「歩くのが遅い人は脳が小さくIQが低い」──歩行速度と脳の構造に相関あり？ 米国チームの実験結果
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。通常は新規性の高い科学論文を解説しているが、ここでは番外編として“ちょっと昔”に発表された個性的な科学論文を取り上げる。 X： ＠shiropen2 人は日常的に歩行という動作を行っているが、その速度は単なる身体能力の指標ではないことが、この研究で明らかになった。研究チームは、ニュージーランドで1972～1973年に生まれた1037人（45歳時点で生存していたのは997人、そのうち904人の歩行速度を測定）を対象に、45歳時点での歩行速度とさまざまな健康指標との関連を調べた。参加者は3歳から定期的にさまざまなテストを受けてきた縦断的調査の対象者である。 研究チームは、通常歩行や、二重課題歩行（アルファベットの文字を交互に声に出して読み上
中国のネット監視・検閲「グレートファイアウォール」を個人で再現 オープンソース「OpenGFW」公開中
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米国の研究機関であるAperture Internet Laboratoryは、Linuxで動作する中国のインターネット検閲システム「グレートファイアウォール」（Great Firewall、GFW、金盾）をオープンソースで実装したシステム「OpenGFW」を発表した。このシステムは家庭用ルーターで使用可能なほど柔軟で使いやすく、GFWを個人レベルで実現することを目指している。 OpenGFWは、IPとTCPのデータを完全に再構築する能力を持ち、HTTP、TLS、DNS、SSHなどのネットワークプロトコルを解析できる。特に、Shadowso
イベントの出演者が“実は存在しなかった”──海外の開発者会議が中止に なぜこんな事態に？
12月にオンラインで開かれる予定だった開発者会議「DevTernity」が、ゲストスピーカーの中に実在しない女性がいたことが発覚して開催中止に追い込まれた。IT業界で多様性・包括性が求めらる風潮の中、こうしたイベントの主催者が講演者の確保に苦慮している様子も垣間見える。 12月7～8日に予定されていたDevTernityは、大物ゲストスピーカーも招かれ、399～798ユーロ（日本円換算で約6万円～12万円）という前売りチケットの売れ行きも好調だったらしい。 ところが11月下旬、講演者として紹介されていた人物の中に、実在しない女性がいることが分かった。 偽出演者の発覚でイベントは中止に この問題を指摘したITエンジニアのグレゴリー・オロシュさんによると、DevTernityのゲストスピーカーの顔ぶれをチェックしていたところ「アナ・ボイコ」という女性講演者に目がとまった。「Coinbaseのス
スマホの指紋センサーから“指紋”を復元する攻撃 3Dプリンタで偽物を作成、被害者になりすまし
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 香港城市大学と米ジョージ・メイソン大学に所属する研究者らが発表した論文「Recovering Fingerprints from In-Display Fingerprint Sensors via Electromagnetic Side Channel」は、スマートフォンのディスプレイ内指紋センサーから指紋データを復元するサイドチャネル攻撃を提案した研究報告である。この攻撃では、盗んだ指紋データをもとに3Dプリンタで造形した3D指紋ピースを指に貼り付け、被害者の生体認証を模倣する。 スマートフォンのディスプレイ内指紋センサー技術が普及し
Microsoft傘下のLinkedIn、約668人の人員削減
米Microsoft傘下のLinkedInは10月16日（現地時間）、約668人の人員を削減すると発表した。エンジニアリング、製品、人材、財務部門が影響を受ける。 Microsoftが7月に発表した4～6月期決算では、LinkedInの売上高の伸びは5％。伸びは8四半期連続で鈍化している。 Microsoftは1月、1万人の従業員削減を発表した。LinkedInは5月にも716人を削減している。 LinkedInは公式ブログで、「われわれは、組織構造を適応させ、意思決定を合理化する一方で、将来に向けた戦略的優先事項への投資を継続し、会員と顧客に価値を提供し続ける」と述べた。 同社は米OpenAIのGPT採用のツールなどに注力している。 関連記事 Googleもだました？ LinkedInに氾濫する偽役員や偽社員、企業も対応に苦慮 転職活動や企業の人材採用などに幅広く使われているビジネス向け
