広がる「ＢＹＯＤ」注意点は NHKニュース
「ＢＹＯＤ」ということばをご存じでしょうか？「ＢｒｉｎｇＹｏｕｒＯｗｎＤｅｖｉｃｅ」＝「自身の機器を持ち歩く」という意味で、私物のスマートフォンやタブレット端末などを使って仕事をするスタイルを指します。 ふだんから使っている自分の端末で仕事をするので利便性は高くなりますが、一方で運用の仕方を誤ると業務に関する情報が外部に漏れるリスクも高くなります。 ＢＹＯＤを導入する企業や個人は、どのような点に注意すればよいのでしょうか。 （ネット報道部・千田周平） ＢＹＯＤの注目はセキュリティ対策 「ＢＹＯＤ」向けサービスが注目を集める背景には、個人に普及が進むスマートフォンやタブレット端末を業務に活用することで経費削減や業務効率化につなげたいという企業側のねらいがあります。 今月（１０月）、東京ビッグサイトで開かれた「ＩＴｐｒｏＥＸＰＯ」では、「ＢＹＯＤ」に関するサービスの展示が目立ちました。 各社の
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続々登場！ モバイル・ブロードバンドの実力は
ついにモバイル・ブロードバンドの時代に突入した。7月1日からは下り最大40Mビット/秒のUQコミュニケーションズ「UQ WiMAX」がスタート。続いて7月24日には，イー・モバイルが下り最大21Mビット/秒のHSPA＋サービスを始めた。これらに加えて10月には，ウィルコムが上り/下りとも最大20Mビット/秒の次世代PHS「XGP」を開始する予定だ。 最大速度では差があるこれらのサービスも，実効速度では良い勝負。その実力はいったいどの程度なのか。また技術，製品は。最新のニュース，インタビュー記事を含めて，WiMAX，HSPA＋，XGPの最新動向をお届けする。 ■WiMAX ・エイサーがWiMAX搭載の法人向けノートPCを発表 ・上中里から田端駅間で7.5Mbps，商用サービス開始のWiMAX通信速度レポート ・UQ WiMAX商用サービス，基地局約1500でスタート ・UQが1日プランなどW
メディア・パブ: モバイルＳＮＳ市場，日本が異常なのか，欧米が遅れ過ぎなのか
これから欧米でも，モバイルサービス市場が燃え盛ろうとしている。インターネットビジネスの台風の目が，パソコンからモバイルにシフトしている。 欧米のネット関連企業が一斉に，モバイル市場に本腰を入れ始めた。GoogleやYahoo，Ｍicrosoftなどの大手もそうだ。パソコンネット市場がやや飽和気味になってきただけに，未開拓地が多く残るモバイルネット市場に入れ込むのは当然かもしれない。 現在のモバイル市場では，日本と欧米では大きな時差が存在する。日本がかなり先を走っている。欧米は第3世代携帯電話方式の導入で遅れていたこともあって，後追いする形となっている。でも，日本で先行したモバイルアプリケーションが，はたして欧米でも同じように受け入れられるのだろうか。 電車内や待ち合わせ場所などで皆が一斉にケータイ画面に見入る光景や，文芸部門の年間ベストセラーでケータイ小説が上位を独占したことなど，日本のケ
Mobile Web: So Close Yet So Far (Published 2007)
ON the surface, the mobile Web is a happening place. There’s the iPhone in all its glory. More than 30 companies have signed up for the Open Handset Alliance from Google, which aims to bring the wide-open development environment of the Internet to mobile devices. Nokia, which owns nearly 40 percent of the world market for cellphones, is snapping up Web technology companies and has made an eye-popp
メディア・パブ: 「参加するケータイ」でモバイル2.0時代へ
Web2.0もやや食傷気味になってきた。Web2.0を象徴する参加型サイトなどが，これまでのように猛烈な勢いで成長していたころは，先が見えないだけにワクワクしたのだが・・。でも米国ではピークが見え始め，そろそろ落ち着いてきたようだ。 先頭を突っ走ていたMySpaceも利用者数が踊り場を迎え（WSJより），これからは“make money”に励む段階といえる。参加型サイトをジャンル別に見ると，一極集中で勝ち残ったベンチャーが相次いで大手のネット企業やメディア企業に身売りしている。まず写真共有サイトのFrickrとブックマーク共有サイトのdel.icio.usがYahooに，次いでSNSのMySpaceがNews Corpに，動画共有サイトのYouTubeがGoogleに，それぞれ売却された。さらに参加型ニュースサイトのDiggも売却が秒読みに入った。いずれの主要参加型サイトも，大手企業の下で
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