タグ

産業技術史に関するDrunkarのブックマーク (9)

  • より微細な半導体デバイスを作るために、表面加工に欠かせないレーザー光源を開発 | NEDO | 実用化ドキュメント

    表面加工の微細化 180nm → 32nm(原子約300個分) (KrFソリグラフィ) → (ArF液浸ダブルパターニング ソリグラフィ) ※nmはナノメートル、10-9メートル=10億分の1メートル 私たちの身の回りには、コンピューター(半導体集積回路)が内蔵された製品があふれています。生活をより便利にサポートしてくれるこれら家電やIT機器は、常に高性能化を求められています。コンピューターの高性能化は、心臓部のマイクロチップ(半導体集積回路)の微細化とほぼ同義です。微細化には、より細い配線を半導体内部に作る必要があり、そのためには超極細の溝を刻む、「フォトリソグラフィ」という技術が欠かせません。そして、フォトリソグラフィの技術の要となるのがレーザー光源です。フォトリソグラフィ用のレーザー光源の開発競争で勝ち残ったメーカーは、世界でたったの2社。その一つが、日のギガフォトン社です。 IT

  • NEDO Web Magazine | 実用化ドキュメント

    NEDOプロジェクトにより開発された技術が、 どのように製品やサービスとなって活用されているかを紹介するシリーズ企画です。 NEDOによる開発成果がさまざまな形で活躍しています。 NEDOでは、プロジェクト終了後の「その後」を追い、成果の社会への広がりを把握する「追跡調査」を実施しています。 そして、それによって把握された製品やサービスを中心に企業をはじめとする開発者にインタビューを行い、「実用化ドキュメント」として紹介しています。

  • 共同ファブはなぜ破綻したのか

    システムLSI事業で成功するためには,国内メーカーは設計と製造を分離し,水平分業体制に移行しなければならない――。こう考えた経済産業省が主導して,国内メーカーの製造部門を統合した「共同ファブ」を立ち上げる構想があった。定評ある日企業の製造力を集結し,世界で通用するSiファウンドリーを立ち上げる。一方で,製造に必要な大規模投資から解き放たれた各社は,設計力の強化に邁進できる。一挙両得を目指したこの構想は,結局うまくいかなかった。失敗の根底には,一体何があったのか。日経エレクトロニクスが2007年に掲載した連載記事で検証する。

    共同ファブはなぜ破綻したのか
    Drunkar
    Drunkar 2018/04/30
    「現実のプロジェクトの進め方は,これとは正反対だった。参加する各社の意図を等しく尊重し,成果の配分でも平等を重視する合議制を採っていた。」
  • 【電子産業史】1992年:半導体に見る日本メーカーの凋落

    1992年,DRAM市場と半導体市場で日のメーカーがそれぞれシェア1位から転落した。 日の電子産業の勢いがなくなったのはいつからだろうか。半導体産業で見ると1992年が大きな転機だったことが分かる。日の牙城といわれたDRAMにおける日メーカーの凋落と韓国メーカーへの主役交代――これが明確になったのが,韓国Samsung Electronics社が市場シェア・トップに立った1992年である。 1980年代に日のDRAMメーカーは品質を武器に着々と地歩を固め,世界のトップに躍り出た。しかし2005年のDRAMメーカーの売上高を見ると,Samsung Electronics社ほか海外のメーカーが上位を占める(表1)。日メーカーはかろうじて第5位にエルピーダメモリが入っているだけだ。 1992年は日のDRAMメーカーにとって驚愕と失意の年だった。バルセロナ・オリンピックが開かれたこの

    【電子産業史】1992年:半導体に見る日本メーカーの凋落
    Drunkar
    Drunkar 2018/04/30
    「DRAMの勝ちパターンは分かっている。製造装置が安くなり競合他社の力が弱まる不況期にこそ投資することで収益を上げられる。ユーザーにも製品を安定供給できる。」
  • 【電子産業史】1988年:TRON

    1988年,TRONプロジェクトの推進母体としてトロン協会が発足した。 1984年にTRONプロジェクトが始まってから22年が過ぎた。これだけの時が過ぎると世の中の評価が落ち着きそうなものだが,現在でもTRONに対しては賞賛から批判までさまざまな見方がある。なぜ,長い年月を経てもここまで評価が分かれるのか。1980年代後半の5年間,坂村健氏の近くで取材をしていた記者の一人として思うところを書いてみたい。 結論から言うと,我が国のエレクトロニクス産業においてTRONプロジェクトが果たした役割はとてつもなく大きい。とりわけ,ITRONから始まった組み込み分野での貢献は特筆に値する。TRONを抜きにして携帯電話機などの組み込み型の国内電子産業がここまで発展したか否かについては見方が分かれるだろうが,そうした議論に意味はない。別のものがその役割を果たし得たかもしれないということを言い出せば,米Mi

