第1回 モチベーションはコントロールできる！
JTBモチベーションズ コンサルタント。日本ヒューレット・パッカードにて，ITコンサルタントとして製造業を中心に，ビジネスプロセスの構築からシステム設計・運用までに携わった後，パッケージ・ベンダーの採用や社員育成に携わる。現在はJTBモチベーションズで，モチベーション・コントロールを軸とした，企業向けのコンサルティングを行っている。モチベーション理論やNLP（神経言語プログラミング）のカウンセリング理論のノウハウを活かし，個人と組織を活性化させるコンサルティング，研修講師，講演などを行っている。メルマガ無料配信中。 モチベーションは「人を動かす原動力」であり，私たちが仕事をしていく上で，なくてはならない，大切なものです。この連載では，私自身がITベンダーでシステム構築に携わっていた経験も踏まえながら，モチベーション向上のコツについて，講義をしていきたいと思います。 みなさんはモチベーション
平昌五輪で銅メダルの日本女子の一手、カーリングAIで分析
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宮部CTOは劇薬を選んだ、パナソニック出戻り起業家が語る決意
パナソニックは2018年4月2日、IoT（インターネット・オブ・シングズ）商品開発のスタートアップ企業Cerevo（セレボ）の子会社Shiftall（シフトール）を買収した。Shiftallには、Cerevo元CEO（最高経営責任者）の岩佐琢磨氏ほか20数人の元Cerevo社員が所属する。スタートアップ企業が二つに分かれ、大企業が創業者を含めてその片方を買収するというスキームは珍しい。 岩佐氏はもともとパナソニックで家電の商品企画に携わっていた人物だ。同社を辞めて、2008年にネット家電開発のCerevoを設立。ネット接続のデジタルカメラからHD映像のライブ配信機器、プロジェクター内蔵ホームロボット、センサー内蔵のIoTロードバイクまで、10年をかけて20種類を超えるIoT商品を開発し、世界70の国と地域に届けた。岩佐氏率いるShiftallは、パナソニックをどう変革するのか。Shifta
「仕掛学」から考える健康へのアプローチ
本来とは異なるもう1つの目的をどう用意するか。それが「仕掛学」の肝だ――。 さまざまなヘルスケアサービスが試行錯誤を続けている中、仕掛学という学問から考えると、健康に対してはどうアプローチすべきなのか。仕掛学を研究する大阪大学大学院経済学研究科 教授の松村真宏氏は、「第11回 LINK-J ネットワーキング・ナイト WITH SUPPORTERS 仕掛学×ICT×ヘルスケア ユーザーが使い続ける ヘルスケアサービスの実践」（2018年2月15日、主催：LINK-J）に登壇し、「仕掛学から考える健康経営」と題して語った。 従来のアプローチが効かない時の打開策に 最近はマラソン大会が人気で、2018年2月25日に開催された「東京マラソン2018」にも多くのランナーが参加した。当選倍率は非常に高くなっており、応募してもなかなか当選しない状況となっている。こうした状況を踏まえると、「多くの人の意識
世界が注目するAWS先進ユーザー、Netflixのすごさ
ネット動画配信大手の米Netflix。1997年8月の創業から20年余りでサービス展開地域は190カ国となり、加入者数は1億人を超えるまでに急成長を遂げている。時には米国のネットワークにおいて3割超のトラフィックを占めるほどの影響力を持ち、「FANG」（Facebook、Amazon.com、Netflix、Googleの頭文字を並べたもの）と呼ばれる巨大ネット企業の一角として名をはせる。 NetflixはパブリッククラウドサービスのAmazon Web Services（AWS）を、2009年に大規模導入した先進ユーザーとしても知られる。2017年末時点で、利用する仮想マシンは15万台超という。 AWSを大規模に利用しているだけではない。システムを適切な単位に分割して独立性を高めることで頻繁な機能変更を可能にする「マイクロサービスアーキテクチャー」の全面採用や、自動復旧の仕組みを整えたう
量子コンピュータを何に使うか、VWやゴールドマンサックスが明かす
