「やる気のない優秀な人」と「やる気がある凡人」どちらを採用しますか？→その場にいた偉い人たちは即答で「やる気がある凡人」を選んでビビり散らかした話
DJあほちゃん公式🀇🀇🀇🀈🀉🀊🀋🀋🀌🀍🀎🀏🀏🀏 @AHO_Z1 @igz0 やる気なくて優秀な人って やる気見えなくても、アウトプットが凡人以上にあるから優秀なわけで 管理コストもかからずマイペースで、しっかりとアウトプットだしてくれる有難い選手と解釈し やる気のない優秀な人を選びます 部下としては凄く優秀だよね 2024-02-22 10:45:21 Apfelschorle -林檎ソーダ- @瀕死 @KyoumeiProject @igz0 優秀な人の中でも上澄みの人物の場合は 本人的には手抜きでも結構良さげの物仕上げてくる場合が多いので強いです。 でも基本的にはやる気がない人がチームでワークをするとチーム全体の効率が損なわれるので、 「もうあいつ一人でいいんじゃね」っていうレベルの優秀さが必要かもしれません。 2024-02-22 10:12:10
「日本ネット企業の雄」だった楽天は、なぜここまで追い込まれた？ 迫る「決断の日」
＜かつては極めて良好な財務体質を誇り、市場の期待も高かった楽天だが、「最後の軍資金」で立ち直れるかどうかの瀬戸際に立たされている＞ 楽天が約3000億円の公募増資に踏み切った。同社は携帯電話事業の不振で4期連続の最終赤字を計上しており、財務が急激に悪化している。資金を捻出するため楽天銀行を上場させたものの、親子上場に当たることから、市場の評判はすこぶる良くない。 今回の増資でも携帯電話事業が軌道に乗らなかった場合、同社は重大な決断を迫られることになるだろう。 楽天は、日本のネット企業の雄と言われ、2000年に上場（店頭公開）を果たした際には、当時としては過去最高額の資金を調達している。財務体質も極めて良好で、上場直後の00年12月期における自己資本比率は何と95.2％もあった。 ネットバブルの崩壊によって株価は一時、下落したものの、その後は順調に時価総額を増やし、15年には株価が2400円
じつは国が公式発表している…ほとんどの人が気づいていない｢隠れた優良企業｣の見つけ方 余裕があるから｢モンスター企業｣になりようがない
経産省は「隠れた優良企業」を公表している 「モンスター企業に入りたくない」と話す相談者さんが、次のような本音を教えてくれました。 穏やかに働きたい。顧客を騙したくない。社員同士で足を引っ張り合いたくない。 悲しい現実ですが、会社の業績が良くないと、職場がギスギスする、嘘をついてでも利益をあげる、同僚を出し抜いてでも顧客を奪う――こんなことが起こりやすくなります。「もう、疲れた」「これ以上、自分を嫌いになりたくない」と切実な声をあげる転職相談者は多いのです。 当たり前のことを当たり前に大切にできる企業に転職したい。でも、どうすれば見つかるのか。 モンスター企業の避け方では厚労省を頼りましたが、今度は経産省の力を借りましょう。「隠れた優良企業」が見つかります。 経産省は平成26年、令和2年に「グローバルニッチトップ企業100選（GNT企業100選）」を公表しています。 「ニッチ」とは、参入して
「自分が必要とされている」という妄想に取りつかれてる人が本当に多い
そこらへんのサラリーマンでもフリーターでも、だいたい6割くらいの人間がこれにとりつかれてる。 一緒に飲みにでも行ったらちょっと酔っぱらうと自慢話がはじまって要約すると自分が会社でいかに重要かみたいな話を延々としてる。 シラフでも1日有給取るだけでも俺がいないとあの案件がストップだの現場が混乱だのいらん心配をし始めるし 自分が会社辞めようもんなら会社は潰れるし世界は滅亡するくらいのことを本気で思ってそう。 実際はそいつが5分後に突然死しようが会社は問題なくまわっていく。ただその位置にある歯車の機能としての価値しかないことがほとんど。 （追記） おもいのほかトラバブクマ集まったな。みんなサンキュー いや、てかゴメンほんま。そら必要とされてるのでは？くらいの感じは誰でもあると思うよ。 それを飲み会で同じ話何ループも語ったり頑なに有給取りたがらなかったりするレベルまでいってるのが「とりつかれる」っ
新卒全員が逃げ出した
弊社、新卒を毎年20人くらい入れてる会社だったんだけど、 今年は人事が完全に詐欺みたいな採用＆給与改定をやってしまって、 新卒全員が退職or退職予定、営業成績いい人たちも逃げ出す事態になってしまった。 経緯としては以下の通り。 ①全員営業アシスタント(書類作成や事務所内での処理担当)に応募してきたのにノルマガチガチの営業として採用。 ②しかも内定時にはそれを告げず、配属1週間前に｢今まで言ってませんでしたが全員営業として配属します｣と発表。 ③不満も続出したが時期が時期だけに辞めるに辞められず、そのまま全員続けることに。当然モチベーションは全然上がらず、誰一人契約できない。 ④上司達は新卒達に｢仕事も上司も選べると思うな｣と叱責したり、｢サラリーマンみたいな働き方で会社に貢献出来ると思うな。生きるか死ぬか選べ」と怒鳴って指導。 ⑤更に夏休み明け、いきなり給与を大幅に改悪。契約できない社員は