「辞めたけど良い会社」 ランキング ワースト30社の特徴は？
企業の2023年度採用計画に占める「中途採用」比率は過去最高に達したという報道もあり、今後ますます雇用の流動化は加速していくことが予測されます。 雇用の流動化が進むことは、言い換えれば「転職をする＝今の会社を退職する」人が増えること、と言えます。とりわけ、DXに伴いIT業界経験者の需要は高く、IT業界の中途採用の動きは加速する傾向があります。 そこで今回は、就職・転職のための口コミサイト「OpenWork」に投稿された、「IT・通信・インターネット業種」企業で働いていた「退職者」による投稿データに着目。退職者評価の高い、IT業界企業をランキング形式で紹介します。 今や幅広い業種業界で活躍できるIT業界経験者が、自社を退職した際に「良い会社だった」と思えるポイントはどのような点にあるのでしょうか？ 同じIT業界企業でも退職者からの評価が低かった企業には、どのような特徴があるのかも併せて分析し
「ドコモ口座」のドメインが第三者から購入可能な状態に 「本当にヤバい」「悪用される」と話題に
ドメインは、サービス終了ののちに失効したとみられ、GMOインターネットグループが展開するドメイン登録サービス「お名前ドットコム」内に開設されている「.jpドメインオークション」にて、オークション形式で出品されている。終了時刻は9月25日の午後7時。同日午後3時時点では40万円を超える入札が入っている。 もしドメインが第三者の手に渡ってしまうと、詐欺サイトや、ドコモ口座を模したフィッシングサイトが作られる可能性も考えられる。そのフィッシングサイトにかつて本物だったドメインが使用されているとすれば、ブラウザのセキュリティ機能をすり抜けたり、パスワード管理ツールが動いてID・パスワードを自動入力してしまったりする可能性も出てくる。 特に今回オークションに掛けられているドメインが金融サービスに関することから「税金で作ったサイトのドメインを手放して悪用されるのも大概だが、金融のドメインは本当にヤバい
NICTを「ニクト」って読んじゃダメなの？ 直接聞いた 意外な事実判明
総務省所管の公的研究機関・情報通信研究機構。IT業界で働く人なら、一度は聞いたことがあるはずだ。「情報通信研究機構」は知らなくても、略称の「NICT」（National Institute of Information and Communications Technology）は知っているだろう。ITmedia NEWSでもたびたび取材したり、発表を取り上げたりしている。 ところでこの「NICT」という略称、どのように発音するのが正解かご存じだろうか。筆者はカジュアルな場では「ニクト」、そうでない場合は「エヌアイシーティー」と読んでいたのだが、先日SNSで「ニクトは正しい呼び方ではない」という声を見かけた。 どうやら、ニクトだと外国語のスラングと似た音になるので「エヌアイシーティー」と読むのが正しいとか。とはいえ、あくまでネットのうわさだ。どれ、記者としていっちょ真相を聞いてやるか──と
「Facebook社を責任追及します」──前澤友作さん、勝手に名前や写真使われた詐欺広告への対応遅れを批判
「Facebook社を責任追及します」──起業家の前澤友作さんのSNS上での投稿が話題になっている。前澤さんは9月2日、自身の名前や写真を使った詐欺広告がFacebookやInstagramに大量に存在している件についてX（元Twitter）上で言及。Facebook Japanに説明を求めたところ、何も対応がなかったと批判している。 前澤さんはこれまでも、自身の名前や写真が詐欺広告に不正利用されている件について、改善するよう何度も米Metaに要請していたが、対応には至らなかったという。8月22日には、弁護士を通して内容証明をFacebook Japanに送付。「彼らにとっては、小さなことなのかもしれませんが、僕にとっては信用を失いかねない死活問題」と、早急な対策を求めていた。 その後、9月2日にこの件について返事があったことをX上で報告。Facebook Japanは「日本国に居住する利
中国製BEVは今後どうなるか 避けられない現実
中国製のBEVと聞いて、どういうイメージを持つだろうか。細かくはいろいろな意見があるのだろうが、大筋2種類だろう。1つは、目覚ましい進歩によって、圧倒的なコストパフォーマンスを達成した、次世代自動車の覇者と見る人。もう1つは、まだまだ未熟で出来が悪いクルマだと考える人だ。 グローバルでも競争力を持つ中国製BEVも 上に挙げた意見に対し、筆者はどちらもあまり的を射たものだと思っていない。既に中国製BEVの一部は製品としてそうそうバカにできるものではなくなっている。それは中国共産党の政策の元で行われてきた、国際ルール上違法性の高い技術転移の成果であり、そのビジネスの背景はともかく、製品単体で見れば既にグローバルな競争力を持つものもでてきている。 BYD ATTO3は中国の比亜迪社（BYD）が販売するBEV。サイズはCセグメントで、電池容量58.56kWh、WLTC航続距離470キロでありながら
