父の死で知った「代替療法に意味なし」
2015年の春、母がアルツハイマー病を発症したという事実は、徐々に母の親戚や交友関係に広がっていった。経路は主に電話だった。 この時期、母はまだ電話の応対ができたが、それでも「様子がおかしい」と気が付く人もいる。そんな人は、私が電話に出ると「最近どうなさったのでしょうか」と聞いてくる。 それとは別に「このところ水泳に来ていませんがどうなさいましたか」「もうずいぶんとコーラスのサークルにいらっしゃっていませんけれど、具合でも悪いのでしょうか」といった電話もある。最初のうちは、適当にごまかしていたが、やがてごまかすわけにはいかなくなった。 「実は認知症を発症しまして……」 と説明すると、大抵は息を呑み、「お大事になさってください」という言葉と共に電話を終えることになる。中にはお見舞いを送ってきてくれる人もある。それは大変ありがたいことなのだが、どうにも対応に困るものもあった。 「これを飲んでみ
澤田石 順(日本共産党/れいわ新選組/立憲民主党 応援) 森ゆうこを総理大臣に on Twitter: "慎重の原則と予防原則は医薬品、農薬等に適用されますが、慎重すぎて被害が「拡大」することは原理的にありません。HPVVについてもそうです。ロジカルに考えて下さい。HPVV禁止になったら、子宮頸がんが増えることは原理的にない https://t.co/16uPLqhJzz"
慎重の原則と予防原則は医薬品、農薬等に適用されますが、慎重すぎて被害が「拡大」することは原理的にありません。HPVVについてもそうです。ロジカルに考えて下さい。HPVV禁止になったら、子宮頸がんが増えることは原理的にない https://t.co/16uPLqhJzz
ポリオワクチン問題の側面を考える - 新小児科医のつぶやき
■日本のIPV開発の経緯 現在の日本のIPVの開発経緯ですが、調布市の資料を参照（神戸でも医師会経由のFaxで来てました）させていただいて、単独IPVは、 単独IPVワクチン開発の経緯 年 経緯 1998年 第１相臨床試験実施 2001年 製造承認申請 2005年 GCP上の問題等により承認申請取り下げ 2011年 サノフィパスツール社による開発を決定 本命とされるDPT-IPVは、 DPT-IPVワクチン開発の経緯 年 経緯 2002年 国内4社によるDPT-IPV開発検討開始 2010年 厚労政務官より開発促進の努力の指示 2011年 順次薬事承認予定 2012年 年度内導入予定 以前のエントリーでSeisan様からの情報ですが、日本のIPV開発はセービン株（ワクチン株）で元もとは行われ、ポリオ研で製造承認申請段階までは開発は終了していたそうです。承認はGCPがらみで結局されてはいませ
ワクチン“後進国”なぜ：／上 国が勧奨、８疾患のみ - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
◇おたふく風邪、副作用訴訟で任意接種に 周期的流行、今も 「どうして、いつの間にこんなに差ができてしまったのか」。９５～０８年に米国の複数の医療機関で医師として働いた斎藤昭彦・新潟大教授が、帰国してまず感じたのは、先進国に比べ「日本のワクチン接種があまりにも遅れている」ことだった。 米国では現在、Ｂ型肝炎、おたふく風邪、水痘（水ぼうそう）など１３の疾患について国の責任でワクチン接種を実施し、基本的に無料だ。「米国では病院でかかる医療費が高いという事情もあり、ワクチンで防げる病気は予防接種で減らそうという意識が高い」と斎藤さん。９０年代から次々にワクチン接種が増え、所定の接種を受けないと入学を拒否される場合もある。 一方、日本のワクチン接種は、国が勧奨し公費で負担する「定期接種」と、希望者が自己負担で受ける「任意接種」に大別され、「定期接種」はジフテリア、麻疹（はしか）、日本脳炎など８疾患に
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来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
