マンガ『BLUE GIANT』は米バーンズ＆ノーブルの救世主になるか
ダークマターを失った奇妙な銀河、新たに奇妙な観測結果
ハッブル宇宙望遠鏡が撮影した、約7200万光年の彼方にある銀河「DF2」の画像。DF2は、ダークマターがほとんどない奇妙な銀河である。ダークマターは銀河を1つにまとめている目に見えない接着剤のような物質なので、DF2にこれがほとんどないことは天文学者たちを当惑させている。（SCIENCE: NASA, ESA, STSCI, ZILI SHEN (YALE), PIETER VAN DOKKUM (YALE), SHANY DANIELI (IAS) IMAGE PROCESSING: ALYSSA PAGAN (STSCI)） 宇宙に存在する物質の80％以上を占めるダークマター（暗黒物質）。ところが2018年と19年、そのダークマターがほとんどないように見える2つの銀河が見つかった。一体どうやってできたのか、天文学者たちはそれ以来、頭を悩ませてきた。 「80億年ほど前に銀河と銀河が衝突し
エマニュエル・トッド氏「第3次世界大戦が始まった」
ロシアのウクライナ侵攻が長期戦の様相を呈し、混迷が深まっている。その問題点や解決策を見いだすためには、歴史的な視点を持つことが欠かせない。ソ連崩壊やトランプ大統領誕生を言い当てたフランスの歴史学者であるエマニュエル・トッド氏は今、どのようにウクライナ戦争を見ているのか。ロングインタビューを前編と後編に分けてお届けする。 1951年フランス生まれ。パリ政治学院卒。英ケンブリッジ大学で博士号を取得。家族構成や出生率、死亡率から世界の潮流を読む。76年の著書で旧ソ連の崩壊を予言した。米国の衰退期入りを指摘した2002年の『帝国以後』は世界的ベストセラーに。その後もアラブの春、トランプ大統領誕生、英国の欧州連合（EU）離脱を言い当てた。（写真：AFP／アフロ） 2月24日にロシアがウクライナへの侵攻を始めました。最初にそのニュースを聞いてどのような感想を持ち、どのような感情がわき起こってきましたか
辺境の地になった日本 生き残る道は世界の“古都”
1966年東京都生まれ。早稲田大学探検部時代に執筆した『幻の怪獣・ムベンベを追え』でデビュー。タイ国立チェンマイ大学日本語科で講師を務めたのち、ノンフィクション作家に。2005年、『ワセダ三畳青春記』で第1回酒飲み書店員大賞を受賞。13年、『謎の独立国家ソマリランド』で講談社ノンフィクション賞、梅棹忠夫・山と探検文学賞を受賞。近著に『幻のアフリカ納豆を追え！ そして現れた〈サピエンス納豆〉』。（写真＝竹井俊晴） 欧米や新興国の経済成長から取り残されて、日本は貧しくなったといわれます。30年以上、海外渡航を続けられていますが、実感することはありますか。 高野秀行氏（以下、高野氏）：感じるどころではありませんね。この10年、15年ぐらいの日本の沈没ぶりにはまあ、すさまじいものがあります。成田空港ほどみすぼらしい国際空港は探してもなかなか見つかりませんよ。 現在のアジア各国の空港は巨大で豪華です
ノーベル賞の真鍋氏 「恐竜の時代に近づく気象、忍び寄る危機」
1931 年 9 月 21 日生まれ。58 年に東京大学大学院博士課程を修了後、米国で気象研究に携わる。米環境科学局地球流体力学研究室上席気象研究員、米国海洋大気庁（NOAA）地球流体力学研究室上席気象研究員などを歴任。97～2001年、海洋科学技術センター（現在の国立研究開発法人海洋研究開発機構・JAMSTEC）地球フロンティア研究システムで地球温暖化予測研究領域長を務める。現在は米プリンストン大学上席研究員、JAMSTECフェロー 米国では、地球温暖化現象そのものに対する疑念があったと思いますが？ 真鍋 温暖化が起こっていることについては、米国でも議論の余地はありません。現在の気温の上昇は、世界的な観測結果から明らかです。過去600年くらいの地表面の温度変化を分析すると、1900年ころから急速に上昇しているのがわかります。これまでに0.7℃くらい気温が上がっているでしょうか。この100
