昭和大学で論文142本に不正。撤回論文数ランキングで上位5人中4人が日本人になる可能性 | スラド YRO
昭和大学は5月28日、医学部麻酔科学講座の講師だった上嶋浩順氏が発表していた論文計142本に不正があったと発表した。大学側は捏造や改ざんの認定された論文は117本あったと認定され、論文の取り下げを勧告したという。上嶋氏の論文の共著者に関しては、内容に関与していないとして、研究不正は認定されなかったとしている（昭和大学リリース、朝日新聞、日経新聞）。 論文不正を監視している「リトラクションウオッチ」では、研究者別の撤回論文数ランキングが作成されている。このランキングによれば、現在、論文撤回数の多い10人のうち4人を日本人研究者が占めている。上嶋氏による論文117本が取り下げられれば、上嶋氏が世界第3位に入る模様。 Yahoo!ニュース個人の榎木英介氏の記事によれば、 1位から3位まで、あるいは4位まで麻酔科医が独占し、トップ5人中4人が日本人医師となる。トップ10まで広げれば、6人が日本人医
青空文庫、2019年にパブリックドメインとなるはずだった作家13名の21作品を紹介 | スラド YRO
青空文庫は1月1日、著作物の保護期間が延長されなければ2019年にパブリックドメインとなるはずだった作家13名の21作品を紹介した(そらもよう)。 青空文庫は例年1月1日に作品がパブリックドメインとなった作家の一覧を公開していたが、2018年12月30日に著作権保護期間が作者の死後50年から70年に延長され、1968年に死去した作家の作品は2039年1月1日まで保護期間が続くことになる。 青空文庫では、1968年に死去した13名の作家(石田英一郎、大原総一郎、奥野信太郎、沢瀉久孝、木山捷平、子母沢寛、多田不二、円谷幸吉、野田高梧、広津和郎、藤田嗣治、保篠竜緒、村岡花子)の作品を元旦の公開に向けて準備していたそうだ。しかし、これらの作家の作品を青空文庫で公開できるのは20年後となる。その代わり、2013年に死去した青空文庫創設者の富田倫生氏による「「天に積む宝」のふやし方、へらし方」を201
米国では2019年1月に20年ぶりに新たな「著作権保護期間切れ」作品が生まれる | スラド YRO
2019年は米国において20年ぶりに「著作権保護期間が終了する著作物」が登場するという。 米国では日本に先駆けて著作権保護期間の延長が行われており、1998年には著作権保護期間が75年から95年に延長された。その結果、1998年以降20年間は新たに著作権保護期間が終了する著作物がなくなるという事態になっていた。 なお、1998年の著作権保護期間延長にはウォルト・ディズニー・カンパニーの強い意向が働いていたとされている。ミッキーマウスが初めて登場した映画「蒸気船ウィリー」は1928年に公開されていたため、著作権保護期間が75年だった場合、2004年にその保護期間が終了するためだ。 2019年に著作権保護期間が終了する著作物としては詩人ロバート・フロストの詩「雪の降る夕方森に寄って」や作家・戯曲家のゼイン・グレイによる「The Vanishing American（消えるアメリカン）」、アーサ
英ロンドン大学のWebサイト、多数の著作権保護された映画やテレビ番組が一般公開状態に | スラド YRO
英ロンドン大学（UCL）のWebサイトで、数多くの著作権保護された映画やテレビ番組が一般公開状態になっている（TorrentFreak）。 UCL Centre for Languages & International Education（CLIE）では学生が語学の独習で活用できるよう、さまざまな言語の映画やテレビ番組などをSelf-Access Centre（SAC）サイトで提供している。視聴にはUCLのユーザーネームとパスワードが必要になるのだが、コンテンツをホストしているとみられるUCLの別サイトでディレクトリリストが一般に公開されており、誰でも視聴可能な状態になっている。映画の中には古いものもあり、すべてが著作権保護期間中かどうかは不明だが、英語版の映画だけでも706本、日本の映画も80本が確認できた。設定ミスで公開状態になっているとみられるが、いつからこの状態になっているのかは
欧州委員会、海賊版は正規版の売り上げにほとんど影響しないという報告書を2年以上公表せず | スラド YRO
欧州委員会では2014年、海賊版コンテンツの消費による正規版の売り上げへの影響について、調査をEcorys Netherlandに委託した。報告書は2015年に完成したが、現在まで正式発表されずにいるという(Julia Reda氏のブログ記事、 TorrentFreakの記事、 Softpediaの記事、 EDRiの記事)。 今回公表された300ページを超える報告書(PDF)は、欧州議会議員でドイツ海賊党のJulia Reda氏が情報公開請求により入手したものだ。調査はドイツ、英国、スペイン、フランス、ポーランド、スウェーデンの6か国から各5,000人、計30,000人のインターネットユーザーを対象に実施された。調査の目的は海賊版による正規版売り上げへの影響のほか、海賊版利用者がいくらまでなら代金を支払って正規版を利用するのかを解明することだ。 報告書では映画を除き、海賊版による正規版の売
