投資教育はＮＨＫ教育テレビでやりたい！
58年北海道生まれ。81年東京大学経済学部卒。三菱商事、野村投信、住友信託銀行、メリルリンチ証券、山一證券、UFJ総研など12社を経て、2005年に楽天証券経済研究所客員研究員、23年3月から現職。 山崎元のマネー経済の歩き方 12社を渡り歩いた資産運用の現場に一貫して携わってきた視点から、「資産運用」の方法をどう考えるべきか懇切丁寧に説く。投資家にもわかりやすい投資の考え方を伝授。 バックナンバー一覧 獨協大学で筆者が担当する「金融資産運用論」の春学期試験で学生が最も多く選んだテーマは日本の投資教育だったが、答案を読んでいて意外な点が二つあった。 一つは、おカネ儲けを教育の対象にすることに抵抗感を示し、全員規模の投資教育を学校で行うことに反対を唱える意見が、大多数ではないにしてもかなりの数あったことだ。「おカネはタブー」という意識が、現在の若い世代にもあるのは意外だった。 日本では、おカ
投資教育の担い手は誰が適任か？ : 山崎流マネーここに注目 : トレンド : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
「お金の扱い方」の教育が少なすぎる 「貯蓄から投資へ」というかけ声の下で、投資教育の必要性が長年にわたって強調されているが、いまだ十分とは言えないように思う。 ３つの問題がある。 まず、圧倒的に投資教育の分量が少ない。学校では金銭教育が行われないことが多い。必要な情報の内容から考えると、中学校や高校である程度の教育を行うことが望ましいと思うが、金銭に絡む教育はほとんど行われていないようだ。 また、大学でも、経済学や経済学の一分野としてのファイナンスの研究・教育をしている学校があるが、全ての学校にファイナンスの専門家がいるわけでもないし、ファイナンス関係の科目を履修する生徒はごく限られている。 外国文学や哲学、あるいは法学、物理学など、ファイナンス以外のことを専門として学んでいる学生たちに無理やり投資理論などを教えるには無理があるが、大学でも体育の授業や就職指導などはあるわけで、経済学部の学
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Hajime Yamazaki /山崎元 on Twitter: "某誌の原稿を書きながら考えた。サンデルのような手間のかかった立派な授業はできないとしても、投資教育は無料の動画で拡散するのがいいのではないか。これなら、金融機関に費用を持って貰わずに中立的な情報提供ができる。FPの継続教育なども、本来、有料のセミナーなんていらない筈だ。"
金融（投資）教育の必要性 | 株式十八番！ -株式投資・バリュー投資・環境銘柄・株式チャート
