先細る日本の「ノーベル賞人材」 30年代に受賞者急減も チャートは語る - 日本経済新聞【この記事のポイント】・世界で高い評価を受ける日本人研究者は14年と比べ半減した・注目される論文数も2000年代前半の世界4位から12位に後退・日本人のノーベル賞受賞が2030年代に急減する可能性がある日本で将来のノーベル賞候補となる先端研究人材が減っている。世界で注目される論文数はピークから2割近く減り国別順位で12位と2000年代前半の4位から後退した。優れた成果を出す研究者も14年から半減
見るも無残な「大学ランキング」／日本の科学は「ガラパゴス」
見るも無残な「大学ランキング」／日本の科学は「ガラパゴス」 OECD諸国で日本だけ博士課程進学者が減少。米国で博士号を取得する研究者数は中国人留学生6337人に対し日本は114人。 2022年11月号 BUSINESS ［最後のチャンス］ 今年のノーベル賞シーズンはあっという間に過ぎ去った。メディアの下馬評では物理学、化学、生理学・医学の自然科学3賞で、多数の日本人有力候補が挙げられていたが、残念ながら受賞はゼロだった。ネアンデルタール人など古代人の遺伝情報を解析して生理学・医学賞を受賞したマックス・プランク進化人類学研究所のスバンテ・ペーボ教授が沖縄科学技術大学院大学教授を兼任していることが話題となった程度だった。2000年以降、日本は20名のノーベル賞受賞者を輩出した。米国の98名に次ぐ輝かしい記録である。受賞者の経歴を調べてみると、真鍋淑郎、中村修二、南部陽一郎の3氏は受賞時すでに米
迫る大量リストラ､理研研究者が募らせる危機感
理化学研究所が計画する、2023年3月末で有期雇用が通算10年（2013年4月1日が起算日）になる研究者の大量雇い止め期限が迫ってきている（詳細は本日配信の記事「理研､大量リストラまで半年｢4月1日｣巡る攻防」に）。だが、現時点で訴訟を起こしたのはチームリーダーの職にある1人だけだ。多くの研究者が訴えないわけとは―。研究者のレームダック化を招く雇い止め問題は、日本の研究の発展にも暗い影を落としている。 「新しいポストに就くためにあちこちに応募してみているが、まったくだめ」 理研から2023年3月末で雇い止めされる見通しの研究者A氏（50代男性）は、10通以上にのぼる不採用通知の束を見せながら、肩を落とした。A氏は、2013年4月以前から理研に所属しており、理研でのキャリアは10年以上になる。いま手掛けている研究は国からの科学研究補助金を獲得しており、2023年4月以降の予算もまだ残っている
理研６００名リストラ危機が示す研究現場の疲弊（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
理研で大量「雇い止め」危機理化学研究所（理研）といえば、自他ともに認める日本を代表する研究機関だ。1917年の設立以来、組織形態を変えながら戦前戦後を生き延び、優れた研究を生み出し続けている。 ときに問題も起こることがあり、私もこのYahoo!ニュース個人の記事で何度か取り上げたSTAP細胞事件を記憶している方も多いだろう。 このようにその動向が一挙手一投足が取り上げられる理研だが、衝撃的なニュースが駆け巡った。理研の研究系職員が今年度末で約600人も雇い止めになるというのだ。 【速報】理研600人雇い止め 研究者らが“撤回”を求めて政府に要望書 (FNN)理研で雇い止め、１年後に６００人 労組が撤回要求「日本の研究力低下」 研究チームの解散、神戸が４割 (神戸新聞)なぜ理研は600人もの研究職を雇い止めするのか（城繁幸氏）理研、600人の「大量リストラ」で、日本の「科学技術」がいよいよヤ
「日本からの応募が増えました」読売「千人計画」バッシングが加速させる「人財」の中国流出（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
読売千人計画叩きは頭脳流出を「抑止」？ 読売新聞が今年の元旦以降「千人計画」を槍玉にあげる記事の掲載を続けるなか、私は繰り返しこれらの記事の問題点を指摘してきた。 例えば、3月末の記事「読売新聞「千人計画」特集が覆い隠す日本の基礎科学の危機」では、中国へ流出する日本人の大学研究者が増えている背景には、「高給引き抜きによる先端技術獲得の動き」というよりは、「中国の大学が近年研究レベルを大きく向上させる一方、日本では大学の研究環境の悪化が続き、基礎研究分野の人材が流出している」という事情があることを指摘した。 つまり、日本側が「技術流出」を警戒する一方、千人計画採択者を含め、中国の日本人研究者の多くは、そもそもそういった流出させる技術を持たない（技術者や工学研究者ではない）基礎科学の研究者が主体であり、この現象の実態は、中国に「引き抜かれている」（プルの要因）というよりは日本側が積極的に「追い
「日本は存在感が薄い」東大AI研究者が危機感 国際会議でも「日本人同士で閉じこもっている」