欧米の有力企業が量子コンピュータのビジネス活用を本格的に検討し始めている。独Volkswagen（VW）や米Goldman Sachs（GS）、欧州Airbusなどがその代表だ。米シリコンバレーで2017年12月5、6日に開催された「Q2B Conference」に3社が登壇し、量子コンピュータへの期待をそれぞれ語った。 シリコンバレーにある航空宇宙局（NASA）の「エイムズ研究センター」で開催されたQ2B Conferenceは、量子コンピュータ向けのソフトウエア開発を手がけるスタートアップの米QC WareとNASAが共同で開催した量子コンピュータのビジネス活用をテーマにしたカンファレンスだ。 量子コンピュータに関する議論は従来、学会の形式で開催され、登壇者や来場者はその分野の研究者がほとんどだった。今回のQ2B Conferenceのようにビジネス色が強く、「ユーザー企業」による講演
「ルナルナ、ついに医師が使うアプリに」が指し示すもの
1000万人規模の女性ユーザーを獲得したスマートフォンアプリを、不妊治療を始めとする婦人科診療に活用する──。デジタル時代の新たな診療スタイルを指し示す、そんな取り組みが新たに始まった。生理日や基礎体温など、日常のバイタルデータを診療支援や受診勧奨につなげる試みとしても注目を集めている。 健康管理や妊活を目的に、月経日や基礎体温を日々、スマートフォンのアプリで管理する女性が増えている。そこに着目し、アプリに蓄積されていく女性の月経周期のデータを婦人科診療に活用する試みが、今年6月から東京都内の婦人科クリニックなど約20医療機関で始まった。 活動量や血圧など、普段の生活で手軽に測れるデータをスマートフォンアプリで管理し、生活習慣病などのコントロール改善に活用する臨床研究はこれまでも数多く行われてきた。今回の試みがそれらと一線を画すのは、既に1000万人規模の女性ユーザーを獲得し、そのユーザー
AIに製造物責任は問えない、だから議論が必要だ
人工知能（AI）が社会の構成員になる未来を見据えて、研究開発や利用に一定の指針や倫理規定を設けるべき、という議論が世界で巻き起こっている。 政府機関では、欧州議会が2017年1月にAIも含めた「ロボット」に関するルール作りを勧告しており、将来は法制化に向かう可能性がある。個人情報保護などの法制化を勧告してきた実績を持つOECD（経済開発協力機構）は2017年秋からAIを議題に取り上げる方針だ。 民間からはグーグルやIBM、マイクロソフトなどの米IT大手を中心に発足した「Partnership on AI」がAIの開発や利用段階で求められる倫理概念について議論を始めた。日本では、人工知能学会が研究開発で守られるべき「倫理指針」を2017年3月に公表している。 一方で、特に政府がAIの倫理規定や指針を規定する動きには「AIの研究開発を萎縮させる」「SF（サイエンスフィクション）で語られるAI脅
大学も企業も、世界で戦うにはスピードが足りない
イノベーション理論と物性物理学を専門とする京都大学大学院総合生存学館（思修館）教授の山口栄一氏が、新著『物理学者の墓を訪ねる ひらめきの秘密を求めて』（日経BP社）で偉大な物理学者たちの足跡をたどったことをきっかけに、現代の“賢人”たちと日本の科学やイノベーションの行く末を考える本企画。前回に続き、青色LEDでノーベル物理学賞を受賞した名古屋大学教授の天野浩氏との対談の模様を掲載する。 今回のテーマは、イノベーションの孵卵器ともいえる大学や企業のあり方。天野氏が訪問したことのあるシンガポールとの比較や、同氏が進めている企業との共同研究にも話は及んだ。（構成は片岡義博＝フリー編集者） 第二の恩師は数学の先生 山口 24歳の天野さんが窒化ガリウム結晶創製にたどり着いて2014年にノーベル賞を受賞するまで30年ほどあるわけですけれども、私たちの原点、あるいは一番の支えとなるのは家族だという気がし
第2回 ファストワークス
参加者は『リーン・スタートアップ』の著者であるエリック・リース氏の対談映像に見入った（下の写真）。大塚孝之GEグローバル・イノベーションセンター長がコーチ役を務めた（左上の写真の左端にいる男性） 9月2日朝、都内にある日本GE本社が入居するビルの13階。同社が2014年1月に開設したばかりの「GEセンター・フォー・グローバル・イノベーション」の一室に、医療や金融といった事業部門から約20人のリーダーが集まった。全員が前方の画面に映る男性を食い入るように見つめている（写真１）。 この男性は、米GEのジェフ・イメルト会長兼CEO（最高経営責任者）をはじめとした経営幹部でも、有名ビジネススクールの教授でもない。シリコンバレー流の起業手法を説いた「リーン・スタートアップ」の提唱者、エリック・リース氏だ。リース氏は数十分にわたって、リーン・スタートアップの強みを訴え続けた。 全世界に約30万人ものグ
