WEB特集 虚構新聞に聞くトランプ時代～「現実が虚構を追い抜く」 | アメリカ大統領選 | NHKニュース
『敗北トランプ氏、「日本初の外国人総理大臣」に意欲』。 去年、アメリカの大統領選挙の直後にネット上で話題となったジョーク記事です。記事を書いたのは、「虚構新聞」というネット上のニュースサイトを運営する、滋賀県の男性。17年にわたって数々のジョーク記事を世に送り出してきた男性は、来週のトランプ大統領の退任を複雑な思いで迎えるといいます。「虚構」を発信し続けてきた男性は、「フェイクニュース」やコロナ禍をどう見るのか。匿名を条件に取材に応じました。 （大津放送局記者・松本弦） 「こんにちは。UKと申します」。 NHKの大津放送局。約束の時間に現れたのは、1人の男性。男の子の顔がデザインされたお面をかぶっています。話してみると丁寧にあいさつをする物腰やわらかな印象。 UKというのはイギリスに関心があったからということですが、個人の特定につながりそうな情報は記事にしないよう念押しされました。
「奇跡の出会い」がイラストに 人気漫画家と感染症専門医 | NHKニュース
イラストを制作したのは中学生で将棋のプロ棋士になった少年の成長や葛藤を描きアニメや映画にもなった漫画「３月のライオン」の作者、羽海野（うみの）チカさんです。 羽海野さんは20年以上前に愛読していたブログの運営者が、新型コロナウイルスの治療や対策にあたっている国立国際医療研究センターの忽那（くつな）賢志医師だということに気づき、４月17日、インターネットのツイッターに、これまでのいきさつや新型コロナウイルスと最前線で戦っている忽那さんを気遣う思いを投稿しました。 「20年以上前だと思うのですが ネットでとても面白いブログを書いている人を見つけまして あまりにも文章が面白いのでよく覗きに行っていたのですが お医者さんになる所だった人だったらしく 忙しくなって更新が無くなってでも何年経っても気になって時折、ペンネーム等の断片で検索をして その後お医者さんになられていて」 「なぜわかったのかよく自
うそのネット記事で収入月５０万円 西田敏行さんも被害：朝日新聞デジタル
インターネット上に出回る、事実無根の中傷記事による被害が後を絶たない。７月には俳優の西田敏行さん（６９）の中傷記事を掲載した容疑で４０～６０代の男女３人が警視庁に書類送検された。記事を掲載する人物の特定は難しく、サーバーやサイトの運営業者は対策に追われている。 「違法薬物で間もなく逮捕」。西田さんの所属事務所がネット上で虚偽の中傷記事を見つけたのは昨年４月。薬物中毒だと名指しして顔写真を掲載したり、うそのエピソードを書き連ねたり。「まとめサイト」ができて、西田さんを巡る捏造（ねつぞう）されたうわさが急速に拡散していった。 サイトやブログの開設者は閲覧数を稼ぐほど、より多くの広告収入を得ることが出来る。関心を集めそうな話題なら、虚偽の内容であろうと掲載、転載し、扇情的なタイトルをつける人が次々と現れる。 「想像力、物語の作り方に恐ろしいものを感じた」と事務所の担当者は憤る。スポンサーから問い
News Up “保活”への怒り その背景は NHKニュース
２月は、子どもたちが、この春から認可保育園に入園できるかどうか、自治体から発表される時期です。子どもを保育園に預けられなかったという人のブログの書き込みをきっかけに、インターネット上には、子どもを保育園に入れるための活動＝“保活”の実態を伝える声が多く寄せられています。保育を巡る現状は。 「保育園落ちた日本死ね！！！」 ２月１５日に書き込まれたある投稿。 「昨日見事に保育園落ちたわ」 「どうすんだよ会社やめなくちゃならねーだろ」 子どもを保育園に預けられなかったことを過激なことばでつづった投稿に、ネット上には賛否の声が寄せられました。 背景にあるのが、深刻な待機児童の問題です。厚生労働省によりますと、全国の待機児童の数は、去年４月１日の時点で２万３１６７人。５年ぶりに増加しました。 首都圏を中心とした園児の保護者でつくる「保育園を考える親の会」には、子どもを保育園に預けられないという人から
ツイッターにうそ 投稿者の情報開示命令 NHKニュース
ツイッター上に幼い娘の写真を無断で転用されたうえ、安全保障法が成立する前の反対デモに参加して死亡したなどとうその書き込みをされたとして、新潟市の両親が東京地方裁判所に投稿者の情報の開示を求め、認められたことが分かりました。弁護士によりますと、こうしたケースで情報の開示が認められるのは異例だということです。 去年８月、大島さんが別のデモに参加した時の投稿写真が転用され、娘の名前は架空のものでしたが、ツイートが拡散したため、大嶋さんはことし８月、肖像権の侵害に当たるとして、東京地方裁判所に投稿者の情報の開示を求める仮処分の申請をしました。 その結果、先月、運営するツイッター社に情報の開示を命じる決定が出され、会社側も応じたということです。弁護士によりますと、ネット上でなりすましの被害が相次ぐなか、顔写真の無断転用で裁判所が投稿者の情報の開示を命じるのは異例だということです。開示されたのはネット
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
KDDI、ビッグローブ買収 ネット接続2位に - 日本経済新聞
【やじうまWatch】国立国会図書館のウェブアーカイブ事業を報じたNHK、とんだブーメランを食らう