AIデータ活用コンソーシアム 理事・副会長の杉山将氏（東京大学 大学院新領域創成科学研究科 教授、理化学研究所 革新知能統合研究センター センター長） 「機械学習の国際会議は年々参加者が激増しているが、日本は論文占有率でも研究者の数でも存在感が薄い」――AIデータ活用コンソーシアムで理事・副会長を務める、東京大学の杉山将教授は、こう話す。 AIデータ活用コンソーシアムは、企業や研究機関が効率的にデータを活用できるようなプラットフォームやコミュニティー作りを目指す団体。AIの研究やデータ活用を行う教育機関や企業らが共同で、19年3月に設立した。 日本はAIの技術開発とビジネス活用で米国や中国に後れを取っている――というのが通説だが、杉山教授は国際会議への参加を通してそれを実感したという。11月29日に開催された「AIデータ活用シンポジウム 2019」で、同氏が日本のAI研究への危機感を語った
東大抜いて日本１位、世界９位のOISTは「高コスト」？ 財務省指摘に大学側は成果強調 - 琉球新報デジタル
沖縄科学技術大学院大学（OIST） 【東京】内閣府は12日、沖縄科学技術大学院大学（OIST）学園の今後の諸課題を議論する検討会を開いた。財務省が6月に公表した予算執行調査で「高コスト構造」と指摘したことに対して、OIST側が「（他と比べて）高コスト体質だから、それを改めなさいという結論に一気になっている。（コストがかかっても研究水準を高める）政策的な判断、価値判断が見られない」と反論した。世界最高水準の教育・研究拠点を目指すOISTと他大学を比較することに疑念を呈した。 高コスト構造の抜本的な見直しを求められたことに対し、OISTは「設立から8年という短期間で卓越した研究成果を上げている」と強調。質の高い論文の割合を調べた英科学誌ネイチャーの調査で、東大を抜いて日本1位、世界で9位になったとし「経費効率は世界の競争相手と同等だ」と訴えた。 60人いる教員1人当たりの国の運営費補助額は2億
“科学技術強国”中国の躍進と日本の厳しい現実 ｜NHK NEWS WEB
いま、中国の科学技術が急速に成長している。「科学技術強国」の建設を掲げてばく大な資金を研究につぎ込み、超大国・アメリカに迫ろうとしているのだ。これと対照的に、国際的な地位低下が指摘されている日本の科学技術。「科学技術立国」を標ぼうしながら、何がこの差を招いたのか。躍進を続ける中国の現実から目を背けてはならない。（科学文化部記者 横川浩士） 中国・上海から高速鉄道で１時間余り、江蘇省無錫市にある「国立スーパーコンピューターセンター」。ここに、中国が世界に誇る「神威・太湖之光」がある。 アメリカなどの専門家がまとめている計算能力の世界ランキングで、ことし６月までの４期２年、１位の座を保ってきたスーパーコンピューターだ。 高度な計算を伴う研究に欠かせず、各国が開発競争にしのぎを削っているスーパーコンピューター。最新のランキングでは、中国は上位500台のうち200台余りを占め、２位のアメリカを大き
科学技術立国さらに打撃、大学淘汰で研究職激減(団藤保晴) - 個人 - Yahoo!ニュース
先進国で稀な研究論文数の減少・大学ランクの退潮と科学技術立国が危ぶまれる事態の中、間もなく18歳人口減少で大学淘汰が起きます。政府の失政による若手研究者のポスト不足に、研究職激減の大波が加わります。2018年以降の大学淘汰時代が見えやすいよう、文部科学統計要覧・学校基本調査など公開資料からグラフを作りました。平成に入った1989年から2024年まで35年間の18歳人口の推移と、2015年までの４年制大学進学率の実績です。 18歳人口は団塊ジュニア世代がピークを作った1992年に比べると半減する勢いで減っています。2024年以降さらに18歳人口減は加速しますが、2024年に限っても2015年から14万人も減ります。大学進学率は男女合計で51.5％と頭打ち状態になり、これから伸びる余地はほとんどありません。減少分14万人の半分、７万人が大学に進まなくなると仮定して、現状に比べて学年定員1000
無残な科学技術立国、人口当たり論文数37位転落(団藤保晴) - 個人 - Yahoo!ニュース
科学技術立国を唱えてきた日本の無残な実情が見えました。人口当たり論文数を指標にすると東欧の小国にも抜かれて世界で37位に転落です。国立大学法人化で始まった論文総数の減少傾向が根深い意味を持つと知れます。国際的に例が無い、先進国での論文長期減少の異常を最初に指摘して反響を呼んだ元三重大学長、豊田長康氏が新たに作成したグラフを《いったい日本の論文数の国際ランキングはどこまで下がるのか！！》から引用します。 グラフは「人口当たり全分野論文数の推移（３年移動平均値）。日本は多くの東欧諸国に追いぬかれた。」です。年単位の凸凹をならすために前後３年間の平均を採用しています。右端に並ぶ国名が2014年での世界の人口当たり論文数ランクになります。この数年でクロアチア、セルビア、リトアニア、ハンガリー、ポーランド、スロバキアといった東欧の小国に追い越されたばかりでなく、欧米先進国との差が開くばかりである惨状
日本の理系の常識は、世界の非常識？ － 公的資金での研究は、国策に沿う必要があるのか？(みわよしこ) - 個人 - Yahoo!ニュース
