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「広告批評」元編集長が語る雑誌の未来 - 日経トレンディネット
老舗雑誌ですら生き残れない！ 雑誌の休刊・廃刊が相次いでいる。この春にも「フロム・エー」（リクルート／2009年3月休刊）、「YOMIURI PC」（読売新聞東京本社／2009年3月休刊）、「Cawaii!」（主婦の友社／2009年5月休刊予定）などが休刊となった。これらは、それぞれアルバイト情報誌、パソコン誌、ファッション誌であり、分野はバラバラ。休刊・廃刊が特定の分野の問題ではなく、雑誌全体の問題となっているのが分かる。 加えて、最近の休刊雑誌の中には「諸君!」（文藝春秋／1969年創刊）、「月刊現代」（講談社／1966年創刊）、「主婦の友」（主婦の友社／1917年創刊）、「広告批評」（マドラ出版／1979年創刊）など、30年以上も続く長寿雑誌もある。これは“老舗ブランド”でも生き残れないという現実を浮き彫りにする。雑誌の構造不況はかなり深刻だ。 なお「休刊」と呼ぶからには、また復刊さ
アメリカの新聞の凋落
２００７年の新聞広告費は全米で９．４％減。１９５０年に新聞広告費統計を取り始めて以来、最大の減少だそうです。 ・・・というニュースを読む前に書いたアメリカの新聞の凋落に関するコラム。日経産業向けだったんですが、「あまりにも救いがない内容なので、もうちょっと緩和した書き方にして欲しい」と言われたので、では・・ということでボツにしていただきました。書き直すのって好きじゃないんですよねぇ。面倒ですし。以下本文でございます。 *** アメリカの新聞の凋落が激しい。ニューヨークタイムズ等、メジャー14社の企業価値は、2004年からの3年間で合計230億ドル、42%が失われた。世の平均株価が2割近く上昇する中での下落である。 シリコンバレーの中核紙、サンノゼマーキュリーでは、2000年からの3年間で求人広告収入が1億2千万ドルから1800万ドルに激減した。2000年から2007年にかけて、相次ぐレイオ
2011年のネット広告費は7500億円を超える--電通総研が試算:ニュース - CNET Japan
電通総研は4月16日、2007年から2011年までのインターネット広告費の試算結果を発表した。それによると、2011年のインターネット広告費は全体で7558億円に成長する見込みだという。これは電通が発表した2006年度のインターネットの広告費（3630億円）の2.08倍に相当する。 分野別の内訳は、バナー、ストリーミング、Eメールなどの固定ネット広告費が4009億円、検索連動型広告が2265億円、モバイル広告が1284億円。成長金額は固定ネット広告、成長率はモバイル広告などが高いが、シェアの伸びは検索連動型広告が最大となる。 固定ネット広告費は、ブロードバンドの普及に伴う動画コンテンツ視聴の一般化や、広告主によるネットマーケティング予算の増加に加え、ターゲティング広告や視認効果指標の開発といった取り組みによる広告単価の向上も成長に貢献するとみられる。2011年の試算額4009億円は、200
メディア・パブ: オンライン広告が新聞広告を追い抜く日，英国がお先に
2006年10月12日のエントリーで次のように書いた。（英国のインターネット広告費が）2004年に旧4大メディアの一角のラジオ広告費を追い抜いた。そして，昨年(2006年）は雑誌広告費を抜き去り，今年(2006年）は新聞広告費に追いつく勢いだ。まさに，ゴボウ抜きである。それだけではない。トップランナーのＴＶ広告の背中も見え始め，2010年にも追いつくという 2006年は予想通りの結果となった。英国では一足先に，年間のインターネット広告費が新聞広告費を追い抜いた。英Internet Advertising Bureau の発表によると，英国の年間インターネット広告費が2006年に20億ポンド（4760億円相当）に達し，19億ポンドの新聞広告費を抜き去った。前年比41.2%増と伸び率も凄まじい。目立つ傾向としては，検索広告が12億ポンドと全インターネット広告の5割以上も占めていることがある。
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