山中教授「ｉＰＳ細胞の長所が…」研究指針を批判 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
様々な組織の細胞に変化できるｉＰＳ細胞（新型万能細胞）を開発した山中伸弥・京都大学教授は８日、厚生労働省が検討中の、ヒト幹細胞を使った臨床研究指針の改正案について「ｉＰＳ細胞の長所を生かせない内容」と批判し、「規制が研究の進展と乖離(かいり)しないようしてほしい」と述べた。 この日、京大ではｉＰＳ細胞の医療応用を目指す「京都大ｉＰＳ細胞研究所」の研究棟（地上５階、地下１階、建設費約４６億円）の完成式があり、記者会見で発言した。 改正案は、現行の指針が想定していないｉＰＳ細胞の臨床応用をにらんで、同省の専門委員会が４月末に取りまとめ、一般の意見を募集している。 山中教授は、改正案ではｉＰＳ細胞から作った細胞を移植する相手を、もとの細胞の提供者に限っている点を問題視。「臨床研究では他人への移植も一緒に行い、有効性を比較しないと、ｉＰＳ細胞の長所は生かせない」と批判した。 同研究所は、約１００人
DHLジャパン／医薬品の緊急輸送サービス開始
DHLジャパンは3月26日、新サービス「DHL メディカルエクスプレス」を開始すると発表した。 グローバルでは昨年6月に開始しており、日本の製薬企業が海外で治験事業を拡大していることを受け、新薬の臨床試験時に輸出入で発生する、医薬品、医療用材、臨床検査用検体などの緊急国際輸送ニーズに対応する。 メディカルエクスプレスは欧米、南米、アジアなど50か国以上で導入されており、常温（2～25℃）、冷蔵（2～8℃）、冷凍（マイナス20℃）の輸送温度帯で貨物を輸送する。 ドライアイスや専用保冷梱包材の提供、温度データを計測、記録する温度ロガーの貨物への装着なども行っている。治験関連品目の要求項目や各国の通関事情を熟知した、治験薬輸送専任のスタッフが窓口を一本化して輸送ニーズに対応。緊急性の高い貨物に対し、病院や開発業務受託機関に土曜日も含む時間指定集荷・配達を行い、ドア・ツー・ドアの緊急輸送サービスを
「医療を日本の大きな産業に」――東大・伊藤元重教授 (1/3) - ITmedia エグゼクティブ
少子高齢化および人口減少が経済に与える影響が懸念されている。日本が繁栄を持続させるには、どうすればよいのか。東京大学大学院経済学研究科の伊藤元重教授に聞いた。 ――少子高齢化で、日本経済はどうなるか 伊藤 少子高齢化が進むと、大量の人材を投入して大量に生産し、輸出する従来モデルは成り立ちにくい。ひとつのカギはアジアの人材の活用だ。メーカーであれば、コアの技術や製品開発など、レベルの高いものは日本に残しつつも、できる限り大量にモノをつくることは海外にシフトしていく。グローバルなアウトソーシングだ。アジアでは日本製品を需要する中間所得層が増えている。これまでは、日本人による日本人のための日本国内での産業で、輸出されてきたが、自動車だけでなく、食料品やサービス、化粧品など日用品の幅広いアジア展開がカギとなる。 ――国内産業は 伊藤 国内の空洞化のリスクはある。これまで建設土木や流通サービス、製造
自然治癒力を高める「ホメオパシー」 欧米からやって来た代替医療が日本で静かなブーム | JBpress (ジェイビープレス)
ホメオパシーという言葉を聞いたことがあるだろうか？ これは、200年前にドイツの医師サミュエル・ハーネマンが生涯をかけて確立した医療で、海外では既にかなりポピュラーになっている。 英国の国会では「最も安全な療法」と認められ、インドでは第1医学として用いられている。また、インド、ドイツ、南アフリカ、メキシコなどでは、ホメオパシーを専門として学ぶ大学もある。日本ではやっと近年になって少しずつ認知され始めているが、まだまだこれからという段階だ。 日本の医療の主流である近代西洋医学の常識から考えると、実に不思議な感じがする療法だが、実に興味深く、未来における新しい可能性を感じるものがあるので、2回にわたって紹介することにする。 取材したのは、日本ホメオパシー医学会に所属する小池弘人医師。現在、東京・四谷に開設した小池統合医療クリニックの院長として、幅広い医療方法を用いて体に優しい医療を実践している
