櫻井翔、ジャニーズ性加害問題にノーコメント 『news zero』番組側の判断 | RBB TODAY
故・ジャニー喜多川氏の性加害問題が取りざたされる中、15日放送の『news zero』（日本テレビ系）では、月曜キャスター・櫻井翔に注目が集まった。 ジャニーズ事務所に所属していた元タレントが、ジャニー喜多川前社長から性加害を受けていたと訴えている問題。昨日、藤島ジュリー景子社長が動画で謝罪したものの、書面では「個別の告発内容について『事実』と認める、認めないと一言で言い切ることは容易ではない」と明言を避けた。 トップニュースで伝える番組もあったが、同番組は中盤で放送。騒動の一連を説明するVTRのあと、カメラの前に立ったのはメインキャスターの有働由美子。「この件については、番組で話し合って私が話します」と切り出すと、「まずは性被害については被害者のケアを最優先に考えてほしい。そしてエンタメを通じてたくさんの夢を見せてきてくれたジャニーズだからこそ、ファンや私たちが迷いなく夢を見続けられるよ
就活生の低いプライバシー意識……「SNSで日常の出来事を公開」8割超 | RBB TODAY
トレンドマイクロは12月9日、「就活生と社会人のSNS利用とプライバシー意識に関する調査」の結果を発表した。11月に実施したもので、2015年度に向け就職活動を実施予定の学生107名および社会人248名、計355名から回答を得た。 まず「SNSで不特定多数へ日常の出来事を公開投稿しているか」と聞いたところ、就活生のうち82.2％が「公開投稿をしている」と回答し、社会人の54.8％を大きく上回った。投稿頻度をについても、「1日に2回以上」とした割合が、就活生59.8％となり、社会人19.8％よりはるかに高かった。次に「SNSで他人の写真を投稿したことがあるか」と聞くと、就活生の約半数にあたる49.5％が「経験がある」と回答し、これも社会人の回答35.1％と比較して高い結果となっている。 「自分が知らないうちに自分の写真を他の人のSNSに投稿されたことがあるか」という問いでは、就活生の49.5
［コミック］Web システムの本性…導入前に知っておくべき同時アクセス性能 | RBB TODAY
我が社のWebアプリケーションは最大何名まで同時接続できるのか？ その疑問に答える同時アクセステストを、1台のPCで実現する、これまでにない画期的なソフトウェア WebTaster-Z をマンガ形式でわかりやすく解説します。 （提供:アズビル セキュリティフライデー） <ストーリー> 中堅食品会社 イード食品の情報システム部に所属する三谷学は、新しい経費精算システム開発の命を受ける。 経理部の大場智美と協力し、スマートフォンへの対応や、社外からの接続など、さまざまな新機能を盛り込んだ仕様書を完成させた三谷は、海外のソフトハウスに開発を全面委託することで、大幅な予算削減に成功。こうしてできた新システムは、好評を持って社内に受け入れられるはずだったが… <登場人物> ・三谷 学（みつや まなぶ）34歳 イード食品情報システム部所属。社内では最も情報技術に詳しく、上司や周囲から一目置かれている。
電話番号を勝手に盗む、日本語チャットアプリが出現 | RBB TODAY
マカフィーは11月22日、日本のユーザーを狙った、電話番号を密かに盗むAndroidチャットアプリをGoogle Playで発見したことを発表した。2つの不審なチャットアプリが公開されていた模様だ。 それによるとこれらのアプリは、「登録不要」かつ無料で使用できると説明されているが、実際には、端末の電話番号を勝手に取得し、ユーザーへの事前通知および承諾確認を行わずに、密かに開発者が管理するWebサーバへ送信しているという。また、このチャットサービス自体、チャット接続に成功したことがなく、本当に機能するのか不明とのこと。 なお、電話番号詐取機能の実装にはJavaScriptが用いられていた。電話番号を取得するための独自JavaScriptオブジェクトを実装し、AndroidアプリのWebView上だけでなく通常のWebブラウザから読み込まれた場合でも動作するようになっていた。 送信機能の主な部
産総研、視覚障害者のための訓練システムを無償配布……ノートPCとゲームコントローラを活用 | RBB TODAY
産業技術総合研究所（産総研）は11日、視覚障害者のための聴覚空間認知訓練システムを、東北大学 電気通信研究所と共同開発したことを発表した。あわせて同11日より視覚障害関係者に、この訓練システムのソフトウェアの無償提供を開始した。 この技術は、視覚障害者が歩行の際に用いる周囲の音の移動や反射などの聴覚空間認知の手がかりを、3次元音響技術を用いて人工的に再現するもの。これまで、視覚障害者の聴覚空間認知訓練は、実際の生活環境のなかで行われていたが、訓練初心者の視覚障害者が恐怖心を覚えるケースや、危険をともなうケースがあった。産総研と国リハは、2003年より、“音源定位”だけではなく“障害物知覚”を合わせた訓練方法の開発に着手し、2005年に“聴覚空間認知訓練システム”を完成させたが、このシステムは購入価格が約500万円と高価、かつ装置自体が大型で持ち運びができないなどの問題があった。 新しく開発