iPhoneにたまった写真を「素早く探す」3つのワザ
iPhoneで撮った写真の閲覧を一手に引き受ける、標準の「写真」アプリ。最新のiOS 10では、iPhone内に大量の保存された写真の中から見たい写真を探し出す機能が、多数用意されている。 なかでも便利な3つの機能と、撮影した写真をもっと楽しめる「ベストムービー」「メモリー」などの機能を紹介しよう。 【1】キーワード検索で写真を探す iPhoneの中には大量の写真がたまりがちだ。そして、普段持ち歩いているiPhoneに「あのとき撮ったあの写真」がすべて入っていれば、写真を手掛かりに出来事を思い出したり、現場にいなかった友人や家族と体験を共有したりできる。 そんなときはキーワード検索を試してみよう。大量の写真から見つけたい写真を探すときに便利な機能のひとつだ。 画面上部に表示されている虫眼鏡アイコンをタップすると、テキストフィールドが表示される。ここで探したい写真に関連しそうなキーワードを入
日本初登場のiPhoneは携帯電話として「あり得ない」デキだった
今年、初代iPhone（日本未発売）の発売から10年を迎える。タッチパネルで快適に操作できるiPhoneの登場によって、携帯電話の世界は劇的に変化した。だが、最初から日本でiPhoneが受け入れられたわけではなかった。なぜ日本でiPhoneがこれだけ人気になったのだろうか。 「iPhone 3G」はPCがないと使えなかった 現在当たり前のように使われているスマートフォンだが、その先駆けとなったのがiPhoneである。スマートフォンという概念自体はiPhone以前にも存在していたが、それらはどちらかといえばQWERTYキーボードやペンで操作するなど、PCを小さくしたようなものという印象が強かった。指とタッチパネルによる操作という画期的なインターフェースを備え、現在のスマートフォンのスタイルを生み出したのが、iPhoneであることは確かだろう。 日本では未発売だが、初代iPhoneが2007年
置き忘れた鍵を探せるか？はやりの「忘れ物防止タグ」を使ってみた！
引き続き、ITを使っての「おかん」（実家の母）対策。今回のテーマは「おかんが家中のあちこちに置き忘れる鍵を見つける」である。 歳を取って物忘れが激しくなった母は、週に何回かデイサービスやリハビリに行ったり、筆者やヘルパーさんと買い物や散歩に出かけたりなのサポートを受けているが、デイやリハビリは玄関先まで送り迎えしてもらえるし、買い物や散歩などの外出は必ず誰かが付き添うので、外で鍵をなくすことはほぼない。問題は母が家に帰ってから、もしくは家で1人でいるとき、である。 引き続き、鍵を家じゅうのあちこちに置き忘れる「おかん」対策 鍵はタンスの脇の鍵掛け（鹿の形をした置物）に掛けることになっている。買い物から帰ってきたとき、筆者やヘルパーさんの目が届けば、母が置き場に鍵戻しているか、できる限り確認している。ただし帰宅時は何かとやることが多くて目が届かないこともある。 デイサービスの帰りに送ってもら
サーバーレスのクラウドサービス出そろう、AWSやMSに続きIBMもリリース
コードさえ書けばサーバーやミドルウエアを用意しなくても実行してくれる――。「サーバーレスアーキテクチャー」が注目されるなか、基盤であるイベント駆動型コード実行サービスをクラウドベンダーが充実させている。 米IBMは2016年12月14日（米国時間）、「IBM Bluemix OpenWhisk」を正式リリース。これに先立つ同年11月には米マイクロソフトが「Azure Functions」の一般提供を開始した。 サーバーレスアーキテクチャーで先駆けとなった米アマゾン ウェブ サービス（AWS）が提供する「AWS Lambda」は、IoT（インターネット・オブ・シングズ）機器でも利用可能にするなど、適用領域を広げている。米グーグルも「Google Cloud Functions」を公開済みで、主要クラウドサービス上でサーバーレスアーキテクチャーを実現するサービスが出そろった。 OpenWhis