Togetter広告枠に“大量のG”が表示される 「悪質クリエイティブは見つけ次第ブロック」
ツイートまとめサイト「Togetter」を運営するトゥギャッターは7月18日、同サイトに「大量のG（ゴキブリ）が写った画像」が広告として表示されたため、該当の広告をブロックしたと報告した。 同様の広告は他のWebサイトにも表示されることがあるという。トゥギャッターは「悪質なクリエイティブは引き続き見つけ次第ブロック＆報告する」としている。Togetterでは2017年にも、Googleを装って不審なアプリをダウンロードさせようとする悪質な広告が確認されたことがある。 関連記事 Twitterの広告収入は50％減──イーロン・マスク氏がツイート Twitterの広告収入は50％減少し、キャッシュフローは依然としてマイナスだとイーロン・マスク氏がツイートした。 電ファミ、悪質リダイレクト広告に注意喚起 閲覧中に偽アンケート ニュースサイト「電ファミニコゲーマー」を運営するマレが、同サイト閲覧中
ASCII閲覧中、偽サイトに飛ばされる問題 情報入力しないよう注意喚起
角川アスキー総合研究所・ASCII編集部は7月10日、同社メディア「ASCII.jp」で、閲覧中に外部の偽サイトに遷移してしまう現象が発生しているとして注意喚起した。 問題が発生したのは7月初頭。閲覧中に「○○名様当選のロイヤリティプログラムに選ばれました」とする偽サイトが表示され、アンケートへの回答や個人情報の入力を求められるという。同社は「絶対に個人情報などの入力をせず、サイトを閉じていただくようお願いします」と案内している。 広告配信システムを悪用されたのが原因。問題の広告は遮断済みで、今後は再発防止に向けて調査と回収を進めるとしている。 関連記事 日本最大級のビーズ・アクセサリーパーツ通販サイトで個人情報漏えい クレカ不正利用の可能性も 「Beads&Parts通販サイト」を運営するビーピークラフトは16日、第三者による不正アクセスを受け、個人情報2821件が漏えいした可能性がある
SNS「Bluesky」800万ドル調達 「広告モデルではない収益化」へ、ドメイン販売開始
Twitterの共同創業者、ジャック・ドーシー氏が立ち上げた分散型SNSプロジェクト「Bluesky」運営元が、シードラウンドで800万ドルを調達した。7月5日（米国時間）付の公式ブログが明らかにした。 「広告のためにユーザーデータを販売する必要のないソーシャルネットワークを維持する」としており、カスタムドメインの販売を始めた。 LLC（合同会社）からC Corp（株式会社）に転換したタイミングで調達を実施。米VCファンドNeoが主導した。 調達した資金を使って新しいパートナーを見つけ、ネットワークを拡大して新たなビジネスモデルを実験していくという。 Blueskyは、分散型オープンプロトコル「AT Protocol」採用のソーシャルサービス。ビジネス面でも透明性を保つべく、「ユーザーが自分のデータを所有でき、いつでも自由に離脱できるプロトコル」を構築するとしている。 「広告は主要なビジネ
Twitter対抗「Threads」、日本でもダウンロード始まる ただし使えるのは6日夜から
7月5日午後11時ごろから、米Metaの新アプリ「Threads」が日本でもダウンロードできるようになった。同アプリは、Instagramをベースとしたコミュニケーションアプリで、Twitter対抗として注目されている。 同社は、7月3日（現地時間）にApp Store上に予約ページを開設。ダウンロードの予約を受け付けていた。なお、アプリを立ち上げても現時点ではまだログインできず、Instagramのアカウントでアクセスしようとしても「あなたのアカウントはThreadsの利用要件を満たしていません」と表示される。 Instagramで「Threads」と検索するとチケットが表示される。それをタップすれば、Threadsに関する情報が表示される。そこには、7月6日午後11時（日本時間）と日付が記載されており、カウントダウンも執筆時点でまだ23時間以上残っている。どうやら、Threadsが利用
AI翻訳の「DeepL」、日本法人設立 世界2位の市場で事業を迅速化
