登 大遊「イノベーションは“いんちき遊び”から生まれる」
「デジタル敗戦」という言葉が確定した事実かのように語られる日本のICTの現状に対し、天才プログラマーの登 大遊氏は「あまり心配する必要はない」と話す。日本に必要なのは大企業の「遊び」だと言う。 by Yasuhiro Hatabe2021.08.30 1293 782 29 独創的な若きイノベーターを選出する世界的アワード「Innovators Under 35（イノベーターズ・アンダー35）」。その日本版「Innovators Under 35 Japan」が今年も開催され、8月31日まで公式サイトで候補者の推薦および応募を受付中だ（本人による応募のみ9月7日までに延長）。 このアワードで、「通信」領域の審査員を務める1人が登 大遊氏（36歳）である。登氏は、筑波大学入学時に、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の「未踏ソフトウェア創造事業 未踏ユース部門」に採択され開発したVPNソフ
「SlackもTeamsもダメ」、そんな企業にオープンイノベーションは100年早い
「Slackダメ、Teamsダメ、Zoomもまったく使われねぇ」 こんな嘆きとともに、旧態依然とした企業からのイノベーティブな人材の流出がとまらない。それもそのはずである。 「オープンイノベーションせよ！」 「当社もDX（デジタルトランスフォーメーション）だ！」 経営陣による号令の下、企業を超えたコラボレーションが始動する。担当者がアサインされ、同じテーマのもとに複数の企業、あるいはフリーランスなど組織「外」の有識者を集い、新たな取り組みを試みる。環境変化や技術革新が激しい時代、新型コロナウイルスのような不確実なリスクが増大する時代、自組織単独で事業を継続したり新たな価値創出を行ったりすることはいよいよ難しくなりつつある。そこで、組織を超えた取り組みでイノベーションを実現する。この発想自体は健全である。 しかしながら次の瞬間、コラボレーション担当者は極めて現実的な壁に直面する。 仮に、いま
落合陽一氏「人間中心のデジタル社会があまり好きではない」 | Ledge.ai
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日本の研究力低下、つまずきは若手軽視 科技立国 落日の四半世紀(1) - 日本経済新聞
科学技術が経済や安全保障を左右するいま、日本の研究力低下が止まらない。米欧の後追いを脱却しようと、国は1996年度に科学技術基本計画を打ち出し、90年代後半には米国などに次ぐ地位を誇った。その後も世界のけん引役を担うはずだったが、日本の研究力は中国などの後じんを拝し、今では世界9位に沈んだ。日本はどこでつまずいたのか。落日の四半世紀を検証する。【次回記事】大学の研究力低迷、「選択と集中」奏功せず 広がる格差「科学研究から経済成長に必要なイノベーションを搾り取ろうとしたが、明確な成功はなかった」。英科学誌ネイチャーは8日付の論説で、約7年半にわたる安倍政権の科学政策を総括した。安倍晋三前首相は「世界で最もイノベーションに適した国を造る」として、出口を重視するトップダウンの大型プロジェクトを相次いで立ち上げた。首相がトップの科技政策の司令塔を「総合科学技術・イノベーション会議」に改称するなど、
世界中でIT人材不足が深刻化。しかしイノベーションを推進できる人材は、そもそも従来のスキルマップには存在しないと、ガートナー
ガートナー ジャパンは、2020年以降に向けたIT人材戦略に関する展望を発表。企業は、従来の常識にとらわれない斬新なIT人材戦略を導入することが求められると指摘しています。 同社は、優秀なIT人材の獲得がデジタルビジネスの推進を成功に導く最大の要因の1つとして認識されている中で、世界中でIT人材不足が深刻化。世界中の経営者がこの難題に頭を悩ませていると指摘。 そしてこのIT人材不足を背景に、企業にとって人材管理は、ビジネス戦略の実現に向けて改善すべき組織コンピテンシの第一位になっていることを示しました。 従来のスキルマップ上には、イノベーション人材は存在しない これまで多くの企業では、企業の将来に必要なスキルとそれを備えた人数を基に、人材調達や育成計画を行う「スキルベース」のIT人材戦略を推進してきました。しかし今後、デジタルビジネスイノベーションを推進していく上で、このやり方では人材育成
DM禁止、原則オープン、ZOZOテクノロジーズが｢デジタル心理的安全性｣のためにやったこと
