３月２８日、彼女のカカオ農園は有毒物質で汚染され、赤茶色に染まった水たまりが点在していた。写真はカカオの実。ガーナ・オシノの農場で２月撮影（２０２４年 ロイター/Francis Kokoroko） [サムレボイ（ガーナ） ２８日 ロイター] - 彼女のカカオ農園は有毒物質で汚染され、赤茶色に染まった水たまりが点在していた。違法な金採掘業者が残したものだ。農園の所有者ジャネット・ジャムフィさん（５２）は、この荒れ果てた風景に心が折れかけている。
焦点：西アフリカのカカオ大国「終わりの始まり」か、生産が壊滅的落ち込み
３月２８日、彼女のカカオ農園は有毒物質で汚染され、赤茶色に染まった水たまりが点在していた。写真はカカオの実。ガーナ・オシノの農場で２月撮影（２０２４年 ロイター/Francis Kokoroko） [サムレボイ（ガーナ） ２８日 ロイター] - 彼女のカカオ農園は有毒物質で汚染され、赤茶色に染まった水たまりが点在していた。違法な金採掘業者が残したものだ。農園の所有者ジャネット・ジャムフィさん（５２）は、この荒れ果てた風景に心が折れかけている。
食料品の価格が地球温暖化のせいで年間3.2％も上昇してしまう可能性があると判明
近年の日本は物価が上昇するインフレーション(インフレ)の状態にあると日銀総裁が述べており、外食やファストフードのメニュー、スーパーの食料品などの価格変動でインフレを実感している人も多いはず。ドイツの研究チームが行った新たな研究では、「地球温暖化の影響で食料品価格が年間3.2％上昇する可能性がある」という深刻な結果が明らかになりました。 Global warming and heat extremes to enhance inflationary pressures | Communications Earth & Environment https://www.nature.com/articles/s43247-023-01173-x By 2035, global warming could add up to 3.2 percentage points to food inflat
ChatGPTの電力消費量はすでに米国の一般家庭｢1万7000世帯｣分。数年後には…
AI（人工知能）の導入普及が進み、世界で電力消費量の増大が深刻な問題になってきている。 This image generated by Adobe Firefly 2.0 AI（人工知能）の電力消費量は莫大だ。 米誌ニューヨーカーの記事（3月9日付）によれば、OpenAIが提供する対話型AI｢ChatGPT｣は1日当たりおよそ2億件のプロンプト（指示）に対応するため、50万キロワット時（kWh）超の電力量を消費している模様だ。 同記事によれば、米国の平均的な家庭の電力消費量は1日当たり約29kWh。つまり、ChatGPTは平均的な家庭1万7000世帯以上の電力を消費していることになる。 すでに十分莫大な消費量だが、今後ジェネレーティブ（生成）AIの導入・普及が進んでいくと、消費量はさらに膨れ上がる可能性が高い。 オランダ中央銀行（DNB）のデータサイエンティスト、アレックス・デ・フリース氏
ビル・ゲイツらも出資、「CO2を出さない」製鉄企業Boston Metal（Forbes JAPAN） - Yahoo!ニュース
ビル・ゲイツを含む投資家から3億5000万ドル（約520億円）以上を調達した製鉄分野のスタートアップ企業Boston Metal（ボストン・メタル）は、二酸化炭素（CO2）を排出しない「グリーンスチール」でこの分野に革新をもたらそうとしている。 同社の共同創業者のドナルド・サドウェイは「製鉄業界が国だとしたら、第3位の汚染国になるでしょう」と述べている。鉄鋼の生産は、世界のCO2排出量の約8％を占めているが、その主な原因は、鉄鋼を製造する際に大量の石炭を燃やすことにある。現代の暮らしに欠かせない鉄鋼は、世界中で毎年20億トン近くが生産されているが、その製造プロセスのCO2排出量は、2020年時点で年間34億6100万トンにも及んでいる。 そんな中、マサチューセッツ工科大学（MIT）の職をリタイアしたサドウェイは、高炉で石炭を使用する伝統的な製鉄プロセスを置き換えるソリューションを発見した。