AI翻訳ツールを提供する独DeepLは7月3日（日本時間）、日本法人「DeepLJapan」（東京都港区）を設立したと発表した。日本企業との取引を迅速化するとしている。 DeepL JapanはDeepLの5番目の拠点。1日の時点で21人の社員が所属している。代表者名は未登録。同社によると日本はDeepLにとって世界第2位の市場であり、日本法人の設立は自然なことだったという。 DeepLのヤロスワフ・クテロフスキーCEOは5月に、自民党のデジタル社会推進本部を訪問。AIの社会実装について意見を交わしている。 関連記事 Twitterの翻訳機能が消えた？ いや、まだある？ 「DeepLで翻訳」は便利？ 邪魔？ 「ツイートを翻訳」ボタンが消えた？ 「まだある」という報告も。ユーザーやツイートによって表示されたりされなかったりするようだ。 DeepL翻訳、「です・ます」「だ・である」の切り替えが
「おむすび権米衛」海外では昼夜に行列 なぜ日本の“おむすび”がウケているのか
日本の店舗と同様に、契約農家から直接仕入れた精米したての日本米を使用し、一つひとつ手でむすんだおむすびを現地でも提供する。米国・フランスともに、現在の売り上げ規模はそれぞれのオープン時と比較して約5倍に成長している。 日本のおむすびが現地でヒットしている背景を、権米衛海外事業本部の谷古宇丈治本部長に聞いた。 関連記事 大塚「おにぎり ぼんご」はなぜ人気なのか 休日は6時間待ち JR大塚駅の北口から徒歩2分、老若男女から熱烈な支持を得る、おにぎり専門店「ぼんご」。平日は2時間以上、土曜や祝日は6時間ほどの待ち時間が発生する。何が人々をここまで魅了するのか。 バーガーキングがまたやらかした なぜマクドナルドを“イジる”のか バーガーキングがまたやらからしている。広告を使って、マクドナルドをイジっているのだ。過去をさかのぼると、バーガーキングは絶対王者マックを何度もイジっているわけだが、なぜこの
「地球の歩き方」は健在なのに……ダイヤモンド・ビッグ倒産で誤解広がる
「『地球の歩き方』は現在も、国内外のガイドブックを出し続けています」――学研ホールディングスグループで、旅行ガイドブック事業を展開する地球の歩き方社が5月31日、「『地球の歩き方がなくなる』という誤解が広がっていることを受け、シリーズの“健在”を公式Twitterで印象付けた。 誤解の発端は、「地球の歩き方」を創刊したダイヤモンド・ビッグ社が東京地裁から特別清算開始決定を受けたと、30日に報じられたこと。ダイヤモンド・ビッグは倒産するが、「地球の歩き方」を含む事業は、2021年に学研グループの地球の歩き方社に譲渡されており、地球の歩き方社がシリーズの出版を引き継いでいる。 地球の歩き方社は、国内外の旅行ガイドの他、「地球の歩き方 JOJO ジョジョの奇妙な冒険」「地球の歩き方ムー」など新機軸のガイドブックを企画・出版し、ヒットに導いてきた。
Apple、初の「緊急セキュリティ対応」をiPhone、iPad、Macに配信
米Appleは5月1日（現地時間）、iPhone、iPad、Macを対象とする初の「緊急セキュリティ対応」の配信を開始した。名称通り、悪用されかねない脆弱性修正など、セキュリティ関連の急を要する修正が行われる。バージョンは、iOSとiPadOSは「16.4.1(a)」、macOSは「13.3.1(a)」。 緊急セキュリティ対応は、初期設定では自動的に適用される。本稿筆者のiPhoneでは適用後、端末が再起動された。 自動的に適用されるかどうか確認するには、［設定］→［一般］→［ソフトウェアアップデート］→［自動アップデート］で「セキュリティ対応とシステムファイル」が有効になっているかどうかをチェックする（iOSの場合、以下同）。 このアップデートが適用されると、［設定］→［一般］→［情報］→［iOSバージョン］に適用されたことが表示される。 緊急セキュリティ対応を適用しなかった場合でも、該
東芝はどこでしくじったのか 上場廃止と「物言う株主」排除が意味すること
事業分割・売却の結果、東芝はずいぶん小柄になった。粉飾発覚前（15年3月期）に比べ、売り上げは6.6兆円から3.3兆円（2022年3月期）と半減。従業員数は20万人から11万6千人と約4割減った。残った事業は、鉄道システムなどインフラ事業、エレベーターなどビルソリューション事業、HDDなどデバイス事業、そして、原発含むエネルギー事業などだ。 「この先どうする？」。それが決められない。株主の考えが異なるからだ。中長期的視点で判断する国内機関投資家と、短中期的な利益を志向する海外投資家（物言う株主＝アクティビスト）で意見が割れる。東芝側が提案する「会社分割案」に、国内機関投資家は賛成。「物言う株主」たちは反対だ。東芝側は、「物言う株主」たちに株主を辞めてもらいたい。そこで浮上したのが今回の「上場廃止」案だった。 東芝の上場における混迷は、以下2つに要約できる。 「上場廃止したくないから、『物言
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今と昔の「プログラミング」は何が全然違うのか？