misono、事務所の後押し得られず悲壮感……？ 「自分の実力で仕事とらなきゃ…」 | RBB TODAY
“スッピン”やセミヌードに挑戦した27日発売の初写真集「悪い見本～よい子はマネをしないでください～」（ワニブックス）で話題となっている歌手のmisonoだが、自身のTwitter上などでは、同写真集がメディアに取り上げられていることを喜ぶとともに、なぜか「自分で売らなきゃ駄目だから…」などと悲壮感を漂わせている。 かねてよりバラエティ番組等に出演した際に、「事務所から売れないCDの赤字分をバラエティ出演などで返済しろと言われている」といった主旨の発言していたmisono。今回発売する写真集が、そうしたCDの赤字分の補填を目的としているかは定かではないが、misonoは15日に、各スポーツ紙やワイドショーなどで同写真集が紹介されたことを知ると、それらの紙面やテレビ画面をキャプチャした画像や、ニュース記事のURLを逐一掲載して紹介するとともに、「どんどん宣伝してもらえてて感謝！」と喜んだ。 し
武雄市長、個人の住所録をそのままネット公開……プレスリリース資料と混同？ 現在は削除 | RBB TODAY
佐賀県武雄市の樋渡啓祐（ひわたしけいすけ）市長は24日、私的な年賀状用の住所録をネット上で公開していたとして、謝罪する文章をブログに掲載した。 樋渡市長は「今晩、Twitterで知ることになったんですが、2年前の私の年賀状用の住所録に関して、バックアップとしてYahoo！フォルダーに入れていたところ、誤って設定を、非公開とするはずを公開にしていました。その結果、今日、住所録（個人名/住所）の流出が認められました。この場を借りて、関係者の皆さんには深くお詫びします」との文章を掲載した。 ファイルはYahoo!ブリーフケースにおいて、プレスリリース資料とともに公開されていたが、公開されていたファイルは、住所録以外のものも含め、現在はすべて削除されている。 なお、選挙区の有権者に賀状等を送るのは、公職選挙法違反となるが、「答礼のための自筆によるもの」であり、違反対象にはならないとの説明も行ってい
Yahoo！メール、なりすましメール防止の新技術「DKIM」に対応……判定結果をアイコン表示 | RBB TODAY
ヤフー（Yahoo！JAPAN）は18日、送信元を偽装した“なりすましメール”を防止する送信ドメイン認証技術「DKIM（Domain Keys Identified Mail）」に対応した。 受信事業者として「DKIM」に対応するもので、これにより、DKIMを導入しているプロバイダのメールになりすましたメールが見分けられるようになる。Yahoo！JAPAN独自の取り組みとして、DKIM認証が正しくされたメールには発信元ドメインを表示、検証が正しくできなかったメールの一部に「注意喚起」アイコンを表示する。 またYahoo！JAPANが提供するドメインで送信されるすべてのメールについてもDKIMに対応した。Yahoo！メール（yahoo.co.jp、ybb.ne.jp）で送信されるメール、Yahoo！JAPANからのお知らせメール（mail.yahoo.co.jp）にDKIM署名を付与するとの
画質を落とさず、ファイルサイズを最大5分の1に！……JPEGminiフォトサーバー販売開始 | RBB TODAY
ジャパン・トゥエンティワンは29日、JPEG画像の画質を保持しながら画像ファイルサイズを最大5分の1に縮小し、WEBサーバーの容量やデータ転送量を大幅に削減できるイスラエルICVT社のLinuxサーバー用静止画圧縮ソリューション「JPEGminiフォトサーバー」の国内向け販売を開始した。 現在特許出願中であるJPEGminiの画像最適化技術は、オリジナル写真の解像度、画質、JPEGフォーマット形式を保持しながら、写真のファイルサイズを最大5分の1に縮小することができるというもの。画像ファイルの容量を減らすことができれば、WEBサーバーの容量やデータ転送量を大幅に削減でき、コストメリットに加え、サイトを訪れるユーザーの快適性高めることが可能となる。 JPEGminiを開発したICVT社は、1枚1枚画像をアップロードし、JPEGminiにより縮小された画像をダウンロードできる無料のWEBサービ
レンタルサーバーの「ファーストサーバ」で大規模障害……メールデータなどが消失 | RBB TODAY
レンタルサーバーサービスの「ファーストサーバ」において、20日17時30分頃から大規模な障害が発生。WEBやメールなどのデータが消失する事態となっている。障害が発生しているサービスは、ビズ／ビズ2／エントリービズ／エンタープライズ3／EC-CUBEクラウドサーバ マネージドクラウド。 消失したデータは下記の通り ●サーバー上にアップロードされたデータ（FTP、ファイルマネージャ等） ●コンフィグレータ設定を含むデータ ●メールボックス内のデータ…障害発生時に受信していなかったメールは消失。障害発生後のメールについては受信できておらず、送信者側でエラーとなっている。 ファーストサーバでは、一部ユーザーについて、サーバの初期状態からメールボックス内データを可能な限り復旧した状態で提供しているが、復旧度合についてはユーザー自身で確認の必要があるという。また、WEBデータについては一切復旧していな
