ASローマ、失敗から学んだデジタルマーケティング10の知見
世界の著名なスポーツ組織や関連企業からプロフェッショナルが集い、スポーツビジネスに関する最新事例などを紹介するスポーツビジネスカンファレンス「Sport Innovation Summit 2018 TOKYO（以下SiS）」が、2018年11月29～30日の2日間、日本で初めて開催された。SiSは、2014年にメキシコでスタート。2017年にはパリでも開催され、日本が3カ国目の開催となる。 「DIGITAL AT THE CORE」と題したセッションでは、ソーシャルメディアの活用やコンテンツ戦略など、デジタルを駆使したスポーツマーケティングの最新事例が数多く報告された。 登壇したのは、ファンエンゲージメント・プラットフォームを提供する米FanCompassのCEOで共同創業者のジェイミー・パーディ氏。スペインのプロサッカーリーグ、ラ・リーガのデジタル戦略ディレクターを務めるアルフレッド・
25歳でサッカークラブ社長に就任、東大出身Jリーガーの挑戦:スポーツとイノベーション - スポーツイノベイターズオンライン
おこしやす京都ACの新社長に就任した添田隆司氏。1993年、東京都出身。幼稚園の時にサッカーを始め、横河武蔵野FCユースなどでプレーをしながら、東京大学経済学部に進学。4年生の時にはキャプテンを務め、卒業後、J3所属の藤枝MYFCに入団し、久木田紳吾選手（現ザスパクサツ群馬）以来、史上2人目の東大出身Jリーガーとなる。藤枝MYFCでは通算10試合に出場し、2017年シーズン途中にアミティエSC京都（現おこしやす京都AC）に移籍。2017年12月をもって現役を引退し、2018年12月より現職 添田 もともとサッカー選手として生計を立てていくことは“1ミリ”も考えておらず、卒業後は就職する方向でいました。数ある企業の中から三井物産を受けたのは、世界が見たかったことと、商社であれば若いときからそれなりに裁量を持って働けそうだと考えたからです。4年生の春頃には内定をいただくことができました。それか
リーグ分立の混乱から一転、なぜB.LEAGUEは売り上げ10倍を達成できたのか？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
開幕から3年目を迎えたBリーグ。2年目の入場者数は250万人。リーグ売上も50億円を突破。 2年で順調に見える船出だが、今後、どう舵を切っていくのか。Bリーグの現状、そして今後に向けた課題を公益社団法人ジャパン・プロフェショナル・バスケットボールリーグ（以下、Bリーグ）事務局長を務める葦原一正に伺った。 ──3シーズン目を迎えるBリーグですが、ここまで振り返ってみて葦原さんの思う大切にされているポイントについて伺いたいと思います。 葦原：私が思う 1番のポイントはナレッジシェアです。スポーツビジネスについてみんな色々と語るのですが、そもそも奇策なんてありません。野球、サッカー、バスケットボールであろうと極論、他の消費財と同じで、普通のプロモーションやマーケティングを行う。当たり前のことを極めて当たり前にやるだけです。 その中でも集客が出来た、出来ていないという成功例も失敗例もリーグ全体で共
渋谷の元IT社長が現場でみたサッカークラブの夢と課題 栃木SCが希代のインフルエンサー”えとみほ”さんと取り組む改革とは(1/4) | JBpress(日本ビジネスプレス)
サッカー人気は堅調だ。ワールドカップは世界中が熱狂するコンテンツだし、日本だけを見てもJリーグの観客動員は増え続けている。昨シーズンの入場者数は過去最多を更新し（J１～J３の延べ人数）、1000万人も視野に入ってきた。 一方でそのクラブ運営というと簡単ではない。 Jリーグが公表した2017年度の決算で、全54クラブの営業収益の合計が初めて1000億円を突破したものの、クラブ単位で見れば19クラブが営業赤字を抱えており、1億円以上の営業利益を出したのは6クラブしかない（浦和レッズ・5億5600万、FC東京・1億8700万、川崎フロンターレ・3億9300万、ジュビロ磐田・2億3600万、名古屋グランパス・5億、徳島ヴォルティス・1億4800万）。 実際、クラブ単独で黒字化していく難しさはサッカー業界から漏れ聞こえてくる。 今年5月、そんなサッカー界に、ひとりの元ITベンチャー社長がやってきたこ
「サイバーエージェント」Ｊ２町田を買収 クラブと大筋合意 ２０年Ｊ１昇格へ追い風 : スポーツ報知
ＩＴ大手「サイバーエージェント」（東京・渋谷）がサッカー・Ｊリーグ２部のＦＣ町田ゼルビア（東京・町田市）の経営権を取得する方針を固めたことが２７日、分かった。同社とクラブが大筋で合意した。 複数の関係者によると、サイバー側は１０億円以上でクラブ保有株の過半数を取得し、２０１９年からチーム運営に本格的に関わる。クラブ強化費など資金面をバックアップするとともに、社員らも派遣する方針。今後は、チーム編成などについても協議を続けていく。年内にも正式発表される見通しだ。同社では、初めてとなるプロスポーツへの本格的な参入となる。 サイバーエージェントは著名人に人気がある「アメブロ」やネット広告を展開。売り上げは３７１３億円（連結、１７年９月期）で、営業利益は３０７億円と業績は好調だ。事業の１つであるインターネット放送「Ａｂｅｍａ ＴＶ」では、スポーツチャンネルを増設するなど、事業の多角化を図っている。
DAZN 、「オリジナル番組」の配信開始へ | DIGIDAY［日本版］