W3C、著作権管理技術EMEの標準化を決定。フリーソフトウェア財団などは反発 | スラド YRO
W3Cは、WWWの生みの親であるティム・バーナーズ＝リーの承認を得て、デジタル著作権管理付きコンテンツを再生するためのW3Cの標準仕様「Encrypted Media Extensions」（EME）の導入を決定した。今回の導入が決定したことにより、ユーザーはプラグインなしにコピープロテクションの掛かったコンテンツを閲覧できるようになる（techdirt記事1、techdirt記事2、FSFの発表1、FSFの発表2、Slashdot）。 EMEの導入に関してはフリーソフトウェア財団（FSF）や人権団体などが反対を続けてきた。理由としてはHTMLに直接DRMを導入することは、真にオープンなインターネットのあり方に反するものだといったもの。今回の決定に対して控訴手続きも行うという。W3Cの決定に控訴するための仕組みは用意されていたものの、使われてるのは今回が初めてである模様。 なお、EMEはす
Wikipediaの常時HTTPS化によって政府による検閲が減少 | スラド YRO
WikipediaがHTTPSをサポートしたことで、政府による検閲が減少したという調査結果が報告されている（ハーバード大学の論文、MOTHERBOARD）。 HTTPSでWikipediaに接続した場合、外部からはWikipediaに接続したということは観測できるものの、そこからどのページにアクセスを行ったかについては観測できない。過去には中国やパキスタン、イランなど複数の国ががWikipedia上の特定記事へのアクセスのみをブロックする検閲を行っていたが、HTTPS接続の場合は特定の記事のみへのアクセスをブロックするといったことはできない。 Wikipediaは以前はHTTPSとHTTPの両方でアクセスできていたが、2015年6月よりHTTPでのアクセスがサポートされなくなり、HTTPSでのみ閲覧できるようになった。その結果、たとえば中国語版Wikipediaはサイト全体へのアクセスがブ
Creative Commonsの非営利ライセンス、業者に印刷を依頼するとライセンス違反？ | スラド YRO
Creative CommonsのCC BY-NC-SA 4.0 (表示-非営利-継承)ライセンスで利用が認められた文書の印刷を業者に依頼すると、業者の行為がライセンス違反に当たるかどうかを争点とした訴訟が米国で提起されている(訴状: PDF、 Ars Technicaの記事、 Creative Commonsのブログ記事[1]、 [2])。 この訴訟は米非営利組織 Great Mindsがプリント/コピーサービスを提供するFedEx Office(FedEx Office and Print Service Inc.,)を訴えたもの。Great Mindsは非営利の教材をCC BY-NC-SAライセンスで提供している。この教材の印刷をニューヨーク州の学区がFedEx Officeに依頼したことから、FedEx OfficeがGreat Mindsの著作権を侵害したと主張している。つまり、
デジタル著作権団体連合など、ドメイン情報の匿名化について「切実」だと主張 | スラド YRO
商業サイトのドメイン情報の匿名化問題は賛否が大きく分かれ、結論が出しにくい状況になっている。これに対し、匿名化に賛成する反ハラスメント団体とデジタル著作権団体連合はICANNに公開質問状を送付した。WHOISにより誰もが簡単に個人情報を得られる現状は、誰もが簡単に「ネット警察」になり、嫌がらせのためだけに個人情報をばらまくことがよくあると主張している（guardian、POPEHAT、Slashdotの記事1、Slashdotの記事2）。 OAPI（Online Abuse Prevention Initiative）のRandi Harper氏も、警察に踏み込まれる寸前まで行ったことがあるという。言論の自由には匿名で発言する権利が含まれているとして、憲法修正第一条を楯にして戦っていく方針であるようだ。
「デジタル化権」という権利は有効なのか | スラド YRO
マーユという企業が歌川広重の浮世絵「東海道五十三次」の画像データを公開していることがITmediaで報じられている。幅500ピクセル、72dpiのデータのみ無償提供で、高解像度のデータは有償で提供するという話だ。 東海道五十三次についてはすでに著作権は切れているが、これをスキャンして画像化するコストがかかるため、アーカイブを作って有償で販売するというビジネスについては非難されるべきことではなく、対価を支払うことに異論はないのだが、疑問なのがこの業者が「デジタル化権」なる権利を主張している点だ。 弁護士の岡村久道氏によると、デジタル化権というのは現行の著作権法の解釈では認めることが難しいとしている。
国会図書館による著作権切れ書籍のネット公開、出版社側の異議申し立てにより一部を公開停止 | スラド YRO