グーグルの社内調査以降、組織内の｢心理的安全性｣がとても重要であると言われるようになっています。このメディアでも過去数回にわたって取り上げてきました。言葉としては初めて聞いたという人でも、誰もが気兼ねなく意見を言える風通しの良さが重要ということには、概ね同意するのではないでしょうか。 けれども、リモートワークや副業の解禁などで働き方が多様化し、デジタルでのコミュニケーションが増えると、この心理的安全性をどうにかしてデジタル空間上で実現する必要が出てきます。互いに顔が見えづらい中ではどんな難しさがあり、どうやってそれをクリアしていけばいいのかというのが、この記事を通じて考えたいテーマです。 そこで今回は、ZOZOテクノロジーズの代表取締役CINO（Chief Innovation Officer）金山裕樹さんにお話を伺いました。ZOZOテクノロジーズは、ご存知｢ZOZOSUIT｣など革新的な
GAFAは「イノベーション」なんて目指してない、日本企業の現状認識は間違いだらけ
ソニー、ベイン・アンド・カンパニー、ウォルト・ディズニー、AOLなどを経て、アップル米国本社副社長 兼 日本法人代表取締役に就任。独自のマーケティング手法で「iPod mini」を大ヒットに導き、スティーブ・ジョブズ氏に託された日本市場でアップルを復活させた。リアルディアを設立し、セルフ・イノベーション事業を展開している。最新アプリ「DEARWONDER」は、創造的知性を磨く革新的なプラットフォーム。著書に『僕は、だれの真似もしない』（アスコム）などがある GAFAの戦略、AI分野でリードしている企業は？ ──GAFAの戦略についてどう見ていますか。 僕も在籍していたアップルは今後、人工知能（AI）という領域ではGAFAのほかの3社、特にグーグルとアマゾンにはもう追いつけないと見ています。 なぜなら、ディープラーニングのための学習データ蓄積量がまったく違うからです。すでにアマゾン、グーグル
「テクノロジーのイノベーションと民主化、そのはじめの一歩」というタイトルで首都大学東京で話してきました - その手の平は尻もつかめるさ
首都大学東京は私の母校でして，当時は本当に色々なことがあったのですが，今回たまたまお話しする機会を頂いたので表題のような話をしてきました． www.slideshare.net このタイトルを思いついた時は酔っ払っていたのでしょうね．かなり大上段に構えたタイトルになってしまい恐縮しているのですが， ・情報通信コース・学域を卒業して，会社に入ったけど，会社ってこんなところですよ， ・会社でこんなことやってますよ． ・うちの会社にはこんな特徴がありますよ． ・会社に入るとこんなことしますよ． ・入社して，困ったことはこんなことです． ・入社して良かったことはこんなことです． ・今思うと，学生時代にこんなことやっていたらよかったかな，って思います． ・会社に入ってからの私の年表 ・会社はICTイノベーションとしてこんな取り組みをしていますよ，してきましたよ．私はそれにこんな形で携わりましたよ．
財務省から科学技術・イノベーション政策について聞く (2019年3月7日 No.3399) | 週刊 経団連タイムス
トップ Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2019年3月7日 No.3399 財務省から科学技術・イノベーション政策について聞く Action(活動) 週刊 経団連タイムス 2019年3月7日 No.3399 財務省から科学技術・イノベーション政策について聞く －未来産業・技術委員会企画部会 経団連は２月７日、都内で未来産業・技術委員会企画部会（江村克己部会長）を開催した。財務省主計局の神田眞人次長から、科学技術・イノベーション政策について説明を聞くとともに意見交換を行った。説明の概要は次のとおり。 ■ 科学技術関係予算と論文生産性 わが国の財政は極めて厳しい状況にあるが、科学技術関係予算については大幅に伸ばしてきた。２０１９年度予算案では、前年度プラス約０.４兆円の約４.２兆円を計上している。加えて、対ＧＤＰ比でも実額でも、主要先進国と遜色のない水準を維持している。 他方、他国
「はやぶさ」開発リーダーが語る、日本でイノベーションが起きない理由