楽天への日本郵政・テンセントの出資に浮かび上がる深刻な懸念
楽天は12日、日本郵政や中国のネット大手・騰訊控股（テンセント）などを引き受け手とする第三者割当増資を実施し、2423億円を調達すると発表した。その中で、最大の資金の出し手が日本郵政である。日本郵政は楽天との資本・業務提携に約1500億円を投じ、出資比率は8.32％となる。物流やモバイル、デジタルトランスフォーメーション、金融など幅広い分野で提携を強化するとしている。 ビジネス戦略としてみれば、楽天と日本郵政の資本・業務提携はシナジー効果（相乗効果）を期待して評価することもできよう。「歴史的な提携だ」との自画自賛はともかくとして、大方のメディアはポジティブな反応だ。私もそれを否定するつもりは毛頭ない。 しかしそこには、国民の財産と安全保障に関わる見逃せない深刻な懸念が潜んでいる。 政府過半出資の会社による“資本注入”の異様さ まず、楽天から見れば、今回の提携は歴史的快挙であっても、日本郵政
39歳で認知症と診断されたトップ営業マン
仙台市に住む丹野智文さんは2013年、39歳のときに若年性アルツハイマー型認知症と診断された。当時、大手系列の自動車販売会社の営業職で、成績はトップクラスだった。「これでクビになるのではないか」。そんな不安が襲ったが、会社の理解のもと、事務職に移り、今も勤務を続けている。 丹野：一度お医者さんに診てもらおうと近くの脳神経外科クリニックに行ったのは、3年前のクリスマス、2012年12月25日のことでした。実は、その3年ぐらい前から、仕事をしていて人よりも物覚えが悪いなと感じ始めていました。 そのころはフォルクスワーゲンを販売されていたんですよね。 丹野：ええ。大学卒業後、ネッツトヨタ仙台に就職して、3年目から系列のフォルクスワーゲンの販売店に異動になっていました。 トップ営業マンだったと伺っています。 丹野：そうですね。店内トップの販売成績を挙げ続け、東北で一番にもなりました。 でも、200
ベゾス氏退任は周到に準備 さらに手ごわい「アマゾン3.0」
米アマゾン・ドット・コムのジェフ・ベゾスCEO（最高経営責任者）は2021年2月2日、突如退任を発表した。クラウドサービスの米アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）のCEOであるアンディ・ジャシー氏を後任に指名した。ベゾス氏は今後何を担い、クラウドに続く「アマゾン3.0」はどこに向かうのか、関係者への取材から分析する。 「驚くべき発明は数年後には当たり前になる。業績を見るときは発明の長期的な累積の結果を見ているが、今アマゾンはこれまでになく独創的だ。移行に最適な時期だと考えた」 アマゾンのベゾスCEOは2020年1～12月期の通期決算の公表と同時に、CEOの交代を発表し声明を出した。取締役会にとどまり、エグゼクティブチェア（取締役執行会長）の肩書となる。実際に体制を移行するのは、21年の第3四半期（7～9月）だ。 ベゾス氏は事業の最前線から身を引く一方で、重要な戦略の決定、対外的な慈善活動、
新型コロナ、「首都封鎖」で知っておくべき10のこと
感染爆発の重大局面だ──。新型コロナウイルスの感染拡大に関して、小池百合子東京都知事が3月25日の会見で、「何もしないで推移すればロックダウン（都市封鎖）を招いてしまう」と危機感をあらわにし、急遽、ロックダウンが日本でも現実味を帯びてきた。 安倍晋三首相の27日の参院予算委員会で「仮にロックダウンのような事態を招けば、わが国の経済にもさらに甚大な影響を及ぼす」との認識を示し、小池知事と危機感を共有していることを明らかにした。その後、28日夜の会見で安倍首相はロックダウンに必要な緊急事態宣言について「今の段階では緊急事態宣言ではないが、ギリギリ持ちこたえているということで、瀬戸際の状況が続いている」とコメント。すぐに首都・東京が封鎖されることはなさそうだが、予断を許さない。 万が一、首都封鎖となれば、その影響は甚大となる。「ロックダウンの指示に従わなかったらどうなる？」「経済への打撃はどの程
