エネルギー消費量とGDPの関係をさぐる（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース・日本ではオイルショックを転機に、特に産業部門では省エネ化が進み、エネルギー消費を抑えながらの経済成長が推し進められた。 ・日本の家庭部門の最終エネルギー消費量は21世紀に入るとほぼ横ばいに推移しているが、これは主に家電での省エネ化の成果。さらに2011年度以降は大よそ下落の動きを示しているが、これは震災後の一般世帯ベースでの省エネ性向の加速化によるもの。 ・GDPの産出量とエネルギー消費(供給)量を用いてエネルギーによるGDP算出効率を計算すると、日本は非常に効率よく価値を生み出している計算になる。 エネルギーの消費動向の流れを知るエネルギーは主に日常生活の営みや経済活動のために消費され、社会、経済の維持には欠かせない存在。その消費量とGDPとの間にはどのような関係があるのか。資源エネルギー庁が2018年6月に発表したエネルギー白書から、日本と諸外国の実情を確認する。 今回スポットライト