グレートバリアリーフで大規模な白化現象 豪当局が確認
グレートバリアリーフで２０１６年に起きた白化現象（資料写真）＝オーストラリア/ Kyodo/Getty Images/File （ＣＮＮ） オーストラリアにある世界最大のサンゴ礁、グレートバリアリーフで大規模な白化現象が起きている。グレートバリアリーフ海洋公園局が８日に確認した。白化現象は世界の気候危機やエルニーニョ現象によって引き起こされた海水温の急激な上昇が原因とされる。 グレートバリアリーフで大規模な白化現象が確認されたのはこれで７回目。２０１６年以降の８年間で５回目の発生だった。 グレートバリアリーフ海洋公園局とオーストラリア海洋科学研究所は、同海洋公園の３分の２の範囲を上空から調査した。その結果、グレートバリアリーフ全域で大規模な白化現象が起きていることを確認した。 こうした白化現象の進行は、この１年の間に世界各地のサンゴ礁でも伝えられていた。 ３４万５０００平方キロメートルの広
「緑化」が進むグリーンランド、世界に多大な影響及ぼす可能性
急速な氷の融解はグリーンランドの景観にさまざまな影響を与えている /Martin Zwick/REDA&CO/Universal Images Group/Getty Images （ＣＮＮ） グリーンランドの中で氷が失われた地域は、過去３０年間でニューヨーク市のほぼ３６倍に上ることが１３日刊行の研究報告で明らかになった。これらの土地は、湿地帯や低木地帯に急速に取って代わっているという。 グリーンランドにおける植生の量は、１９８０年代半ばから２０１０年代半ばまでで２倍に増えた。かつて氷と雪に覆われていた土地は、不毛の岩地や湿地帯、低木地帯に姿を変えた。湿地だけでその面積は４倍に拡大したという。 衛星画像の分析を通じ、科学者らはグリーンランドから２万８７０７平方キロの氷が３０年間で失われたことを突き止めた。その上で、それによる一連の影響が気候変動や海面上昇に深刻な結果をもたらしかねないと警鐘
バンコク、大気汚染悪化で在宅勤務要請
大気汚染でかすむタイ・バンコク（2024年2月15日撮影）。(c)Lillian SUWANRUMPHA / AFP 【2月15日 AFP】タイの首都バンコクのチャッチャート・シッティパン（Chadchart Sittipunt）都知事は14日、大気汚染が悪化したため15、16両日について、在宅勤務を要請した。 世界の大気汚染を監視するウェブサイト「IQエア（IQAir）」によると、人口約1100万人のバンコクは15日午前、世界で最も汚染された都市ランキングの上位10位以内に入った。 微小粒子状物質（PM2.5）濃度は、世界保健機関（WHO）の定める安全基準の15倍となった。 チャッチャート知事は、都の公務員は15、16両日は在宅勤務するよう指示。都内のネットワークに含まれる151の企業・団体、政府機関や民間部門にも協力を求めた。これにより、6万人以上が影響を受けるとしている。 同知事によ
大西洋の重要な海洋循環、崩壊の予兆を示しつつある 研究者ら警鐘
アイスランド沖の北大西洋が波立つ様子＝２０２０年３月/Daniele Orsi/REDA&CO/Universal Images Group/Getty Images （ＣＮＮ） 大西洋の海水が表層で北上し、深層で南下する大西洋子午面循環（ＡＭＯＣ）は既に崩壊に向かっている可能性がある――。そんな新たな報告が発表された。ＡＭＯＣの崩壊は海面上昇や世界の気象に深刻な影響を及ぼし、各地で気温の急激な低下や上昇をもたらす可能性があるという。 米科学誌サイエンス・アドバンシズに９日発表された研究結果によると、研究チームは極めて複雑で高価な計算システムを使用し、ＡＭＯＣ崩壊の予兆を捉える指標（ＥＷＳ）を検出する新たな方法を発見した。 ＡＭＯＣは巨大な地球規模のベルトコンベアのような働きをしている。ＡＭＯＣが熱帯地域の暖かい海水を遠く北大西洋まで運ぶと、海水はそこで冷却されて塩分濃度が高まり、海中深く
