EIFL・AJOL・WACREN、アフリカにおけるダイヤモンドOA出版の強化を目的とした助成金の公募を開始したと発表 EIFL、AJOL (African Journals Online)、WACREN (West and Central African Research and Education Network、西・中央アフリカ研究教育ネットワーク)は、4月29日、アフリカにおけるダイヤモンドOA(オープンアクセス)出版の強化を目的とした助成金の公募を開始したと発表した。 応募資格は、アフリカの大学、研究機関、学協会、その他の公的非営利団体で、ダイヤモンドOAジャーナルを出版しているか、ダイヤモンドOAジャーナルのジャーナルプラットフォームを管理する機関。 1機関あたり1件の申請が可能で、最大の申請額は、ジャーナルが1誌の場合は2万ドル、ジャーナルが2誌以上またはジャーナルプラットフォ
プレプリント / バージョン1 OPAC等レガシーな検索システムに対する大規模言語モデル技術の適用可能性について ##article.authors## 小野, 亘 人間文化研究機構本部事務局 https://orcid.org/0000-0002-6398-9317 DOI: https://doi.org/10.51094/jxiv.679 キーワード: 大学図書館、 OPAC、 大規模言語モデル、 生成AI、 蔵書検索 抄録 本稿は、GPTのような大規模言語モデル(LLM)の技術の進展に伴い、図書館の蔵書検索(OPAC)のようなレガシーな検索システムに対して、GPTのような大規模言語モデルの技術が、検索質問の生成、検索式への変換、意味を考慮した検索、結果の表示と適合性の評価という検索課程のそれぞれに対して、適用できることを示した。また、OPAC自体がLLMに対しての情報基盤となり得る
京都産業大学 【京都産業大学】全国の大学で初めて!全学的にPKSHA AI ヘルプデスク for Microsoft Teamsを導入!学生の成長のための「大学DX」を推進 大学ニュース / 大学改革 / IT情報化 / その他 2024.05.10 11:00 京都産業大学では、学生の成長のための大学DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進している。その一環で、2024年3月に大学公式Webサイトに「AIチャットボット」を設置した。全学的にPKSHA AI ヘルプデスク for Microsoft Teamsを導入するのは、全国の大学で初めてのことである。AIと共存しながら、学生サービスの向上、教育研究・大学運営の高度化、それに応対業務の効率化に取り組み、本学の建学の精神である将来の社会を担って立つ人材の育成を行う。 京都産業大学では、一拠点総合大学の特長を生かし、先端のデジタル技
プレスリリース一覧 【プレスリリース】民間伝承に登場する動物は現実の動物と気候に制約される 自然環境が与える文化への影響 ノースカロライナ大学グリーンズボロ校・国立遺伝学研究所の柴﨑祥太特任研究員、横浜国立大学大学院環境情報研究院の中臺亮介講師、オックスフォード大学・安田女子大学の中分遥講師の研究グループは、データベースから得た400以上もの動物にまつわる民間伝承を解析し、世界の動物の分布や気候(気温と降水量)と比較することで、実際の動物の生息地に対応する動物の民間伝承が存在することがほとんどだということを明らかにしました。さらに、現実の動物の生息地は気候条件によって制約されることから、気候条件は間接的に民間伝承の存在範囲を縛っていると考えられます。この結果は、物語のような人間の想像の産物であっても自然の影響を受けることを示しています。 本研究の成果は、英国の王立協会が出版する 「ロイヤル
プレスリリース 埼玉県久喜市立図書館、生成AI蔵書検索システムの実証実験を開始AIを活用した蔵書検索や書籍のレコメンド機能により読書への興味促進を目指す 2024年05月08日 久喜市立図書館 株式会社図書館流通センター 京セラコミュニケーションシステム株式会社 久喜市立図書館(所在地:埼玉県久喜市、以下:久喜市立図書館)、株式会社図書館流通センター(本社:東京都文京区、代表取締役社長 谷一 文子、以下:TRC)、京セラコミュニケーションシステム株式会社(本社:京都市伏見区、代表取締役社長 黒瀬 善仁、以下:KCCS)の3者は、生成AI技術などを活用した蔵書検索システムの実証実験を5月下旬より開始します。 久喜市立図書館では、利用者にとってより便利で快適な図書館を目指し、KCCSが提供する公共図書館システム「ELCIELO」を導入、2024年5月から利用を開始しています。久喜市立図書館と同
2024年4月18日、愛知県美術館が、「愛知県美術館コレクション検索」において絵画作品77点の裏面画像を公開したと発表しました。 発表では、作品の裏面には作品の表面に関連するメモ、作品の歴代の所有者、出品された展覧会を示すラベル等があったり、表とは別の絵が描かれていることもあったりと、作家や作品について理解する上で欠かせない貴重な情報が含まれていると、今回の公開の意義が説明されています。 あわせて、コレクションの約1,200件分についてサムネイル画像も公開されており、これによりコレクションの内容を把握・検索しやすくなったとあります。 愛知県美術館のウェブサイトで作品の裏面画像を一挙公開!(愛知県美術館, 2024/4/18) https://www-art.aac.pref.aichi.jp/press/pdf/2024backimage_press.pdf @apmoa(X, 2024/
