日記(0) イベント・セミナー(47) 論文(36) いとちりのコンセプト(101) マスコミ紹介(10) 世界地理の教材(149) 教室へのアクセス(2) 月刊「地理」(25) 学会発表(46) City&Mt.富士(54) 地理オリンピック(69) 授業の教材(20) English information(1) 書評(8) ブラタモリ(6) 白地図自由自在(0) 静岡空港(25) がんばれ!ハイチ(2) デジタル教科書(9) 防災(87) 私が主査をやらせてもらっている、国際地図学会学校GIS教育専門部会の事業として、東北地方の(あえて”被災地”という言葉は使わないようにしています)絵地図や地形図(新・旧)を、iPhone/iPad用アプリ、「ちずぶらり」に搭載して、教育用教材にする取り組みを始めました。 一個人(教員)の立場として始めてこのブログでもちらほら紹介してまいりましたが、
JR東日本仙台支社はこのほど、仙石線と石巻線の一部区間の運転再開見込みについて発表した。仙石線陸前小野~矢本間と石巻線石巻~渡波(わたのは)間は3月17日運転再開予定。仙石線陸前大塚~陸前小野間は現在の位置より約500m山側に移設しての復旧となる。 仙石線と石巻線は東日本大震災で被災し、現在は仙石線高城町~矢本間、石巻線石巻~女川間で運転見合わせが続く。今回の発表によれば、仙石線高城町~陸前大塚間は現在の位置で復旧する一方、陸前大塚~陸前小野間はまちづくり計画に合わせて移設するとのこと。高城町~陸前小野間の運転再開までに要する期間は、鉄道工事着手から2年程度を見込んでいる。 3月17日以降、仙石線陸前小野~石巻間の列車が1日4往復、矢本~石巻間の列車が1日15往復運転される予定。全列車ディーゼルカーでの運転となる。現在、松島海岸~矢本間で運転されている代行バスについては、3月17日以降も運
日記(0) イベント・セミナー(47) 論文(29) いとちりのコンセプト(101) マスコミ紹介(10) 世界地理の教材(149) 教室へのアクセス(2) 月刊「地理」(25) 学会発表(46) City&Mt.富士(54) 地理オリンピック(69) 授業の教材(20) English information(1) 書評(8) ブラタモリ(6) 白地図自由自在(0) 静岡空港(25) がんばれ!ハイチ(2) デジタル教科書(9) 防災(96) iPadの地図アプリ「ちずぶらり」シリーズを作っている、京都府精華町のATRプロモーション社に行ってきました。 関西学術研究文化都市に社屋を構える大きな会社で、このアプリは美術品(屏風や絵画など)をデジタル化して鑑賞する技術から派生したものとのこと。近隣には、そうした大きな絵画でも傷つけることなくスキャンする技術を持った職人技的な会社もちらほらある
文部科学省は11月25日、愛知県、青森県、石川県、福井県の航空機モニタリングの測定結果を発表した。これにより、青森県から愛知県まで1都21県の調査が完了したことになる。 同省はこれまで、東京電力福島第一原子力発電所から100kmの範囲内8福島第一原子力発電所の南側については120km程度の範囲内まで)と近隣県について航空機モニタリングを実施してきたが、広域の放射性物質の影響を把握するため、対象を拡大しての調査が行われた。 具体的には、航空機に高感度かつ大型の放射線検出器を搭載し、地上に蓄積した放射性物質からのガンマ線を測定する「航空機モニタリング」という手法を用いて、4県の地表面から1メートル高さの空間線量率、地表面への放射性セシウムの沈着量を示したマップが作成された。 同省は、「これまでの航空機モニタリングの測定結果を地形に着目して確認した結果、奥 羽山脈、飯豊山脈、越後山脈、下野山地、
Tweet 国土交通省は16日、東日本大震災で被災した三陸鉄道など被災4県の第三セクター鉄道5社の復旧に向け、線路や橋などの再建費用は国が大半を負担し、復旧後は施設を自治体所有とする新制度を導入する方向で最終調整に入った。 従来、鉄道の災害復旧費は国と自治体が4分の1ずつ補助し、会社が半額を負担していた。 しかし5社は自力復旧が困難なため、復旧費の原則全額を国と自治体で折半することを検討。民間会社の側面もある第三セクターへの無償の公費投入には異論もあるため、復旧した施設は自治体の資産とする。 対象として想定しているのは、三陸鉄道、仙台空港鉄道(宮城県)、阿武隈急行(宮城、福島両県)、ひたちなか海浜鉄道、鹿島臨海鉄道(ともに茨城県)の5社。復旧費は計約167億円の見込み。