長月みそか on Twitter: "以前、某社の企画会議で「なぜそんな大事なところでコストカットするんですか？」と営業を問い詰めたところ「コストをかけて黙ってても売れるものを作ったとして、それが売れたところで自分たちの手柄にならないし、利益にもならない。」と返されて、なるほどとは思ったけれど納得はできなかった。"
以前、某社の企画会議で「なぜそんな大事なところでコストカットするんですか？」と営業を問い詰めたところ「コストをかけて黙ってても売れるものを作ったとして、それが売れたところで自分たちの手柄にならないし、利益にもならない。」と返されて、なるほどとは思ったけれど納得はできなかった。
「従業員を大事にする」とは、具体的にどういうことなのか。
Twitterで、サイボウズ社のトップが、こんなことを言っていた。 「日本の組織は、従業員を大事にする」と主張する人がいますが、いまだに副業を禁止していたり、強制転勤をやっていたりします。頭の中が20世紀で停止してますよ。アップデート！ — 青野慶久/aono@cybozu (@aono) May 31, 2021 これを読んで、なるほどなー、と思うと同時に、従業員を大事にする、とは本当はどういうことなのか、私はあまり言語化できていなかった、と思った。 そこで本稿では「従業員を大事にする」とは一体どういうことなのか、言語化を試みる。 ＊ さて、青野氏は、「副業禁止」や「強制転勤」を、従業員を大事にしていない行為だ、と述べている。 そしてアップデートせよ、すなわち「イマドキではない」とも。 おそらくこれはサイボウズ社が「ティール組織」を模索していることの、表れの一つなのだろう。 ティール組織
#BLMを表明する米IT企業トップたち
米Appleのティム・クックCEOは6月4日（現地時間）、「人種差別について語る」と題した声明文を発表した。黒人男性ジョージ・フロイド氏の白人警官の暴行による死亡を契機に高まっている「＃BLM（Black Lives Matter）」に言及し、企業としての「誰にとってもより良い平等な世界を創造する」というコミットメントを表明した。Appleの米国の公式サイトは現在、黒地に白抜き文字でこの声明文へのリンクが表示されている。 本稿では、＃BLMを契機に意思表示した主な米IT企業トップの声明文のリンクをまとめておく。意思表明だけでなく、寄付や具体的な対策を提示しているCEOもいる。 米Googleのスンダー・ピチャイCEOはその前日、「黒人コミュニティを支持する」という声明文を発表。米Google.comと傘下のYouTubeの米国サイトは5月31日から人種的平等を支持するメッセージが表示されて
元勤務先の全データを消去 元システム管理者の男を逮捕
業務を妨害する目的で元勤務先のパソコン内のデータを全て消去したとして、千葉県警サイバー犯罪対策課は２５日、電子計算機損壊等業務妨害の疑いで、東京都調布市多摩川の自称会社員、石橋典昭容疑者（６２）を逮捕した。「社長や会社の対応に不満があり、会社の業務を妨害した」と容疑を認めているという。 逮捕容疑は３月５～６日、以前勤務していた千葉県八千代市の建設会社のパソコンに不正にアクセスし、顧客情報や契約書などの全データを消去したとしている。 石橋容疑者は同社のシステム管理を１人で行っており、１月の依願退職後も会社がＩＤやパスワードを変更していなかったため、データにアクセスできた。同課によると、個人情報の漏洩（ろうえい）などは確認されていない。
紳士服「青山商事」創業以来初の最終赤字へ | NHKニュース
「洋服の青山」を展開する紳士服大手の「青山商事」は、グループ会社が日本で手がけるアメリカのファッションブランドの事業に伴う損失を計上することなどから、今年度の業績見通しを下方修正し、最終損益が創業以来初めての赤字になる見通しを明らかにしました。 これに伴って青山商事は今年度の業績見通しを下方修正し、最終損益が20億円の赤字になる見通しを発表しました。 青山商事が最終赤字に転落するのは1964年の創業以来初めてです。 またことし９月までの中間決算では、グループ全体の売り上げが1018億8200万円で、前の年の同じ時期を3.1％下回っています。 会見した青山商事の山根康一常務執行役員は「紳士服などビジネスウェアの事業自体も厳しい状況だ。大幅な値引きなど価格で競争していたこれまでのビジネスを転換し、客のニーズに寄り添ったビジネスに変えていきたい」と述べました。
台風で倒れた市原のゴルフ練習場の鉄骨を無料で解体するフジムラが得るもの