産学官連携でブルーベリー葉の特性を生かしたお茶が誕生 ~ shutto 発酵ハーブティー ~ トップページ ニュースリリース トピックス 産学官連携でブルーベリー葉の特性を生かしたお茶が誕生 ~ shutto 発酵ハーブティー ~ 2024年05月09日 掲載 令和6年5月7日(火)、地域資源創成学部食品科学研究室の山﨑有美准教授、農学部応用生物科学科食品機能化学研究室の山﨑正夫教授、株式会社SUNAO製薬の廣澤直也代表取締役らが鮫島宮崎大学長を訪問し、本学地域資源創成学部及び農学部、株式会社SUNAO製薬、宮崎県、生産者との共同研究の成果として「shutto 発酵ハーブティー(プレーン/ジンジャー)」を開発したことを報告しました。 ブルーベリー葉は「JST宮崎県地域結集型共同研究事業-食の機能を中心としたがん予防基盤技術創出-(平成16年~20年)」において、宮崎県産の農作物を網羅的に解
Figshare & the Generalist Repository Ecosystem Initiative: Progress towards enhanced NIH data sharing Generalist repositories play a critical role in the data sharing landscape, but in order to truly realize the benefits of open data, this critical infrastructure needs consistent schemas, metadata and metrics across repositories. As such, we are delighted that the NIH Office of Data Science Strate
2024年4月10日、宮崎市は市制100周年を記念し、「宮崎市フォトアーカイブ」を公開しました。 宮崎市民が100年間に渡って紡いできた歴史や文化、暮らしの風景を収めた写真を数多く掲載し、これからの100年につないでいくウェブサイトであるとしています。 公開時点では、宮崎市が保有している昭和30年代から現在に至るまでの写真と、旧宮崎市歴史文化館に展示されていたパネルで昭和30年代以前のものから、1,000枚程度が公開されており、今後随時増えていくとあります。 宮崎市フォトアーカイブサイトがオープンしました(宮崎市フォトアーカイブ, 2024/5/2) https://photoarchive.city.miyazaki.miyazaki.jp/news/news01.html 宮崎市フォトアーカイブ https://photoarchive.city.miyazaki.miyazaki.j
JST(理事長 橋本 和仁)が運営する「科学技術情報発信・流通総合システム(J-STAGE)」は、1999年の運用開始から今年で25周年を迎え、登載されている科学技術刊行物の数が、2024年5月1日で4,000誌に到達しました。 J-STAGEは、日本の学協会などが発行する電子ジャーナルの出版プラットフォームです。J-STAGEの運用を開始した1999年当時、世界の学術出版業界ではジャーナルをインターネット上で公開する「電子ジャーナル出版」が普及し始めていました。一方、当時の日本国内の状況は電子ジャーナル出版への対応が始まったばかりで、J-STAGEの運用開始当初に登載されたジャーナルはわずか3誌でした。 その後、世界標準への対応を目指して学術情報流通の国際的な動向を注視しながら、国内の学協会などと協力し、より良いシステムやサービスへと改善を重ねてきました。運用開始から25年を経て、国内で
日本の大企業が注目するリサーチツールをご存知だろうか。3億件以上の研究論文から技術の相関性を瞬時に可視化できる「Memory AI」なるもので、2023年6月にプレベータ版をリリースすると、半年でキリンホールディングスや大正製薬など大手企業約20社が顧客になった。 注目される理由は、企業の研究開発や事業開発担当者が技術調査や分析にかかる工数を最大で9割削減できるからだ。日本は特許出願件数で2022年、28.9万件で世界3位。国・地域別のGDP(国内総生産)に占める研究開発費総額の割合が3.59%と高く、ここ20年間で世界最高レベルにある(※)。科学技術においてこれだけ充実した環境にありながら、大きな問題がある。研究開発の最初の工程となる調査や分析には短くて半年、長いと1年半もの時間が必要になる。この非効率性に着眼したのが、当時、ニューヨーク州立大学の学生だった畑瀬研斗が設立したMEMORY
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