宇宙航空研究開発機構（JAXA）の小惑星探査機「はやぶさ2」が2018年6月27日、小惑星「リュウグウ」に到着した。高度約20kmの地点をホームポジションとして、2019年11～12月にリュウグウを離れるまでリュウグウの観測やサンプル採取に挑戦する。はやぶさ2は、最終的には2020年末に取得したサンプルを地球に持ち帰ることを目指す。こうした小惑星からのサンプルリターンを世界で初めて成し遂げたのが、先代の「はやぶさ」（打ち上げ2003年5月、帰還2010年6月）である。はやぶさは、燃料漏れやエンジン停止、通信途絶など数々のトラブルを乗り越えて満身創痍で帰還した。そのプロジェクトを引っ張ったのが、当時プロジェクトマネジャーを務めた現・JAXA シニアフェローで宇宙科学研究所宇宙飛翔工学研究系教授の川口淳一郎氏である。同氏は現在、後進の育成と並行して、はやぶさで培った「電力制御技術」を宇宙以外の
中央研究所とイノベーション、その興隆と衰退 | 日経 xTECH（クロステック）
1993年に米ハーバード大学の経営大学院、ハーバード・ビジネス・スクール（Harvard Business School）で少人数の討論会があった。集まったのは米国企業の研究マネジャーやイノベーションの研究者である。集まった人たちには共通の認識と懸念があった。 企業の研究活動（industrial research）における1つの時代が終わろうとしている──これが共通認識である。米国企業は基礎研究を縮小し、研究開発活動を事業密着型に変えている。 それで米国経済は大丈夫なのか。これが共通の懸念だ。米国のベル研究所や、デュポン社の中央研究所などは事実上、国立研究所の役割を果たしてきた。これらの企業研究所がなくなったり、縮小したりしている。それにもかかわらず、米国の大学の研究予算が増えているという事実はない。米国のイノベーションの源泉がなくなってしまうではないか。 討論の内容は、新たな寄稿も加え
異見交論40「国立大学法人化は失敗だ」山極寿一氏（京都大学学長） : 異見交論 : 大学の実力 : 読売教育ネットワーク
山極寿一（やまぎわじゅいち） 1952年生まれ。霊長類研究の第一人者で、特にゴリラに詳しい。「ゴリラは語る」「『サル化』する人間社会」など著書多数。元日本霊長類学会会長。2014年に京都大学学長就任（任期6年）。 国立大学が「民間発想のマネジメント」により「自律した経営」をする「法人」となって、十余年。以来、国から支給される基礎的な運営資金が毎年削減される中、教育や研究に充てる資金を、国立同士、あるいは私立や公立と競い合うようになった。教育や研究はどの大学もが担う使命だ。だとすると、国立大学が「国立」であり続ける意味はどこにあるのか。国立大学協会会長、日本学術会議会長も務める京都大学の山極寿一・学長に聞いた。（聞き手・読売新聞専門委員 松本美奈、写真・守屋由子） 次回は五神真・東京大学学長 ウェブ上で「交論」しませんか。（サイト上匿名もできますが、名前、職業、年齢、連絡先は明記を） メール
自己組織化する組織Tealとは何者なのか？
四月末に、ギリシャのロードス島にて行われたNext Stage World Gatheringという国際会議（というよりワークショップ）に参加してきました。 これは、知る人ぞ知るビジョナリーな思想書とも言えるReinventing Organizationという本に書かれている、LinuxやTEDのような、組織の使命に共感した人々が地理を超えてゆるく繋がり、自律分散型で組織を運営していくTeal型組織の実現を実践する人々が知見を交換し合う場でした。 Tealという組織は、まだ日本では（多分世界でも）新しい組織の考え方ですが、自律分散型の組織作りとしてザッポスが導入するホラクラシーなどの仕組みがその一つの実践例として知られています。 biotopeは、チームや会社などの組織が、自分たちが持つ創造性を最大限に発揮し、具体化し続ける環境づくりやプロセスの支援を行なうことで、自律的で持続可能な組織
恐ろしいほどに的中、ビル・ゲイツの1999年の予測
1999年、ビル・ゲイツは『Business @ the Speed of Thought.』（邦題『思考スピードの経営』）を出版。その中で15の大胆な予測を行った。内容は当時、荒唐無稽なものに思えた。 だがビジネス専攻のある学生が、ゲイツには恐ろしいほどの先見の明があったとブログに記した。 ゲイツが20年近く前に行った15の予測を見てみよう。現実が同氏の予測どおりになったか否かは、あなたが一番知っているはずだ。
iPhoneを生み出せなかった日本企業の「しくじり」を中島聡が分析 - まぐまぐニュース！