アマゾン「所得税ゼロ還付金1億ドル」の衝撃
米国では今、トランプ大統領が2017年12月に署名した大型減税を受け、連邦法人所得税をゼロに抑える米大手企業が急増している。米シンクタンク、税制・経済政策研究所（ITEP）が今月、発表した報告書によると、フォーチュン500選出企業のうち2018年の所得税をゼロに抑えた企業は60社で、その数は減税前のおよそ倍となった。 具体的には、米ゼネラル・モーターズ（GM）、米IBM、米デルタ航空、米電力最大手のデューク・エナジーや米石油メジャーのシェブロンなど。中でも批判を集めているのは先週、増収増益の2019年1～3月期決算を発表したばかりの米アマゾン・ドット・コムだ。 同社の2018年の課税対象となる純利益はおよそ112億ドル（約1兆2500億円）だった。米国の所得税率（減税後）は21％であるため、本来であればおよそ23億ドルの所得税を納めるはずだった。ところが同社が18年に納めた所得税はゼロ。し
おもちゃにも参入するアマゾンの狡猾さ：日経ビジネスオンライン
この時期に気になるのは、子どもへのクリスマスプレゼントだ。プレゼントを買おうにも、そもそも店舗でおもちゃを売っている店が少ない。少子高齢化だから、おもちゃをどこでも買えるわけではないだろう。それにしても、現物を見て買おうと思ったら、家電量販店くらいしかない。しかし、そうしているうちに店舗に行く時間もなくなり、結局はネットで注文することになる。ありがたいことに、クリスマス当日から、二日前に思い出しても、ネットならなんとか配達してくれる。さらに店舗よりも安い。 以前、私が子どもと店舗に行ったとき、子どもがほしがったおもちゃを見つけられなかった。子どもが店員に聞いたところ、「並んでいる中から探してね」といわれた。店員の価値は何だろうか。そこで、私のスマホでアマゾンのサイトに飛んだ。在庫もあるらしい。すぐさま注文した。おそらく、その店舗には行かないだろう。ネット店舗とリアル店舗の闘いが報じられ、リ
中古ユニクロが人気、“メルカリ”が変える消費 (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
フリマアプリが日本で初めて登場したのは12年ごろとされる。誕生からわずか5年の間に、5000億円規模の巨大市場が形成されたことになる。 個社の実績をみても、その勢いは明らかだ。18年6月に東京証券取引所マザーズへの上場を果たしたメルカリの場合、月間利用者数は1075万人。1カ月に売買される金額は300億円を超える。楽天もフリマアプリの草分け的存在だった「フリル」の運営会社を16年に買収。自社サービスの「ラクマ」と統合し、メルカリを追い上げる。 こうした状況で生まれつつあるのが、「手元にあるモノを売る」習慣が定着するなかで、「売るときのことを考えてモノを買う」「買ってもらえるうちに売る」といった新たな消費のスタイルだ。 転売意識した商品戦略を 若い世代の間では、店頭で商品を購入するとき、手元のスマホでフリマアプリを開き「いくらで売れる商品なのか」を確認する習慣が広がっているという。従来、1万
ブロックチェーンがあれば、人への信頼は不要か：日経ビジネスオンライン
