インパクトの高い論文数分析による日本の研究機関ランキングを発表 － トムソン・ロイター
* マークは、組織名を名寄せした集計値です。 ※国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)は戦略的に科学技術イノベーションの創出を推進するファンディングエージェンシーとしての事業内容を鑑みランキングには入れてありませんが、高被引論文数は827報、高被引用論文の割合2.5%でした。 【本分析に使用したデータベース】 Essential Science Indicators （以下ESI） 【高被引用文献(Highly Cited Papers)の定義】 ESIは、科学全体を大きく22の研究分野に分類しています。そして、それぞれの分野において被引用数が上位１%の論文を高被引用論文(Highly Cited Papers)と定義しています。 引用は分野によって動向が異なること、一般的に論文発表から時間を経るほど多くなることを踏まえ、各年・分野別の高被引用論文を特定し、集計しています。 今回
公的研究機関の若手研究者減少…内閣府調査 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
国立大学などの公的研究機関で働く研究者は全体では増えているものの、若手に限れば減少していることが、内閣府の調査でわかった。 予算削減のために新規雇用が伸び悩み、若手がしわ寄せを受けている形だ。 調査対象は国立大学の教員と、研究開発を担う２２の独立行政法人の研究者。最近５年間の推移を見ると、２００９年度の全体の研究者は約７万３４００人と０５年度に比べ１・３％増えたが、博士号を取得してから約１０年となる３７歳以下の若手は約１万６５００人で７・４％減った。 独立行政法人については雇用形態も調査。３７歳以下では正規雇用が０９年度に９９８人と０５年度に比べ２２％減る一方、非常勤は５２％増の１１４０人となり、若手研究者の不安定な労働環境が改めて浮き彫りになった。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
