生理や妊娠出産があり男性よりも遥かに休みを取る確率が高い女性を医師の現場から締め出していたわけだ。まぁ骨折や盲腸程度なら定時だから手術明日ねと言われる覚悟が有るなら男女平等でもいいかもね。
娘②の主治医が苦手だ。 賢さが行き過ぎてちょっとアレだと評判の小児循環器医。 御歳、多分50歳オーバー。 若かりし頃はさぞやと思われる、今はちょっと油の抜けた美貌に 中年以降の男性にありがちな腹のせり出しの一切ない細身の体型。 ウチの夫など40を手前にして、クマのプーさんを思わせる曲線を腹部が描いてるというのに一体どうなっているのか。 娘②の通う大学病院は小児科医は子供を緊張させない為に白衣やドクタースクラブの類を一切着用しない。 そんなルールの中、主治医はいつもスーパー仕立ての良いオックスフォードシャツをさらりと着こなす。 兎に角見た目は満点に素敵だ、医者でこハンサムで、スタイル抜群となるとこれはもう素敵を5万キロ位通り越して、もはや胡散臭い。 そんな訳で彼の事は、ここでは私の彼への敬意を込めてスティング先生と呼ぶ、あのロックバンド『ポリス』のスティングだ、あの年齢に反してスタイル抜群、
東京都港区の恩賜財団母子愛育会・愛育病院(中林正雄院長)が今月、所管の三田労働基準監督署から、医師など職員の労働条件に関して、36協定を締結していないことなどを理由に、労働基準法違反で是正勧告を受けていたことが分かった。最悪の場合、業務停止に追い込まれるという。同病院は、秋篠宮紀子様が悠仁親王を出産されるなど、条件の恵まれたセレブ病院として知られている。また、1999年には東京都から総合周産期母子医療センターの指定も受けている。他病院に比べて労働条件に恵まれた同病院さえ是正勧告を受けたことで、周産期医療界に激震が走っている。(熊田梨恵) 同病院に勤務する医師はこの問題について、次のように話している。「先週、労基署から呼び出されて是正勧告を受けたが、もとより労働基準法に準拠した働き方になっていない事は明らかで、36協定を結べばいいという話ではない。産科も新生児科も大幅に増員の必要があるが、そ
勤務医 開業つれづれ日記 個人医院開業を目指している医師です。僻地医療で悪化するQOMLの中、中間管理職の僻地勤務をつれづれに書いております。いつも周りにいる皆さんに感謝、感謝で頑張っています。 衝撃から 一夜あけました。 ---------------------------- 天漢日乗 http://iori3.cocolog-nifty.com/tenkannichijo/2007/03/2007_2icu_f659.html から いつも大変お世話になっております。 今回の国循のICU専属医師5人退職事件を、ある人は 目の前で、NYの世界貿易センター(WTC)が崩壊していくのを見ていたときと同じくらいの衝撃 だと言った。 医療従事者に与えた衝撃は大きい。 ---------------------------- うちのブログも 通常の2倍の方が訪れており、 その衝撃の大きさを物語っ
ニューヨークタイムズ紙が今月始めに発表した世論調査によれば、大半のアメリカ国民は政府負担の国民皆保険制度の導入を切望しており、そのために税金が上昇しても止むを得ないと考えていることが判明している。しかも、イラク戦争以外に合衆国が直面している国家危機として、医療問題が移民問題を抜いて国内最大の政策課題となっている。 つまり、2008年度大統領選挙時には、今のところイラク戦争(イラン戦争含む?)と医療危機が二大争点となると見込まれている。 現在、アメリカ国民のおよそ4,700万人が医療保険未加入で、その内900万人が児童である。市民団体『Families USA』の調査によれば、怪我で入院した子供が無保険の場合、保険に加入している子供に比較して病院で死亡する確率は2倍高く、高度な治療やリハビリも少なくなるというショッキングな報告もある。(病院業界は調査内容に問題ありと市民団体を批判している。)
リハビリ日数制限を考えるページにて浅田彰さんがコメントを寄せています。同サイトには大林宣彦さん、坂上二郎さんら多くの方がコメントを寄せています。以下、簡単なまとめ。間違っていたらコメントで指摘ください。 リハビリはこれまで医療保険適用の期間に制限がなかった。今回の改定で疾患別に日数制限が決められ、脳卒中など脳血管疾患が百八十日、心大血管疾患が百五十日、運動器が百五十日、呼吸器が九十日。それ以上は自己負担となる。難病などは対象外の「除外規定」とされた。 日数計算は四月から始まっており、今後大量の患者が一斉に日数制限を迎える一方、病院の中にはリハビリ外来閉鎖検討の動きも出ている。 神戸市と同市医師会などの財団法人が運営する神戸リハビリテーション病院(同市北区)。日数制限を迎えた外来患者が約二百五十人に上った。定期的な診療が必要な患者には地域の医者を紹介、介護保険の利用なども勧めた。担当者は「患
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