新しい信頼の象徴とも言えるブロックチェーンの技術は、金融以外でもさまざまに使われるようになってきている。ブロックチェーンがあれば、人への信頼は不要なのだろうか？ レイチェル・ボッツマンの新刊『TRUST 世界最先端の企業はいかに〈信頼〉を攻略したか』をもとに、インフォバーン代表取締役ファウンダーCVOの小林弘人氏に聞く。その後編。「信頼システム」の最新の状況とは。 信頼を考えるとき、ブロックチェーンはなぜそれほど重要なのだろう？ まずなにより、人類の歴史ではじめて、誰が何を所有するかについて一般に開かれた恒久的な記録が作られ、ひとりの人や組織がそれを支配することも裏書きすることもできず、人々が記述の正確性についてお互いを信頼し合意できるという点だ。（『TRUST』第9章） ブロックチェーンの技術は、新しい信頼のかたちのひとつを体現しています。『TRUST』でも、2章分をブロックチェーンにあ
「FinTechバブル」の後を担う保険革命の今
「Software is Eating the World」。 この言葉が示すように、近年はソフトウェアの進化が製造業や金融業などさまざまな産業に影響を及ぼしています。そこで、具体的に既存産業をどのように侵食しつつあるのか、最新トレンドとその背景を専門外の方々にも分かりやすく解説する目的で始めたのが、オンライン講座「テクノロジーの地政学」です。 この連載では、全12回の講座内容をダイジェストでご紹介していきます。 講座を運営するのは、米シリコンバレーで約20年間働いている起業家で、現在はコンサルティングや投資業を行っている吉川欣也と、Webコンテンツプラットフォームnoteの連載「決算が読めるようになるノート」で日米のテクノロジー企業の最新ビジネスモデルを解説しているシバタナオキです。我々2名が、特定の技術分野に精通する有識者をゲストとしてお招きし、シリコンバレーと中国の最新事情を交互に伺
本田圭佑氏「投資がリスクという感覚さえない」
あと重要なのは、ブロックチェーンを使えば誰でも参加できるシステムを構築しやすいということです。現状、ヤマト運輸と佐川急便の物流システムを接続するのは難しい。でもブロックチェーンならばネットワークにつながった複数のコンピューターに同じデータが保存されるため、一台のサーバーで一元管理するわけではない。つまり、このプラットフォームならばヤマト運輸や佐川急便だけでなく、日本郵便も参加できます。これはすごく重要で、システムを全部統一できるメリットはものすごく大きい。 だから「ウチのドローンは速いですよ」とか「重たいモノでも運べます」とか、そういう単機能の売り込みを我々はしていません。あくまでもアプリケーションも含めて、丸ごとワンパッケージで提供できるということを強みだと考えています。 ドローンを使った物流もまずは「単線」から 実際、ドローンを使った物流を運用する立場の人だったら、どんなことを気にする
アマゾンに、学ばんかい！ ＜channel shift＞
米アマゾンによる買収で話題になった高級スーパーマーケットチェーン「ホールフーズ・マーケット」の店頭。トマトを売る台にも「amazon」の文字が。アマゾンはホールフーズの商品を短時間で顧客に届けるサービスを一部店舗で始めている（写真：ロイター/アフロ） このところアマゾン脅威論が高まるばかりである。書籍のネット通販からスタートしたアマゾンは、取扱品目をどんどん広げて巨大化した。そして様々な領域でリアル店舗の売り上げを奪い、市場での影響力を強めている。 アマゾンが既存の市場を飲みこみ、リアル企業が窮地に追い込まれていく状況など、その影響力を指して「アマゾンエフェクト」なる言葉も使われるようになった。その勢いに投資家の期待もますます大きくなり、今年2月には、アマゾンの株式時価総額がアップル、アルファベット（グーグル）に次ぐ世界3位に浮上した。米フォーブス誌の世界長者番付では、創業者のジェフ・ベゾ
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