医療分野への参入，もう一つの期待 - 日経ものづくり - Tech-On！
2009年4月9日，日本記者クラブで「AneCan」を手に，「未来開拓戦略」を語った麻生首相。その中で，「低炭素革命」の実現，アニメや観光など「日本の魅力の発揮」と並び，「健康長寿社会」の構築を，日本の経済成長戦略の柱の一つと位置付けた。本誌でも，2009年4月号の『日経ものづくり』5周年特集「提言 ものづくり十年の計」で，将来的に自動車や電機と肩を並べるような産業を創出していくことの重要性を訴え，農業，エネルギ両分野に加え，健康長寿社会の構築に不可欠な医療分野への期待を記した。 詳しくは本誌をご覧いただきたいが，2055年には5人に2人が65歳以上という超高齢化社会が待ち受ける中，介護や医療の重要度が今後ますます高まることに異論はあるまい。とりわけ医療分野の充実は，自立した高齢者を増やし，介護負担を減らす効果がある。そのためには，患者の負担を軽くする非侵襲・低侵襲医療をはじめとする最先端
■「「半年以内に先進国医療から後退も」」
勤務医から田舎で個人医院を開業。医療ネタ、マンガや本など思いつくまま、気の向くまま。いつも読んでくださる皆さんに感謝、感謝で頑張っています。 えっと、いまだに「医療先進国」だと思っていたんですか（笑）？ ＷＨＯの医療ランキング１位に日本が輝き、 ”世界最高の医療” というお墨付きが得られ、 ２００８年にもフランスについで医療大国２位（１） という結果を得ています。 しかし、 昨今の狂った医療費抑制政策で、 病院の７割は赤字、 地域医療だけでなく日本全体の医療が崩壊しています。 医療研究の崩壊（２）、 中国にすら臨床論文が抜かれ、 日本は先進国で唯一、医学論文が減っている国になっています。 こんな状況でまだ 世界のトップランだーだと？ 「半年以内に先進国医療から後退も」 更新：2009/04/10 23:35 キャリアブレイン 日本病院会などでつくる四病院団体協議会（四病協）と超党派の「
いい加減，民事と刑事の区別くらいはつけてほしい。 - la_causette
続・院長の独り言というブログの「医療『事故』と医療『過誤』」と題する一連のエントリーは，医療系ブロガーの典型的な誤りや身勝手さを示すものとして，注目に値します。 まず，「①」において，いきなり，福島大野病院事件の被害者の父親が一審判決後2人の孫のためにも娘の死を無駄にせず、二度と同じような事故が起きないようにして欲しいと述べたことに関して， これは、我々医療サイドにとって、実は大変失礼な発言であった。 と述べています。その理由が，なんと，事実誤認をしている素人も多いが、そもそもあれは「事故」でも「事件」でも無く、『癒着胎盤』という立派な「病気」だったのだ。 です。しかし，例えば，人の生命，身体，財産等の法益の全部又は一部を損なわしめる事実状態の変動を「事故」と定義すれば，福島大野病院事件において，帝王切開手術中に妊婦が失血死してしまったことを「事故」と表現することにはなんの問題もありません
イレッサに見る矛盾 - memorandum
世間では「薬害イレッサ」と読んでいるが、これは本当に薬害なのだろうか。つまり、厚労省は患者の利益を考えスピード承認に踏み切ったのだが、結果的に薬害と呼ばれ、世論やマスコミから袋だたきに遭ってしまった。 なぜ、イレッサはこんなに“優遇”されたのか。厚労省は、市場投入が遅れると患者の不利益になると判断したとする。 東京のがん専門医は「発売前からメディアで取り上げられ、自ら投与を願う患者が多かった。医師としても断りにくい」と話す。ア社は初年度約７５００人への投与を想定していたが、昨年１２月までの販売錠数から推定される投与患者は約１万９０００人。副作用データが集まらないうちに短期間に利用者が膨らんだことが、想定を超える副作用被害につながった。厚労省は昨年１０月、「緊急安全性情報」を出し注意を呼びかけている。 この副作用問題が新薬審査のスピードアップに水をさすことを懸念する声もある。患者団体「癌（が
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