YouTube - Hans Rosling's 200 Countries, 200 Years, 4 Minutes - The Joy of Stats - BBC Four
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SYNODOS JOURNAL : 「バブル」が「バブル」でなかった頃 山口浩
2010/11/257:0 「バブル」が「バブル」でなかった頃 山口浩 テレビを見ながらツイッターをしている人はけっこう多いらしい。先日テレビで映画「バブルへGO!! タイムマシンはドラム式」（2007年公開）が放映されたが、その後ツイッター上の私のタイムラインは、一時、映画の舞台となったバブル期に関する思い出話で埋め尽くされた。 ◇「地価高騰」としてのバブル◇ 当時そうしたものとはあまり縁もなく過ごしていた、わたしにとっての「バブル」のイメージは、その「語源」により近い。ご存知の方も多いだろうが、この「バブル」は、当時不動産をはじめ、株やゴルフ会員権などに広くみられた資産価格の「バブル」からきていて、元をたどれば18世紀イギリスで起きた投資ブームとその崩壊後の一連の金融スキャンダル、世に言う「南海泡沫事件」（the South Sea Bubble）に由来する。 当時もブームに乗って浮か
景気対策と戦争との違い - himaginary’s diary
岩本康志氏が政府債務の対GDP比の長期グラフをもとに、近年の景気対策を戦争になぞらえるエントリを書いた（池田信夫氏も引用している）。 そこではデータソースも言及されているので、取りあえずインターネットで入手できるものを小生も掻き集め、同様のグラフを描いてみた（データの詳細は後述参照）。 これを見ると、現在の債務残高比率は、第二次世界大戦末期の200%近い水準に近づいている。岩本氏は、このことから、第一次石油危機以降の景気対策を戦争に喩えた。 しかし、ここで注意すべきは、債務残高そのものではなく、その国民所得に対する比率を見ている点である。比率である以上、分子の債務残高だけでなく、分母の国民所得の動向も、当然その数値を大きく左右する。 そこで、内訳を見るため、同比率の各年の変化（対数変化率、%）を、分母の国民所得の変化と、分子の債務残高の変化に分解してみた。 （参考のため、債務残高比率も水色
サブプライム危機の話（１） CDS の誕生
（サブプライム危機について、ワシントンポスト紙の年末の特集から、ハイライトを抜粋し、解説を交えてお届けします） 話は1987年に遡る。今回のサブプライム危機の震源地になったAIG Financial Products社は、ジャンクボンドで一世を風靡したドレクセル・バーナムのエースだった3名の人間と、グリーンバーグ率いるAIGとの38：62の合弁会社として設立された。 【ドレクセルの「卒業生」は、実は金融界で広く活躍している。金融の先端でイノベーションを生むという顔と、同時にリスクを取ることをおそれず、時には先に走りすぎてしまう、という両面の顔を持つ。】 35歳のハワード・ソシンは金融、30歳のランディー・ラクソンはコンピューターの専門家。この二人に、経済学のPhDを持ち、複雑な金融取引を設計するのが得意だったバリー・ゴールドマンが加わった。彼らはドレクセル時代に金利スワップ取引を編み出し、
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