    【電子産業史】1988年:TRON
    Drunkar
    Drunkar 2018/04/30
    「当時の日本メーカーは優れた半導体技術を持ちながら,著作権の壁に阻まれてマイクロプロセサ事業への道を閉ざされていた。」
  • 【電子産業史】1983年:DESとRSA

    1983年,米Massachusetts Institute of Technologyは,RSA暗号に関する特許を取得した。 暗号は今や,情報インフラのセキュリティーを支える基技術となっている。例えば,最近の「おサイフケータイ」にも暗号技術が応用されているのである。 だが現在のような暗号技術の開発が始まったのはさほど古くはない。米国でも1970年代に入ってからである。誌で暗号の記事が初めて登場したのも1978年9月4日号であった(図1)1)。 DESとRSAが同じ時期に誕生 それまでの暗号技術といえば,文字通り暗闇の技術であった。国家保安のための技術であったからだ。かの有名なTuringやShannonも暗号理論の専門家であったし,世界初の実用コンピュータも暗号解読マシンであった。だが,軍用技術であった暗号は,公の場で議論されることがなかった。 明るい表舞台に暗号技術が登場したのは,

    【電子産業史】1983年:DESとRSA
  • 【電子産業史】1980年代:基礎研究に走った日本企業,欧米は大学・ベンチャー主体に

    1980年代を私は誌編集長として過ごした。当時と現在とで,1980年代に対する私の見方は大きく違う。当時を振り返るとき,「なぜ気付かなかったのだろう」の思いを禁じ得ない。 例えば1980年代に欧米企業の研究開発方針は大きく転換した。要約すれば「中央研究所の時代から産学連携の時代へ」である。 西洋社会の伝統では長いこと,「知」と「技術・産業」は分断されていた。大学と産業界の距離は,西洋世界でこそ遠かった。それが1980年ごろから様子が変わる。「新産業を生み出すのも,新しい雇用を創出するのも,大学であり,大学の仕事に基づくベンチャー企業であり,それを起こす企業家だ」。世界中でこう期待し始めたのである。今にして思えば,それは,ほとんど革命(大学革命と呼ばれる)だった。 伝統的大学人の強い抵抗と社会的な摩擦を伴いながら,この革命は進行した。歴史的に大きな転換であるだけに,痛みもまた激しかったよう

    【電子産業史】1980年代:基礎研究に走った日本企業,欧米は大学・ベンチャー主体に
  • Amazonが2017年の研究開発費に総額約2.5兆円を投資していたことが判明

    By Robert Scoble 2017年にアメリカ国内で研究開発費に投資した額が高い順に企業をランク付けしたところ、Amazonがトップの約230億ドル(約2.5兆円)で、2位以下を大きく引き離す巨額の投資を行っていたことが明らかになりました。 Amazon spent nearly $23 billion on R&D last year - Recode https://www.recode.net/2018/4/9/17204004/amazon-research-development-rd これまでAmazonは「税金を払っていないにも関わらず、アメリカ合衆国郵便公社を配達に利用している」として、ドナルド・トランプ大統領からTwitterでの攻撃の標的にされていました。しかし、今回示されたAmazonの研究開発費用への投資額は自社のみならず、アメリカ国内にも利益をもたらすこと

    Amazonが2017年の研究開発費に総額約2.5兆円を投資していたことが判明
    Drunkar
    Drunkar 2018/04/12
    上位5社で約750億ドル。2015年ごろの総研究開発投資で米欧中日独に次ぐ規模になる。それが特定分野に注がれているという恐ろしさは前代未聞だろうなあ。。。http://www.jst.go.jp/crds/pdf/2016/FR/CRDS-FY2016-FR-07.pdf
  • 【電子産業史】1979年:超エル・エス・アイ技術研究組合

    1979年度に,超エル・エス・アイ技術研究組合の活動は一部の研究を除き終了した。 「将来のコンピュータシステムの要となる超LSIを開発する」という目的で,「超エル・エス・アイ技術研究組合」が1976年に設立された。総予算は700億円。うち約290億円が「次世代電子計算機用大型集積回路開発促進補助金制度」からの補助金(国の出資)で,4年計画のプロジェクトである(一部の研究は7年間まで延長)。 参加企業は,コンピュータ総合研究所(富士通,日立製作所,三菱電機),日電東芝情報システム(NEC,東京芝浦電気)の2グループ5社。通商産業省工業技術院電子技術総合研究所と日電信電話公社も協力した。 これは米IBM社の未来のコンピュータ計画「Future System」(FS)に触発された国家プロジェクトである。前年の1975年に,コンピュータの100%資自由化が実施され,日のコンピュータ産業に対す

    【電子産業史】1979年:超エル・エス・アイ技術研究組合
  • 1