Google Chromeがブラウザシェアで初のトップに！ StatCounter調査で | RBB TODAY
アイルランドのネットアクセス解析サービス企業のStatCounterは22日（現地時間）、最新の世界ブラウザ市場調査の結果を発表した。米GoogleのブラウザGoogleChromeが米マイクロソフトのブラウザ「Internet Explorer（IE）」を抜いてトップとなった。 調査は5月14日～20日までの週別の調査結果で、世界の300万のWebサイトへのアクセスを解析した結果から算出している。週別の調査でGoogle Chromeがトップに立ったのは初めて。 調査結果によれば、Google Chromeのシェアは32.76％で、IEは32.29％だった。2位以下はFireFoxが25.38％、Safariが7.52％、Operaが1.9％となっている。Google Chromeには高速化のために自動的にWebサイトを先読みする機能があるが、この調査では先読みによるアクセスは除外してい
Twitterがスパムツール提供業者とスパマーを提訴、スパム根絶へ強硬姿勢 | RBB TODAY
Twitterは5日（現地時間）、スパムツールを提供する業者やスパマーを提訴したと発表した。対象となっているのは特に悪質な5名だが、この訴訟を通じてスパムへの強硬姿勢を示し、スパムを根絶する意向だ。 Twitterはその人気の高まりと共に、常にスパムに悩まされてきた。その手口も次第に高度化してきており、現在では自動的にスパム行為を行うソフトウエア、スパムツールが数多く存在する。 こうした状況にTwitterはこれまで技術的な手段で対抗してきたが、今回の発表で「われわれのエンジニアたちはスパマーたちと戦い続けているが、法律という新たな武器を手にすることになった」としている。また「この訴訟によって問題の根を断つつもりだ」と、スパム対策に本気で取り組んでいる姿勢を示している。当然ながら従来の技術的な手法によるスパム対策継続される。Twitterでは「すべての面でスパムとの戦いに取り組んでいく」と
総務省、「通信の秘密」侵害で電気通信事業者2社を指導 | RBB TODAY
総務省は4日、NTTブロードバンドプラットフォーム（NTT BP）とコネクトフリーの2社に対し、「通信の秘密」の保護に係る指導をおこなったと発表した。 NTT BPは、大手コンビニエンスストア等における公衆無線LANサービスの提供に伴い、ユーザーが特定のサイトに接続する通信を、正当な理由なく無断で遮断し、当該特定のサイトを閲覧できないようにしていた。 また、コネクトフリーは、無線LANサービス提供に伴い、犯罪等に利用された場合における当該利用者の特定に役立てる目的のため、利用者に無断で端末のMACアドレスや、特定のSNSサービスに接続する通信に係る情報を記録・保存するなどしていた。 総務省はこの2つの事案について、どちらも、電気通信事業法第4条に規定する「通信の秘密」を侵害したものと認め、この2社に対して再発防止策の取りまとめ及び、その実施状況を報告するよう指導したとしている。 《白石 雄
「落とし物のスマホ、拾った人はどう扱うか？」……シマンテックが50台をわざと“放置” | RBB TODAY
シマンテックは13日、スマートフォン50台を使って、意図的にスマートフォンを紛失し、発見者がそのスマートフォンをどのように扱うのかを調査する実験「ハニースティックプロジェクト（Honey Stick Project）」の結果を発表した。 この実験では、Security Perspectives社のスコット・ライト氏協力のもと、ダミーの企業データや個人データを入れた端末を用意。さらに、その端末が発見された後、データに対して行われた操作がリモートで監視できる機能を追加したうえで、意図的に紛失させた。こうして50台のスマートフォンが、ニューヨークシティ、ワシントンD.C.、ロサンゼルス、サンフランシスコ、オタワ（カナダ）の5都市で“置き忘れ”となった。置き場所は、エレベーターやショッピングセンター、フードコート、バス停など、人通りの多い公共の場所だった。 その結果、スマートフォンを見つけた人のう
総務省、Googleに対し新プライバシーポリシーの法令遵守を要請 | RBB TODAY
