清水 勝彦 慶應義塾大学大学院教授 東京大学法学部卒業。ダートマス大学エイモス・タックスクール経営学修士（MBA）、テキサスA＆M大学経営学博士（Ph.D）。戦略系コンサルティング会社のコーポレィトディレクションを経て研究者に。 この著者の記事を見る
リーダーは戦略スタッフを使い切れているか？：日経ビジネスオンライン
清水 勝彦 慶應義塾大学大学院教授 東京大学法学部卒業。ダートマス大学エイモス・タックスクール経営学修士（MBA）、テキサスA＆M大学経営学博士（Ph.D）。戦略系コンサルティング会社のコーポレィトディレクションを経て研究者に。 この著者の記事を見る
ソニーはなぜアップルになれなかったのか : 池田信夫 blog
2012年03月11日11:53 カテゴリIT ソニーはなぜアップルになれなかったのか 中島聡氏の「誰も言いたがらないSonyがAppleになれなかった本当の理由」というブログ記事をめぐって議論が起こっているが、ちょっと話が混乱しているので整理しておこう。 中島氏のいう理由は「日本では雇用規制が強いので工場を閉鎖できなかった」という話で、これは「誰も言いたがらない」どころか、（私を含めて）多くの人が問題にしている。日本の雇用規制が企業の事業再構築を阻んでいることは事実だが、ソニーの失敗はそれが原因ではない。 ジョブズはアップルに復帰した後の1997年、35あった製品系列を4つに削減してソフトウェア開発に特化し、それ以外の事業と工場をすべて売却した。日本の労働市場は過剰規制だが、資本市場は自由なので、ソニーのようなグローバル企業にとっては事業売却によって世界最適生産を行なうことは（時間をかけ
日本のITはなぜ終わったのか (1/)
ジョブズはもう日本には生まれないのか スティーブ・ジョブズの死去は、世界に大きな衝撃を与えた。彼については多くのコメントがあるので、ここでそれに付け加えるのはやめておこう。むしろ問題なのは、かつてはソニーやホンダを生んだ日本が起業家精神を失い、ジョブズのようなイノベーターが生まれなくなったのはなぜかということだ。 一つは、どの企業でも起こることだが、経済が成熟するにつれて企業の規模が大きくなり、経営者も年を取り、守るべきものが増えてくるということだ。アップルのように売り上げが年間400億ドルになってもイノベーションを持続できる企業は珍しい。普通は役員が多くなるとコンセンサスで意思決定が行なわれるようになり、とがった製品を出すことが困難になる。これ自体は避けられない。 問題は、古い企業が老化する一方で、新しい企業が出てくる新陳代謝が起こらないことだ。これにはいろいろな原因があるが、最大の問題
TABLOG:ダメ会社の不振事業によく見られる50の症状 @V字回復の経営【書評】 - livedoor Blog（ブログ）
2009年04月25日 ダメ会社の不振事業によく見られる50の症状 @V字回復の経営【書評】 今日は、私にとって「金字塔」かつ「バイブル」的なビジネス書を読み返し、再度、頭にINPUTし直している。 GEのジャック・ウェルチが書いた「ウイニング勝利の経営」も、素晴らしい本なのだが、日本語で書かれたビジネス書の中で、この「V字回復の経営」ほどに「実践的」かつ「実戦的」なものを知らない。 とくに危機的な状況に陥った事業の建て直しに取り組む事業責任者の方が、この本を読んでないようでは、それだけで真剣味に疑問符を付けられてもおかしくない、そんな本なのだ。 ちょうど1年ほど前に、この本に出会ったとき、手にとって数ページをめくり、読みだしだけで、興奮にツバをゴクリと飲みこんだものだ。私は、あまり本に書き込みをしながら読む習慣はないのだが、この本については、ラインマーカーが、そこかしこに引かれることとな
【最終回】改革に失敗する日本企業がはまり続ける罠：日経ビジネスオンライン
東日本大震災によって生産停止の連鎖が日本全国や海外にも広がり、日本のモノ作りの効率化は行き過ぎだったと再考を促す声が高まった。だが、それは本当に正しい指摘なのか──。 本コラムでは、ビジネス小説『ザ・ゴール』（ダイヤモンド社）の著者として知られるイスラエルの物理学者、エリヤフ・ゴールドラット博士が考案した改革手法の理論「TOC（Theory of Constraints：制約条件の理論）」とその具体的な手法を紹介しながら、実は効率化が進んでいなかった日本のモノ作りの実態を明らかにし、処方箋を提示してきた。 最終回の今回は、モノ作りを手がける製造業だけでなく、ほかの業種も含め、日本企業の多くに共通する課題を取り上げる。それは、さまざまな改革に取り組んでいるにもかかわらず、努力が実を結ばず業績が上向かないという問題だ。 改革が頓挫してしまう真因は何か。それを解消するにはどうしたらいいのか。ゴー
【最終回】改革に失敗する日本企業がはまり続ける罠：日経ビジネスオンライン
東日本大震災によって生産停止の連鎖が日本全国や海外にも広がり、日本のモノ作りの効率化は行き過ぎだったと再考を促す声が高まった。だが、それは本当に正しい指摘なのか──。 本コラムでは、ビジネス小説『ザ・ゴール』（ダイヤモンド社）の著者として知られるイスラエルの物理学者、エリヤフ・ゴールドラット博士が考案した改革手法の理論「TOC（Theory of Constraints：制約条件の理論）」とその具体的な手法を紹介しながら、実は効率化が進んでいなかった日本のモノ作りの実態を明らかにし、処方箋を提示してきた。 最終回の今回は、モノ作りを手がける製造業だけでなく、ほかの業種も含め、日本企業の多くに共通する課題を取り上げる。それは、さまざまな改革に取り組んでいるにもかかわらず、努力が実を結ばず業績が上向かないという問題だ。 改革が頓挫してしまう真因は何か。それを解消するにはどうしたらいいのか。ゴー
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