鉄道旅客駅の案内業務や鉄道電気設備の保守点検業務、鉄道車両の検査修繕業務が募集職種となっている 東武鉄道の鉄道事業を担う東武ステーションサービスと東武エンジニアリング、東武インターテックは25日、東北地方太平洋沖地震の影響を受けた学生や失業した人を対象に、正社員採用を実施すると発表した。 対象は、東北地方太平洋沖地震により就職内定を取消された学生・生徒、または失業した人(ただし、高校や専門学校、短大、大学を卒業後3年以内)。採用数は、東武ステーションサービスでは最大50名、東武エンジニアリングは最大10名、東武インターテックは最大5名で、合計最大65名。 「この地震の影響により、今春卒業予定だった学生の内定取消し等の報道や関係省庁の意向を踏まえ、未来を担う若者が将来への希望を持ち続けられるよう被災者支援の一環として実施する」としている。
スタートトゥデイは、ファッションショッピングサイト「ZOZOTOWN」にて、東北地方太平洋沖地震災害支援を目的とした、チャリティーTシャツの予約販売を開始した。価格は2,100円。 バックプリントの「0000」の部分には、販売終了時までの協賛ブランド数が入り、文字列には、協賛ブランド名が印字される 本Tシャツには、A BATHING APEやUNITED ARROWS、FRED PERRY、SHIPSなど、約280のブランドが協賛。Tシャツ1枚の購入で2,000円が寄付されるという。カラーはホワイトなど、全7色。サイズはXXS、XS、S、M、L、XLの6種類(キッズサイズも追加予定)。なお、Tシャツの製造原価や、送料、商品代引き手数料などはすべて同社が負担するとのこと。海外から購入も可能になる予定だ。同社特設サイト上で予約受付を行っている。
ソフトバンクモバイルは、同社が指定する被災地支援団体に寄付できるiPhoneアプリ「ソフトバンク かんたん募金」を公開した。 ソフトバンクモバイルは、同社が指定する被災地支援団体に寄付できるiPhoneアプリ「ソフトバンク かんたん募金」を公開した。無料。プッシュ通信に対応している。 現在、東北地方太平洋沖地震義援金プロジェクト、新燃岳噴火義援金プロジェクト、ニュージーランド義援金プロジェクトの3つを受付中。東北地方太平洋沖地震義援金プロジェクトでは、特定非営利活動法人ジャパン・プラットフォームが寄付先となっている。 寄付金は100円、300円、500円、1000円、3000円、5000円から選択可能。クレジットカード(VISA、マスターカード)、SoftBankマネーから選ぶことができる。決済手数料はソフトバンクモバイルが負担する。決済方法を決定するとSafariが開き、そこでクレジット
米国iTunes Storeでは日本の住所を持つアカウントから寄付はできなかったが、今回から同様の寄付が可能になった。 寄付の送付先は米国赤十字社で、500円、1000円、2500円、5000円、1万円、2万円から選択できる。 なお、クレジットカードでiTunes登録アカウントから引き落とされるため、iTunesカードのみで登録したアカウントの場合、寄付はできない。 Appleによれば、寄付金は米国赤十字社へ送られ、日本で発生した地震および太平洋地域での被害を受けた方々の救援活動に使用される。今回の災害救援活動に関する米国赤十字社の費用を超える寄付金が集まった場合には、超過分は他の災害救援活動に使用されるとしている。
東北地方太平洋沖地震を受け、Evernote日本語版のフル機能が1カ月間無料で利用できるようになった。 東北地方太平洋沖地震を受け、米Evernoteは3月12日、「Evernote」日本語版のフル機能を使える「プレミアム」コース(月額5ドルか年額45ドル)を1カ月間無料で利用できるようにした。 無料の「スタンダード」はアップロード可能な容量が1カ月当たり60Mバイトまでだが、プレミアムは1Gバイトまでと、大幅に拡大されている。ファイル形式の制限もなく、ノートを共有して編集できるなど、機能も強化されている。 フィル・リービンCEOは「フル機能をより多くの人にお使いいただくことで、被害の記録を残し、生の声を録音し、救援に役立つ情報のノートブックを共同で作り共有し、そういう叡智を後世より多くの人に役立ててもらえるよう、活用していただければ」とコメントしている。 3月に日本のプレミアム会員が支払
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