国会図書館がインターネットに公開していた著作権切れの書籍が、日本出版者協議会（出版協）のクレームによって公開が停止された事が明らかになった。停止されたのは、大蔵出版が復刻した「大正新脩大蔵経」全88巻全巻、「南伝大蔵経」全70巻中21巻。 国会図書館は「国立国会図書館デジタル化資料」 「近代デジタルライブラリー」として、積極的に貴重書・準貴重書のネット公開を進めている。今回公開が停止されたものはそれらの資料の一部として、著作権切れ貴重書としての公開が行われたもの。 日本出版者協議会は6/14付プレスリリースにおいて、6/5に大滝国会図書館館長と面談をし、7日には国会図書館・田中副部長から高須会長に連絡が入り「申し入れを受けて、国会図書館でどう対処するかという結論が出るまでは、館内閲覧に限定する」という事になった、と経緯を説明している。 また、出版協は文化庁の出版関連小委員会においても「古典
武雄市新図書館問題、書協の質問に市側が回答 | スラド YRO
先日スラドでも取り上げられた「武雄市新図書館計画の法令違反の疑いについて日本書籍出版協会が質問書を提出」した件について、市側がFacebookページで回答を公表した。 それによると、「指定管理事業者である CCC が書店を併営する件について」日本書籍出版協会によって指摘されている「公募の機会を与えたのか」「図書館運営の委託と図書館スペースを民間業者に賃貸する事はまったく別の事項であり、自動的に書店併営が認められるのはおかしいのではないか」という質問に対して、市側は「公共施設である図書館内のスペースでテナントとして書店を運営する事は、新図書館構想を実現するために必要な要件である」「武雄市においては、従来このような公的施設の使用許可に、公募方式は採用していない」と回答。 「Tカードを貸出カードと併用する件について」「貸出でポイントを付与する事は著作権法第38条第４項に定められた、非営利無償の貸
武雄市新図書館計画の法令違反の疑いについて日本書籍出版協会が質問書を提出 | スラド YRO
かねてよりさまざまな問題を指摘されてきた武雄市図書館リニューアル計画について、日本書籍出版協会が質問書を武雄市に質問状を提出した (質問状の PDF) 。 武雄市図書館のリニューアル計画では、「指定管理者」として運営をカルチュア・コンビニエンス・クラブに委託する事になっており、付随して図書館内に書店を併設、さらに T ポイントカードを貸出カードとして利用する事になっており、2013 年 4 月 1 日からの運営が予定されている。日本書籍出版協会の質問書では、以下の事項が質問されている。 指定管理事業者である CCC が書店を併営する件について 地元書店にも公募の機会を与えたかどうかの決定プロセスの開示要求T カードを貸出カードと併用する件について 図書の貸し出しにより T ポイントが付与されることが、非営利無償の貸与の範囲を逸脱すると解釈可能な事についての市の考えを提示する要求これについて
「リッピングしない」DVD/Blu-rayコピーソフト | スラド YRO
昨今の不正競争防止法や著作権法の改正によってDVD/Bru-rayのリッピングソフトが違法化されたが、「リッピング」を用いずにコピーを行うことで「合法的なバックアップ」が行えるというソフトが一部で話題になっている（レンタルDVD・BDをコピーできるたった1つの方法、リッピング不要のDVD・BDコピーソフト『ディスクグラバー』がすごい）。 このソフトは「DVDやBlu-rayをWindows Media PlayerやVLC Media Playerなどで再生し、その映像/音声をキャプチャすることでCSSやコピーガードを解除せずに映像や音声を複製できるというもの。 この発想はなかったが（これが合法だと判断できるという意味で）、法律に詳しい方のご意見を伺いたいところである。
米国でDVDリッピングやゲーム機、タブレットのJailbreak脱獄は違法という方針に | スラド YRO
ストーリー by hylom 2012年10月26日 19時08分 結局いくら便利になる技術が開発されても規制には勝てないのである 部門より 著作権法改正を求める米国の権利擁護団体らが、個人的な使用目的でDVDをコピーすること、またゲーム機の脱獄を認めるよう求めていたが、米連邦著作権登録局及び米国議会図書館が3年に一度見直しを行う「アクセス制御技術における著作権保護システムの迂回禁止の免除」では認められず、退けられたとのこと（本家/.、Wired記事）。 米国ではデジタルミレニアム著作権法（通称DMCA）によって著作権保護技術の解除などが規制されている。ただし、この法律は適用範囲が広いためい例外が設けられており、たとえばiPhoneのjailbreakは規制対象外とされている。 Public Knowledgeは、個人が個人的な使用目的で、既に所有しているDVDをコピーしてタブレット端末の
武雄市の新図書館構想に対し日本図書館協会が「解明されるべき6項目」を発表 | スラド YRO