モノ作り大国として名高い日本。今も「日本製なら安全」という認識をもつ人々は世界中に数多くいます。それではなぜ、日本は「iPhone」のような革新的なものを生み出せなかったのでしょうか？ 今回のメルマガ『週刊 Life is beautiful』では著者でWindows95の設計に携わった世界的プログラマーの中島聡さんが、このことをテーマに早稲田大学で行った興味深い講演内容を自ら解説しています。 早稲田大学での講演 先週の金曜日（10/20）に、早稲田大学で開かれた「WASEDA EDGE-NEXT人材育成のための共創エコシステムの形成 キックオフシンポジウム」で講演をしました。「学生の起業家精神を刺激して欲しい」とのリクエストを受けたので、色々と考えた末、「日本にはなぜ iPhone が作れなかったのか？」というタイトルで、日本の問題は、企業の新陳代謝が遅く（ダメになった大企業がいつまでも
サイエンス＆イノベーション・インテグレーション（S&II）協議会・設立発表会レポート
ベンチャー等を通じイノベーションを起こす支援人材の、自律的なコミュニティ形成を目指す協議会が設立 日本が有しているさまざまな科学技術シーズを、ベンチャー等を通じて社会実装していくうえで、そのイノベーションに関わる支援人材が、官民の垣根なくコラボレーションしていくための自律的なコミュニティ形成を目指し、内閣府特命担当大臣（科学技術政策）のイニシアティブ（注：主導、発案の意）によって立ち上げられた『サイエンス＆イノベーション・インテグレーション（S&II）協議会』。2017年7月27日（木）に、その設立発表会と記念シンポジウムが開催された。会場の政策研究大学院大学（東京・六本木）の想海樓ホールは、関係府省、産業・経済界からの多数の出席者で満員となり、注目度の高さがうかがわれた。 冒頭の鶴保庸介内閣府特命担当大臣（科学技術政策、開催当時）の挨拶によると、サイエンス＆イノベーション・インテグレーシ
イノベーションを支えるのは実は「文系」
2017/09/05 15:53 多くの方がコメントされるように理系だ文系だという話は、非常にナンセンス…と思いますが、僕は更に一歩踏み込んで、「理系」×「文系」のスキルセットこそ無限の可能性を秘めていると思っています。 イノベーションが新結合であり、人間の脳こそが最高の結合装置だと考えた時、一人の人間の中に文系と理系が共存することこそ望ましいと思います。これは一つの装置の中に存在しなくては能力を発揮できず、理系と文系の組織的組み合わせでは、真価を発揮できないと感じています。 さらに言えば、例えばプログラミングスキルをどれだけ頑張っても、同じカテゴリ内には優劣が存在しますが、プログラミングにもう一つ別のスキル、例えば会計知識、例えば史観、例えば哲学など、別のスキルの組み合わせを持つ場合、適材適所の原理で、より高次の仕事を行える可能性を秘めており、優劣では評価しきれない状況が発生します。 そ
5月19日開催！アクセラレーター x 大学研究者で語る「世界で置き去りになる日本のイノベーション、このままでいいのか？」 ～あなたは２００５年問題を乗り越えたか？～
5月19日開催！アクセラレーター x 大学研究者で語る「世界で置き去りになる日本のイノベーション、このままでいいのか？」 ～あなたは２００５年問題を乗り越えたか？～ 慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授の村上氏と01Boosterで日本企業や日本の人材がイノベーションを興すためには今、本当に何が必要なのか？これをコーポレートアクセラレーターの現場と世界から取り残されている日本の現状を語り、そこから我々が何をしたらよいかを本音で語り、考えていきます。 是非、この機会にご参集下さい。 【村上氏の記事】 ●「企業内社会起業家になれ」——SFCで人気のCSR講義 http://alternas.jp/work/ethical_work/61837 ●対話型授業が生む「思考錯誤」の可能性（前半） http://alternas.jp/study/news/61752 ●地方の企業・NP
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ANAアバターが目指す「意識だけ移動する未来」、瞬間移動「アバターイン」が実装された社会をCEATECで実体験！ 教師が入れば授業、医師が入れば医療支援、科学者が入れば実験を……
「ANAアバターには、世界を変える力がつまっている」、ANAホールディングスの社長が講演【CEATEC 2019】