ゴルフ練習場で鉄柱撤去開始 台風15号で倒壊 千葉・市原 作業の様子をテレビで見ていて、作業を指揮している社長さんのコメントが印象的だった。実はゴーサインを出したのは会長(名字が同じなのでたぶんお父上)で、「これをできるのは日本ではうちしかいない。うちがやらなくてだれがやるんだ。いまが社会貢献の時だ」みたいな話だったらしい。最初、この話を聞いたとき、どっかの解体屋か産廃業者が売名のためにやるか、あとでなにか企んでいるんだろうに思った自分をぶん殴ってやりたい。 そもそもこの会社のサイトを見ますと会社のキャッチフレーズが 妻や子がひとつの願い 父の無事 というもので、ちょっとフツーの会社ではない。社員数は64名だが A級オペレーター(名前が記載されている)が4人 一級建築士 2名 一級建築施工管理技士 2名 一級土木施工管理技士 11名 二級土木施工管理技士 2名 解体工事施工技士 15名 重
「同和と企業」最終回 同和に対抗できる企業とは？ - 示現舎
未だに切れない同和と企業の関係。なにが「えせ同和」か、そうでないのか、切り分けることは不可能だ。関係者の証言と独自入手したデータから、５回にわたって検証する。 シリーズ一覧 第１回 部落地名総鑑事件から始まった 第２回 同企連の会費と講演料 第３回 ＮＴＴと同和 第４回 同和と企業は持ちつ持たれつ？ 最終回 同和に対抗できる企業とは？ PDFをダウンロード さて、糾弾の嵐が吹き荒れる不動産業界であるが、それでもあえて同和地区の土地に目をつけている企業もある。最近、大阪の部落解放運動関係者から注目されているのが、大阪府守口（もりぐち）市にある「富士工務店」である。なぜ注目されるのかというと、この会社が売り出している物件が、ことごとく同和地区かその近辺にあるからだ。例えば最近では、大阪市の芦原橋（あしはらばし）駅近辺や、摂津（せっつ）市鳥飼野々（とりかいのの）、茨木（いばらき）市沢良宜（さわら
日本企業の手元現金が過去最高－大半の国のＧＤＰ上回る506兆円超
日本企業の手元現金が過去最高－大半の国のＧＤＰ上回る506兆円超 Ishika Mookerjee、Fox Hu、Min Jeong Lee 日本中の銀行には合わせると、大半の国の国内総生産（ＧＤＰ）を上回る巨額の資金の山が存在する。日本企業の現金準備だ。一部の企業にとっては強さの証（あか）しだが、多くには機会の無駄にほかならない。 最新の届け出に基づく日本の上場企業の手元現金は506兆4000億円と、ブルームバーグのデータによれば過去最高。安倍晋三首相が企業の現金保有を減らすと公約し第２次政権を発足させた数カ月後の2013年３月に比べ、３倍余りに膨らんでいる。 企業にとって現金は逆境に備えるクッションだが、投資家は成長に向けた投資に回すか、株主に還元すべきだと考えている。安倍首相は、企業が資金を銀行に滞留させるのではなく、生産的に活用するよう促すコーポレートガバナンス（企業統治）改革を実
米経済団体、「株主第一」を廃止 福利厚生や地域に注力へ - BBCニュース
画像説明, ビジネス・ラウンドテーブルの会長を務めるJPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン会長兼CEO アメリカ最大規模の経済団体「ビジネス・ラウンドテーブル」は18日、数十年にわたって資本主義を推進してきた株主第一主義を廃止すると発表した。株主利益の追求はもはやアメリカの実業界の主目的ではなく、今後は利益を生むこととともに、社会的責任を果たすことにも注力すべきだとしている。 18日に発表された声明は「『アメリカ全国民を助ける経済』を推進するため企業の目的を再定義する」と銘打たれ、180人以上の企業トップが署名した。これにはアマゾンやアメリカン航空、JPモルガン・チェースなどの最高経営責任者（CEO）も名を連ねている。
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ほぼ半数の企業が人手不足を感じているらしいが求職者としては「待遇悪くてもあそこに入社して経営を支えればよかった」とは思わないのであまり関係がない
職場がホワイトすぎて辞めたい 若手、成長できず失望 - 日本経済新聞
就活生だった頃に教授から「その会社の待遇がよく分かるから訪問した会社の駐車場見る為にちょっと早めに行け」といわれた「これはガチ」
日本初?リモート研修中にクビになった､法政大卒新入社員の末路 画面越しに｢君はマナーが悪い｣
藤田孝典 on Twitter: "前から言ってるけれど、日本企業は全体的に労働者に甘えながら、賃金、設備投資、納税、寄付などの拠出を拒み、社会投資に消極的。 日本衰退は政治的な問題よりも、資本、企業の問題であり、対抗する運動の弱さの問題。"
採用面接、「出産で抜ける？」「恋人は？」 不適切質問１４．５％：朝日新聞デジタル