日本図書館協会は5月28日、「武雄市の新・図書館構想について」を発表し、「図書館運営のあり方に関わって解明されるべきことがあります」として以下の6項目を挙げ、「これらの解明を通じて、よりよい図書館づくりとなるよう期待します。当協会もそのための支援、協力をすることを表明するものです。」とした。 指定管理者制度導入の理由は何か （指定管理者制度は「公の施設の設置の目的を効果的に達成するため必要がある」ときに条例で定めることができる例外であり、効果的に達成できることを示す必要があるが、「CCCが運営する書店のコンセプト及びノウハウを導入」「20万冊の知に出会える場所」「蔦屋書店のノウハウを活用した品揃えやサービスの導入」では抽象的で明確でないとする指摘。） 指定管理者制度導入の手続きについて （2008年の総務省自治行政局行政指導「指定管理者制度の運用上の留意事項」は、「選定委員には施設の行政サ
武雄市、図書館の利用カードをTポイントカードに置き換える計画 | スラド YRO
佐賀県武雄市とカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)は、武雄市図書館・歴史資料館の企画・運営に関する提携について基本合意した(CCCのニュースリリース、 USTREAMの記者会見動画、 高木浩光@自宅の日記)。 運営開始は2013年4月1日を予定しており、CCCが運営する「代官山 蔦屋書店」のノウハウを活用した品揃えやサービスの導入のほか、Tポイントカードの導入、物品販売や外食事業など付属事業の展開も行うとのこと。記者会見では図書利用カードをすべてTポイントカードに置き換える計画が明らかになり、貸し出し履歴がCCC側や他の事業者に渡るのではないかという懸念が高木浩光氏などから上がっている。CCC担当者によれば履歴の扱いについては未定とのことだが、武雄市長は何を借りたかという情報は個人情報ではないという独自の主張を展開したそうだ。なお、日本図書館協会の図書館の自由に関する宣言では「利用
ベルギーの著作権管理団体、子供たちへの本の読み聞かせに著作権料を求める | スラド YRO
ベルギーの図書館で子供向けに開かれているボランティアによる読み聞かせについて、著作権を管理するSABAMが使用料金を支払うように要求したという(The Next Webの記事、 TorrentFreakの記事、 本家/.)。 SABAMはベルギーの作家、作曲家、パブリッシャーが加入する権利者団体。Dilbeek図書館をはじめ、ベルギー国内の複数の図書館に対して年間250ユーロを支払うように要求したとのこと。グリム童話のような古典は著作権が消滅しているが、翻訳版を使用すれば料金が発生する。De Morgenの取材によると、SABAMは事実を認めたものの、図書館に対する連絡は個別の対応だと述べたという。一方、TorrentFreakの記事によれば、その後SABAMは読み聞かせによる使用料金の要求は誤解だと述べているようだ。文学作品の読み聞かせは上演にあたり、料金の請求が可能となるものの、Dil
アイルランド版SOPAが成立へ | スラド YRO
アイルランドのショーン・シャーロック研究技術革新担当相は、著作権および著作隣接権に関する法律の改正法案に署名したことを明らかにした(TheJournal.ieの記事、 The Inquirerの記事、 Inside Irelandの記事、 本家/.)。 アイルランドではオンラインでの著作権保護に関する法律の整備が遅れており、1月にはEMI Records (Ireland)が政府を訴えるという事態になっていた(/.J記事)。改正後は著作権を侵害したコンテンツをホストするISPやSNSに対し、著作権者が裁判所に差し止め命令を請求できるようになる。EU法に準拠するために必要な改正であるものの、アイルランド版SOPAとも呼ばれており、検閲につながることを懸念する声も強い。改正に反対する「Stop SOPA Ireland」Webサイトでは、およそ1ヶ月で8万件の署名を集めている。
Amazonと角川グループ、Kindle向け電子書籍の配信で合意 | スラド YRO
価格決定権っていうとなんかすごそうな感じがしますけど、実はあんまり大した条件じゃないと推測します。 「価格決定権」ってのは小売価格を決める権利だと思います。出版業界紙の新文化の記事ですし、再販制度を意識してわざわざ括弧をつけたのでしょう。 普通の商取引なら仕入れたものをいくらで売ろうが小売の勝手なわけですが、書籍は再販制度があるのでそういうわけにはいきません。 書店は仕入れた本の売値を自分で決められないわけです。出版社が合法的に再販売価格を拘束できます。 が、電子書籍は著作物再販適用除外制度の適用除外にならない [jftc.go.jp]ので、出版社が小売価格を再販制度のもとでコントロールすることはできません。たぶんそういうことです。 角川がAmazonにいくらで卸すのか、という価格までAmazon側が決定できるということではないでしょうし、価格決定権をAmazonが持つといっても一般的な商
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