森林が気候変動で「呼吸困難」に？ 温暖化と乾燥ストレスで逆にCO2放出する現象増加、崩れるバランス | テクノエッジ TechnoEdge
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 世界気象機関（WMO）は1月12日、2023年の地球の年間平均気温は産業革命以前の水準より1.5℃高く、観測史上最も暖かい年だったと発表しました。 1.5℃の上昇と言われても、われわれの感覚的にはさほど大きな変化ではないように思えます。しかし、米国科学アカデミー紀要（PNAS）に掲載された新たな研究では、気候が温暖化し続けることで、木々が「呼吸困難」に陥りつつあるとし、樹木がもはや人類の二酸化炭素（CO2）排出量を相殺するための解決策として役に立たなくなる可能性があることが報告されています。 この研究の筆頭著者で、ペンシルバニア州立大学地球科学助教授であるマックス・ロイド氏は「温暖でより乾燥した気候の木々は、
シベリアに出現した謎の「黒い穴」に関する新説、ガス噴出と関連か（Forbes JAPAN） - Yahoo!ニュース
ロシア・シベリアのヤマル半島で発見された巨大な穴を調べる調査団。2015年6月撮影（Getty Images) 2017年6月、ロシア・シベリア北西部のヤマル半島のトナカイ遊牧民から、大きな爆発音がして地面から煙が立ち上るのを見たとの通報があった。その日のうちに、散らばった土や氷の塊に囲まれた、直径7m深さ20m近くの穴が、爆発が起きたと思われる場所で発見された。 【図】ガス噴出クレーターの形成過程を説明するモデル図 これまでに、同様の「黒い穴（ブラックホール）」が17個以上見つかっている。この穴は泥炭水で満たされている場合が多いことから、地元の人々にそう呼ばれている。この謎の穴の成因としては、サーモカルスト（凍土の陥没穴）や、秘密兵器の実験、隕石群の衝突などの説が提示されていた。 このほど発表された最新の研究では、この穴の正体は、北極圏の気温上昇によって非常に脆弱になった凍土の表層部から
「湖水爆発」で数百万人が犠牲の恐れ、時限爆弾のようなキブ湖
ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがるキブ湖。そのユニークな地質的特徴により、湖深くに膨大な量の二酸化炭素とメタンガスが蓄積しており、湖岸に住む数百万人の命を危険にさらしている。（PHOTOGRAPH BY ROBIN HAMMOND, NAT GEO IMAGE COLLECTION） ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがる緑豊かな渓谷にあるキブ湖は、見事な崖に囲まれている。湖上では漁師たちが小舟を浮かべ、歌に合わせて櫂（かい）を揃えて漕ぎながら、その日の食料を捕っている。だが、湖の深部は、そんなのどかさとは無縁の世界だ。 キブ湖は地質学的に特異な多層湖で、深い層は蓄積した二酸化炭素とメタンで飽和状態にある。このような湖は世界に3つしかない。残りの2つはカメルーンのニオス湖とマヌン湖で、どちらも過去50年の間に湖水爆発を起こして致死的なガスの雲を噴き上げ、人間や動物を窒息死させた。 1986
今年は観測史上最も暑い年に－エルニーニョ２年目突入で科学者警告
A digital display showing the temperature at 45C outside a pharmacy in Sardinia, Italy, in July 2023. Photographer: Francesca Volpi/Bloomberg 今年は暑くなるだろう。とても暑くなるだろう。2023年を上回り観測史上最も暑い年になるかもしれないと既に予測する専門家もいるほどだ。 世界平均気温、23年は観測史上最も暑い年に－国連が年末待たずに宣言 気候変動が主な理由であることは言うまでもない。化石燃料の燃焼によって大気中の温室効果ガスが増加し、世界の平均気温は上昇しつつある。23年の平均気温は産業革命前と比べ約1.5度上昇したが、早い段階での予測では今年も1.3－1.6度の上昇が見込まれている。 科学者らの予想の一段の根拠となっているのがエルニーニョ現象だ
