ホーム お知らせ 「大学図書館におけるデジタルアーカイブの利活用に向けて」(学術資料整備委員会 デジタルアーカイブWG)を公表しました 「大学図書館におけるデジタルアーカイブの利活用に向けて」(学術資料整備委員会 デジタルアーカイブWG)を公表しました 国立大学図書館協会学術資料整備委員会 デジタルアーカイブWGはこのほど、「大学図書館におけるデジタルアーカイブの利活用に向けて」をとりまとめ、公表しました。 近年、国内でのデジタルアーカイブに関する動きが活発となっている一方、各大学が貴重な所蔵資料を電子化し公開しているが、どこに何があるか分からない、充分に活用されないままアクセスできない状態になっているものもある、などの課題がありました。 そのような状況のなか、デジタルアーカイブの連携に関する関係省庁等連絡会・実務者協議会による報告書「我が国におけるデジタルアーカイブ推進の方向性」及び「デ
The Realities of Research Data Management is a four-part series that explores how research universities are addressing the challenge of managing research data throughout the research lifecycle. In this series, we examine the context, influences, and choices higher education institutions face in building or acquiring RDM capacity—in other words, the infrastructure, services, and other resources nee
オープンアクセス(OA)は学術・科学出版が今後向かうべき方向ではあるが、移行スピードには満足していないと考える関係者が多いことが、シュプリンガー・ネイチャー社の実施した調査から明らかとなった。 本調査は研究機関あるいは図書館に所属し、学術コミュニケーション、機関の政策、ファンディングに関する業務、あるいは研究データや出版管理等に従事する200人を対象に行われたもの。 研究論文、学術書籍、研究データをOAにすべきとの回答は70%以上で、OAは学術・科学出版の未来であると回答した図書館員は91%に上った。同社が2017年に実施した研究者(著者)への同種の調査結果の67%に比べ著しく高かった。一方、最も満足度が低かったのは、学術書のOAへの移行速度だった。 回答者の多くはすべての学術文献のOA化は将来的に達成されるだろうと回答しており、3分の2は10年以内としている。ゴールドあるいはグリーンなど
トップ » 調査研究成果公表 » 研究データ公開と論文のオープンアクセスに関する実態調査[調査資料-268]の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、データ公開を中心とした日本のオープンサイエンスの実態と課題を明らかにするために,科学技術専門家ネットワークを活用したアンケートシステムによる調査を実施しました。その結果,回答者1,398名(回答率70.5%)のうち,51.0%がデータの,70.9%が論文の公開経験を有していました。データを公開しようとする場合,資源の不足感が強く,79.2%は人材が,74.5%は資金が,74.1%は時間が,それぞれ「不足」又は「やや不足」していると認識していることなどが分かりました。 公的資金による研究の成果である論文やデータを公開し,学術関係者のみならず,企業や市民による利活用を可能にするオ
Research Publications Research Information Management: Defining RIM and the Library's Role Research Information Management: Defining RIM and the Library’s Role by Rebecca Bryant, Anna Clements, Carol Feltes, David Groenewegen, Simon Huggard, Holly Mercer, Roxanne Missingham, Maliaca Oxnam, Anne Rauh, and John Wright Abstract: Research information management (RIM) is the aggregation, curation, and
http://bit.ly/2hTgA7e Our new Knowledge Exchange report maps the open access monograph landscape in the six Knowledge Exchange countries Finland, the Netherlands, UK, France, Denmark and Germany together with Norway and Austria. A large part of the Open Access discussion has so far been concentrated on journals but in recent years the focus is also starting to move towards making publicly funded m
NDL,2016年度電子情報の長期保存に関する調査報告書を公開 国立国会図書館(NDL)は,2017年5月,ウェブサイトにて『恒久的保存基盤の構築に向けた技術調査報告書』を公開した。 昨今の国内の政策動向として,現在はもちろん,未来の利用者が意思決定や価値の創造に活用できるような「深化型知識インフラ」実現への提言や「ナショナルアーカイブ」の構築に向けた取組の推進がある。それらを踏まえ,NDLは2016年度から,国内関係機関とも連携しつつ,電子情報の恒久的なアクセスを保証する「恒久的保存基盤」の構築に向けた,電子情報の長期利用保証に関する調査研究を行っている。2016年度は,恒久的保存基盤の構築に必要と想定される技術要素について,海外の研究動向を中心に文献調査を行い,報告書をとりまとめた。以下では,報告書の概要を紹介する。 ●恒久的保存基盤について 電子情報の長期利用を保証するためのシステム
2017年6月29日、欧州大学協会(EUA)は、よりオープンな学術情報流通システムへの移行に向けて欧州の大学や各国の大学学長会議を支援するため、オープンアクセス(OA)に関する報告書2タイトルを公開しました。 “Towards Full Open Access in 2020: aims and recommendations for university leaders and National Rectors’ Conferences”では、さまざまな分野にわたって、OAに関する提言を行っています。質の高い査読、研究成果に対する著者等の権利の保証、公共機関と出版社の双方が満足できる費用便益比などに基づいたオープンな学術情報流通システムの実現を呼び掛けています。 “Open Access in European universities: results from the 2015/20
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