損害をこれ以上具体的に確定できないこと、そして小保方元研究員がＥＳ細胞を混入させたという証拠がないというのが理由だ。 これで理研としてのＳＴＡＰ細胞への対応は一応の幕引きとされることとなった。 しかし、１年以上にわたって日本社会を巻き込む形で続いたＳＴＡＰ細胞問題の真相は、本当に明らかになったのだろうか。 これまでＳＴＡＰ問題を追い続けてきたＮＨＫの取材班は、小保方晴子元研究員が理研の調査委員会に対して行った証言の内容を入手した。 そこ
「初動で小保方氏研究室封鎖していれば」理研・川合理事：朝日新聞デジタル
ＳＴＡＰ細胞をめぐる研究不正で、理化学研究所の一連の対応を主導してきた川合真紀理事が朝日新聞のインタビューに応じた。不正の調査を終わらせ、関係者の処分を発表するなど、区切りをつける動きが目立つなか、「初動のところは、今思うと悔しい。（小保方晴子氏の）研究室を封鎖するなど大きなアクションをとれば、社会が受け取るメッセージは違っただろう」などと振り返った。 理研の対応は批判を浴び続けた。論文に多くの疑義が発覚するなか、昨年３月末、調査委員会は６項目中２項目を小保方氏の不正行為と認定しただけで調査を終了。調査不足を指摘する声に押され、９月には２回目の調査委を立ち上げた。 「当時は、（実験に使った）マウスの起源ぐらいは分かるだろうが、正体はＥＳ細胞ではないかという疑問には答えられないと判断していた。今振り返ると、きちっと調べて１回で答えを出すことはあったかもしれない」 一方、調査とは別にＳＴＡＰ細
理研、小保方氏らの刑事告訴と研究費返還請求を検討：日本経済新聞
理化学研究所は10日、小保方晴子氏らに対し、刑事告訴と研究費返還請求を検討していることを明らかにした。理研の加賀屋悟・広報室長は記者会見で「弁護士などにアドバイスをもらいながら検討している。1
ＳＴＡＰ騒動から何を学ぶべきか
１２月２６日、理研は記者会見し、「ＳＴＡＰ細胞はＥＳ細胞の混入」であったと発表した。また、小保方晴子元研究員らが、『ネーチャー』の論文で発表した図や表の多くで、オリジナルデータが存在せず、実験自体が本当に行われていない可能性に言及した。今回の理研の調査で、ＥＳ細胞を混入させた人物については同定できなかったようだが、ＳＴＡＰ細胞の研究は振り出しに戻ったことになる。 ２０１４年１月２９日、小保方氏が割烹着お姿で記者会見してから、一年弱でＳＴＡＰ細胞研究は、世界の科学史に残る不祥事となってしまった。我が国の科学界の信頼を大きく損ねたことになる。 今後、小保方氏や他の研究員の理研内部での処分、研究費不正使用に関する民事責任が検討される。さらに、今回の記者会見により、理研だけでは真相究明が出来なかったことが明らかとなったので、世論次第では「偽計業務妨害」などの理由で刑事告発される可能性もある。
小保方氏の検証実験、３０日に終了へ 結果を近く公表：朝日新聞デジタル
理化学研究所は、小保方晴子氏によるＳＴＡＰ細胞の検証実験を、期限としていた１１月末で予定通り打ち切ることを明らかにした。小保方氏は今後、相沢慎一特任顧問らの指導のもとで、得られたデータを取りまとめるという。結果は近く公表される。公表時期は明らかにしていない。 小保方氏の実験は、理研が４月から１年間の計画で進めている検証実験とは別に、７月から監視カメラ付きの部屋で第三者の立ち会いのもとで始まった。撤回された論文の方法で作製できるかどうかを検証するのが目的。理研によると、１１月末までの結果にかかわらず、小保方氏が実験を再開することはないという。 理研は４月からの検証実験について、８月に「論文記載の方法ではＳＴＡＰ細胞はつくれなかった」と中間報告した。条件を変えて実験を続け、来年３月末までに一定の結論を出す。
小保方氏の博士学位論文に関する調査報告書が突きつけるエグイ問い - 発声練習
時事通信：博士号剥奪は「生活破壊」＝小保方氏論文で回避理由説明−報告書の全文公開・早大という記事のインパクトでだいぶ評判悪い「大学院先進理工学研究科における博士学位論文に関する調査委員会」による調査報告書だけれども、この見出しで強調されているよりも、多くの理工系大学院で看過できないことがこの報告書に記載されている。 簡単にいうと、学位授与の際に査読付き学術論文掲載を必要条件にしている場合、予備審査後は、学位論文に不備があっても学位を授与しなければならないかもしれないということ。 長いけど以下、p. 50 から始まる 2-(4)-b 「本研究科・専攻における学位授与及び博士論文合格決定至過程の実態」より転載。 上記 III.2 (3) で「不正の方法」と認定した問題箇所が学位授与に与えた影響などを検討するためには、本研究科における学位授与、博士論文合格決定の実態を検討する必要がある。この点、
博士号取り消し該当せず＝「草稿提出」過失を認定―小保方氏の学位論文・早大調査委 （時事通信） - Yahoo!ニュース
理化学研究所の小保方晴子研究ユニットリーダーが2011年に早稲田大大学院で博士号を取得した論文に疑義が指摘されていた問題で、早大の調査委員会（委員長・小林英明弁護士）は17日、「論文は誤って草稿が提出されたもので、学位の取り消し規定には該当しない」との調査結果をまとめた。
「学位取り消し該当せず」＝小保方氏の博士論文—早大調査委 - WSJ
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ＳＴＡＰ論文：不正問題 小保方氏の博士号取り消し 再提出論文で判断 早大方針 - 毎日新聞
[PDF]小保方晴子研究員コメント
小保方晴子さんの博士論文「学位取り消しに該当しない」 早稲田大学が調査結果を発表 - 弁護士ドットコムニュース