地球は第6の大量絶滅時代に突入した？人類の未来を左右する森林消失の悪夢 気鋭の地質学者・九州大学大学院教授の尾上哲治が語る2024年のキーワード | JBpress (ジェイビープレス)
2015年12月のCOP21（第21回気候変動枠組条約締約国会議）で採択されたパリ協定では、2020年以降の温室効果ガス削減に関する世界的な取り組みが示された。だが、グリーンランドと南極を覆う氷床は急激なペースで減少。人間の活動により引き起こされた温暖化などにより、2001年以降、世界各地で100種を超える生物が絶滅したと主張する研究者もいる。これを「第6の大量絶滅の時代」の始まりとする報道もある。 地球は今後、大量絶滅の時代に突入していくのか、地球温暖化は生態系にどのような影響を及ぼすのか、そして今、我々が考えるべきこととは何か。『大量絶滅はなぜ起きるのか 生命を脅かす地球の異変』（講談社）を上梓した、尾上哲治氏（九州大学大学院理学研究院地球惑星科学部門教授）に話を聞いた。（聞き手：関瑶子、ライター＆ビデオクリエイター） ──「地球は、6回目の大量絶滅の時代を迎えつつある」という声もあり
気候変動、世界で最も汚染している国はどこ？ グラフで見る現在、過去、今後
世界の地球温暖化ガスの大半は、ごく限られた国々が排出したものだ。２２年の排出量のうち８３％は上位２０カ国によるもので、中国、インド、米国、欧州連合（ＥＵ）の占める割合が高い。こうした国々が気候変動にどう対応するかが、世界の他の地域に桁違いの影響をもたらしている。 各国の総排出量を人口で割った国民１人当たりの平均排出量を見ると、様相が変わってくる。 中国は総排出量では世界最大といえるが、１人あたりの平均量では米国人が中国人の２倍近く温暖化ガスを排出している。人口密度の高いインドも世界最大の汚染国のひとつに挙げられるが、１人あたりの排出量は世界の平均値を大きく下回っている。 国連が警告しているように、現行の気候変動政策が達成されたとしても、世界の気温は３度近く上昇する方向に向かっている。 各国、とりわけ富裕国には、気候変動対策を迅速に拡大するべきとの圧力が高まっている。以下では現状と、そこにた
日本で大量に廃棄される「衣料品」、重さにして51万トン…「ヤバすぎる廃棄量」の「根本的な原因」と企業の責務（磯部 孝） @moneygendai
浮き彫りになる大量廃棄問題 三井不動産株式会社は、千葉県木更津市に服の再生を応援する実験的ファッションテーマパーク「KISARAZU CONCEPT STORE」(運営:双日インフィニティ（株）、プロデュース:（株）スマイルズ)を、今年の6月にオープンさせた。 もともと目の前にある三井アウトレットパーク木更津の駐車場だったスペースに敷地面積約7,300㎡に延床面積約3,000㎡、店舗面積約2,460㎡に地上２階建ての施設を作った。参加企業も約100社と国内の大手アパレルメーカーから、ハイブランドやデザイナーブランドを含め1万～3万点を揃えブランドを区切らず、テーマＭＤでアピールする。 この新施設の最大の特徴は、入場料を徴収するところにある(但し中学生以下は無料)貢献度を意味するContributionからネーミングしたコントリという取り組みは、提示される３つの協賛先から選ぶ仕組みで、ちょっ
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地熱を利用して大気中の二酸化炭素を回収する画期的な技術を開発 : カラパイア
止まらない海面水温の上昇、最高記録更新が続くのは「極めて異常」
2023年は「史上最も暑い年」だったが、今年もとてつもない猛暑になる：研究者
中国CO2濃度 公表の1.5～3倍で増 - Yahoo!ニュース
ちりやほこりなどの“微細な粒子”が気候変動を加速させるメカニズム