総務省と経済産業省は2月29日、グーグルに対し、同社の新プライバシーポリシーにおいて、法令遵守と利用者への明確な説明などの対応をするよう、文書で通知した。 グーグルは3月1日から、サービス毎に設けていたプライバシーポリシーを一本化するとしているが、新ポリシーでは、収集された検索履歴や行動情報、さらにはクレジットカード番号などの個人情報も、関連会社に提供可能だ。そのため、すでに欧米などで問題点を指摘され、EUでは導入延期を求められる事態となっている。 総務省と経済産業省は、「個人情報の保護に関する法律（平成15年法律第57号）」「電気通信事業法（昭和59年法律第86号）における通信の秘密の保護等に関する規定」をそれぞれ順守することが重要とし、個人情報を第三者へ提供するには、本人からあらかじめ同意を得ること、利用者に対してプライバシーポリシーやサービスに関して分かりやすい説明をすることなどを必
Google、Facebook、ヤフーなど15社でフィッシング対策「DMARC.org」を発足 | RBB TODAY
Googleなど15社は30日（現地時間）、フィッシング詐欺やスパムメールなどの撲滅を目指すワーキンググループ「DMARC.org」を発足したと発表した。 DMARCは「Domain-based Message Authentication、Reporting & Conformance」の頭文字をとったもので、mailの発信元認証の標準策定を大きな目的にしている。インターネットで利用されている電子メールは原理的に送信者を特定することが難しく、詐称も比較的に簡単にできる。現在、送信ドメインを認証する対策などがとられているが、万全の対策ではなく、高価は限定的だ。 DMARC.orgのメンバーはGoogle、Facebook、ヤフー、マイクロソフト、AOL、バンク・オブ・アメリカ、Fidelity Investments、PayPal、American Greetings、LinkedIn、A
サイバー犯罪が起こっていないことを証明する手段はない | RBB TODAY
●ほとんどのデータは出所を特定できない 個人情報が流出したという騒ぎを耳にするたびに不思議に思うことがある。 「その個人情報がそこから漏れたことがどうしてわかるのか？」 ほとんどの場合は特定のサービスに登録された個人情報なので、そのサービスのIDやパスワードとともに漏れる。それがそのサービスから漏れた証拠になる。 もうひとつは侵入された形跡があることだ。被害サイトに痕跡があり、その後、外部でデータが流出しているが確認できればそれは盗み出されたデータということになる。 しかしよく考えると、これはあくまでも状況証拠でしかない。データというものは、本来コピーできるものであり、必要に応じてその形式を変換できるものだ。唯一無二の存在ではないのである。 物理的に存在するものであれば、直接証明することが可能だ。世界にたったひとつしか存在しない物なら本来の持ち主の元から消え、他の人間が持っていれば盗まれた
日本マイクロソフト、公式Facebookページを開設 | RBB TODAY
日本マイクロソフトは7日、公式Facebookページを開設した。マイクロソフトの目指す未来の生活シーンを描いた「Future Productivity Vision」のビデオ動画がさっそく公開されている。 同社は、2月1日に社名を「日本マイクロソフト株式会社」に変更するとともに、設立25周年を記念するFacebookページを開設していた。今回25周年記念キャンペーンが終了したため、あらためて公式Facebookページを開設した。8日午前8時現在で、900人以上が「いいね！」ボタンを押して参加している。 「Future Productivity Vision」は、すべてマイクロソフト社内で実際に存在する、または開発が進んでいるテクノロジに基づいて作られているという。同社は、「世界中のすべての人々とビジネスの持つ可能性を最大限に引き出すための支援をすること」というミッションのもと、最先端テクノ
「リッピングソフトやマジコンの排除徹底を」……コンテンツ権利者6団体が、出版・流通団体に要請 | RBB TODAY
ゲームやビジネスソフト、アニメ、映画等の著作権等を有する権利者6団体は28日、出版・流通関連団体や消費者団体、販売店団体など23組織に対して、「不正競争防止法の改正」の周知の協力を求める要請文を送付したことを公表した。 要請を行ったのは、日本映画製作者連盟（MPAJ）、日本国際映画著作権協会（JIMCA）、日本動画協会（AJA）、コンピュータエンターテインメント協会（CESA）、コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）、日本映像ソフト協会（JVA）の6団体。 6月に改正された不正競争防止法では、DVD・Blu-ray・ゲーム機などに施されている、複製を防止する技術や複製されたコンテンツを動作させない技術（技術的制限手段）を、無効化するプログラム・装置の提供に関する規制が強化された。これにより、いわゆる「リッピングソフト」や「マジコン」などを販売・配布すると、刑事罰が適用される。なお関
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【テクニカルレポート】改ざんされたWordPress使用のサイト、「Blackhole Exploit Kit」に誘導……トレンドマイクロ セキュリティブログ | RBB TODAY