パフォーム・グループ（Perform Group）のスポーツストリーミングサービス「DAZN（ダゾーン）」は、世界への拡大という目標を達成するために、ドキュメンタリーやトークショー、ポッドキャストなどオリジナルのライフスタイルコンテンツの提供を開始しようとしている。 パフォーム・グループ（Perform Group）のスポーツストリーミングサービス「DAZN（ダゾーン）」は、世界への拡大という目標を達成するために、ドキュメンタリーやトークショー、ポッドキャストなどオリジナルのライフスタイルコンテンツの提供を開始しようとしている。 たとえば、2018年9月に米国でサービスを開始する際、DAZNはボクシングや格闘技を配信するかたわら、リング外での選手たちの姿を軽いタッチで取り上げるオリジナルのデイリーニュース番組で花を添えることになるだろう。 DAZNの最高経営責任者（CEO）であるジェームズ
スポーツ界に新潮流、“大手IT企業発”の解析専門会社が始動
国内の大手IT企業の社内プロジェクトから、スポーツ分野向け映像検索・分析技術をコアにする新会社が誕生した。2018年6月12日に事業を開始した「RUN.EDGE」である。 もともとは富士通の社内でプロジェクトが立ち上がり、同社が推進するオープンイノベーションを軸にした「デジタルイノベーター」の先例としてサービスを作り、これまでもプロ野球チーム向けに事業を展開してきた。この6月12日に事業体を起こして富士通が事業を譲渡、そこにスカイライトコンサルティングが出資した。富士通社内でゼロから立ち上がり、他社から出資を受けて独立したプロジェクトは初めてという。 資本金は1億6000万円で、出資比率は富士通が69.4％、スカイライトコンサルティングが30.6％。代表取締役社長は、富士通時代に同事業を立ち上げた小口淳氏が務める。同氏は現在36歳。富士通系列の会社の社長としては、異例の若さだ。会社のロゴに
Amazon 、スポーツコンテンツの「ライブ事業」に本格参入 | DIGIDAY［日本版］
Amazonは、イギリス国内でプレミアリーグの試合のストリーミング放送契約を交わした最初のプラットフォームだ。広範囲にわたる大きな契約ではないが、これはすでにイギリス国内でテニスの試合のストリーミング放送権を持つAmazonのビジネスの意思表示とも取れる。 サッカーのプレミアリーグの放送契約を機に、スポーツの生中継放送局の座を狙うAmazonの戦略が徐々に明らかになっている。 このテック系の大企業は、イギリス国内でプレミアリーグの試合のストリーミング放送契約を交わした最初のプラットフォームであり、2019年からの3シーズンのあいだは、10試合がアマゾンプライム（Amazon Prime）で2日間放送される予定だ。広範囲にわたる大きな契約ではないが、これはすでにイギリス国内でテニスの試合のストリーミング放送権を持つAmazonのビジネスの意思表示とも取れる。イギリスは、Amazonがスポーツ
久保竜彦、ジーコ元監督に会う。12年ぶりの邂逅 - LINE NEWS
5月14日、グランドプリンスホテル新高輪。Jリーグ25周年を記念したイベントの控室に、”神様”は現れた。ブラジル代表史上に残るスーパースターにして、元日本代表監督、ジーコさんその人だ。久
楽天イーグルス｢観客増で営業黒字化｣の背景
営業黒字を達成できたのは、売上高が138億円と、過去最高を更新したからにほかならない。 経費は大きく拡大したが… 本拠地である宮城球場の改修を自らの負担で実施したうえで、所有者である宮城県に寄贈、見返りに営業権を取得している。このため、球場内の飲食や広告看板の収入は球団に入るが、この営業権を減価償却する会計処理をしているので償却負担が重い。 EBITDA（償却前営業利益）が赤字だった年は5期だけだが、償却後の営業損益では黒字化しにくい。 さらには2014年度から2016年度の3年間で、95億円もの設備投資も実施しており、2014年度まで年間5億円前後だった償却費が、2017年度には10億円近くにハネ上がった。 実際、2017年度以外で営業黒字となった3回のうち、改修前で償却負担が発生しなかった設立初年度を除くと、日本一になって、クライマックスシリーズと日本シリーズで合計8試合のホーム開催に
オリンピックも興味なし。世界で若者がスポーツ観戦離れ、復活のカギは？【連載 GLOBAL INSIGHT】| FastGrow
シンガポール在住ライター。主にアジア、中東地域のテック動向をウォッチ。仮想通貨、ドローン、金融工学、機械学習など実践を通じて知識・スキルを吸収中。 2018年平昌オリンピックが閉幕したが、6月にはFIFAワールドカップ・ロシア大会、2019年には世界陸上ドーハ大会、2020年には東京オリンピックと、大型スポーツイベントが目白押しとなっている。 こうしたスポーツ大会主催者たちがいま頭を悩ますのが「ミレニアル世代視聴者」の獲得だ。 日本国内でも「テレビ離れ」が進みプロ野球などスポーツ番組の視聴者が減少しているといわれているが、この傾向は海外のミレニアル世代においても顕著になっており、ミレニアル世代視聴者の獲得に向けてメディア企業やスポーツ団体はさまざまな施策を打っている。 今回はミレニアル世代のテレビ・スポーツ観戦離れの現状をデータで追うとともに、企業・スポーツ団体がどのような施策でミレニアル
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