「破壊的影響を与える」2017年の戦略的技術トレンドの「トップ10」―ガートナー ジャパン
ガートナー ジャパンは2016年10月6日、東京・品川で開催中の「Gartner Symposium/ITxpo 2016」において、「2017年の戦略的テクノロジ・トレンドのトップ10」と題するセッションを実施した。同社では、戦略的テクノロジ・トレンドを「今後5年間で破壊的影響を与える可能性のあるトレンド」とし、セッションではその内容が具体的に示された。 セッションの冒頭に登壇したガートナー リサーチ部門 バイスプレジデント 兼 ガートナー フェローのジェイミー・ポプキン氏は、「テクノロジ・トレンドのトップ10というタイトルだがリストを示すのではない。レシピを示す。『インテリジェントなデジタル・メッシュ』の作り方だ」と語った。 同氏によれば、「インテリジェントなデジタル・メッシュ」とは、コネクティビティーのインフラである。それを構成するデジタルテクノロジーには「会話型システム」「拡張現実
ブロックチェーンの「合意」の意味を、我々は合意できているのか？（上）
ブロックチェーンについて議論がなされるとき、「合意」という言葉がひんぱんに使われる。 たとえばブロックチェーンの機能について、データの正当性を複数のコンピュータが「合意」することで、中央機関に頼らずデータを共有する仕組みだ…などと説明されることがある。 では、ここでいう「合意」とは、そもそも何を指す言葉なのだろうか？ この言葉は「両社は協業することに合意いたしました」など、私たちの日常でも多く使われている言葉である。日常的に使われている「合意」をイメージしたまま、ブロックチェーンの議論をしてしまうと、ブロックチェーンの仕組みについてうまく議論できない。 これに加え、分散システムの学術界/産業界では30年以上前から、分散された複数のコンピュータの間で何らかの合意を形成する「合意問題」という課題に取り組んできた。実際に合意問題を解決するアルゴリズムやプログラムも登場している。 この分散システム
岩手県はなぜポケモンGOを活用できる？ 岩手県 秘書広報室長の 保 和衛（たもつ・やすえい）氏に聞いた | そろそろソシャゲの秘密を語ろうか（吉岡直人）：ITpro
唐突ですが、僕は岩手県の盛岡市で生まれ育ちました。岩手県は北海道に次いで二番目に広く（「県」では一番）、しかし人口130万人ほどです。人口密度は北海道に次いでビリから2番目。県庁所在地の盛岡市も人口30万人ほどの小都市です。 そんな岩手県ですが、スマートフォン（スマホ）の位置情報ゲームを使った地域振興という点では全国の先端を行く自治体です。「Pokémon GO（ポケモンGO）で今をときめく米ナイアンティックの「Ingress（イングレス）」が日本ではやり始めた2014年9月にいち早く「岩手県庁Ingress活用研究会」を発足（関連記事：岩手県がスマホゲーム「Ingress」を観光振興などに活用 ）、同年11月には世界で初めて自治体主催のIngressの街歩きイベントを開催。初の試みにも関わらず50人もの参加者を集めて成功させ、Ingressと岩手県の名を全国の自治体関係者に知らしめました
CCCはなぜ客の好みが分かるのか 購買ビッグデータ分析の全貌
今や日本人の3分の1が所有する「Tカード」。ユーザーである「T会員」のうち、1年に1回以上利用するのは5556万人。3890万人が1カ月に1回以上、2359万人が1週間に1回以上という高い頻度で利用している（いずれの会員数も、1 人で複数枚のTカードを持つケースを除く）。 それもそのはず。2015年9月末時点でTカードの導入企業は127社、43万1846 店舗に上る。T会員はTSUTAYAやファミリーマート、洋服の青山、Yahoo!ショッピングなど、消費のあらゆる局面でTカードをポイントカードとして利用できる。 こうして収集した購買履歴データは、買い物件数が年間33億件、アイテム数で年間65億点に上る。その分析に当たるのがカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC、東京・渋谷）グループでデータベースマーケティング事業を手掛けるCCCマーケティング（東京・渋谷）。このビッグデータから店舗の利
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