公金で行われる研究は、政府の意図に沿うものであるべき。さらに、納税者の期待を裏切ってはならない。 日本では、このように考えられがちです。特に理工系では、その傾向が強いようです。 しかしこれは、世界の科学界の常識ではありません。 国によらず、そういうプレッシャがあるのは確かです。しかし「常識です！」と言い張れることだとは認識されていません。 なぜ、日本ではそうならないのでしょうか？ どこがおかしいのでしょうか？ 2月、生活保護基準に関する学会発表を行ってきました今年2月、AAAS（米国科学振興協会）年次大会で、日本の生活保護制度に関する発表を行ってきました。AAASは、約1000万人規模（関連学会を含む）の会員を持つ世界最大のNPOで、科学雑誌「Science」の発行元として有名です。 私の発表の内容は、ざっくり言えば 生活保護基準の決定がどのように行われているか生活保護基準の決定に、専門家
インパクトの高い論文数分析による日本の研究機関ランキングを発表 － トムソン・ロイター
* マークは、組織名を名寄せした集計値です。 ※国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)は戦略的に科学技術イノベーションの創出を推進するファンディングエージェンシーとしての事業内容を鑑みランキングには入れてありませんが、高被引論文数は827報、高被引用論文の割合2.5%でした。 【本分析に使用したデータベース】 Essential Science Indicators （以下ESI） 【高被引用文献(Highly Cited Papers)の定義】 ESIは、科学全体を大きく22の研究分野に分類しています。そして、それぞれの分野において被引用数が上位１%の論文を高被引用論文(Highly Cited Papers)と定義しています。 引用は分野によって動向が異なること、一般的に論文発表から時間を経るほど多くなることを踏まえ、各年・分野別の高被引用論文を特定し、集計しています。 今回
日本の論文数だけ先進国で異常な減少をしている
いのうえ せいいちろう @seicha_ino 日本の論文数だけが、ここ10年ほど減少しているという事実 RT @mo0210: あまりにも異常な日本の論文数のカーブ http://t.co/PY06Z7K0mp 2013-05-27 09:48:39 リンク gooブログ あまりにも異常な日本の論文数のカーブ - ある地方大学元学長のつぼやき 今年度から、私は内閣府総合科学技術会議の「基礎研究および人育成部会」という会議の委員として出席をしているのですが、その会議で配られた資料には、日本の学術論文数が減少していること、そして、若手教員（研究者）の比率が減っていることを含め、たくさんの日本の研究機能についての分析データ... shimpei @ShimpeiHMMT 日本の論文数の減少の異常性について、前々から確かに気になっていたが。。。日本語の雑誌を集計対象から外したとかないのだろうか。
日本の科学研究業績はこの10年に渡って低迷し、衰退の兆候すら見せている – 大「脳」洋航海記
【研究 – 全般＆科学】 日本の科学研究動向レポート、『グローバル・リサーチ・レポート：日本』を発表～日本の論文数はほぼ横ばい、中国など新興国の台頭もあり論文数の世界シェアは低下～ – トムソン・ロイター 2010年7月7日 論文から見た日本の研究業績低迷明らかに – サイエンスポータル 日本は「質」の低い基礎科学研究論文を「量」産する国でしかないのか：ISIトムソン・ロイターズのデータが示すもの / ついに日本のサイエンスの「老化」が始まった？：相対的のみならず、絶対的な生産性の低下という事実が示すもの – 当blog 今年の春にかなり集中的に議論されていた、「日本のサイエンスの老化」問題。当時はEssential Science Indicatorのデータに基づいて研究者同士で議論を交わしていたのですが、今回ついにそのESIの総元締めであるトムソン・ロイター自身が定例リリースしている”
SciencePortal | 科学技術の最新情報を提供する総合WEBサイト サイエンスポータル
3月28日 農業は地球の環境悪化の緩和に重要な役割を果たす フランス農学・獣医学・林学研究院 アグリニウム会長 マリオン・ギュー 氏 3月8日 近未来SF漫画で描かれるテクノロジーの未来 漫画家 山田胡瓜さん 12月28日 「世界中の望遠鏡が協力して中性子星合体を観測 ―重力波と光の同時観測『マルチメッセンジャー天文学』の幕開けは、何を意味するのか?」 理化学研究所仁科加速器研究センター 玉川 徹 氏 4月20日 《JST主催》『女性研究者と共に創る未来』公開シンポジウムを開催 「科学と社会」推進部 4月13日 《JST共催》『ひかり×ひと』－『情報ひろばサイエンスカフェ』で大学院生と中高生らが語り合う 「科学と社会」推進部 4月10日 「持続可能な食の未来へ」をテーマに「ノーベル・プライズ・ダイアログ東京2018」開催 世界中からの食の専門家が集結 「科学と社会」推進部 4月11日 信頼
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Motoyuki Hattori (服部素之) @HattoriLab 「国別論文ランキングでの日本の順位低下」「大学や研究機関の厳しい環境」などをテーマにNHKのラジオ番組に来週出演することになりました。つきましては参考のため、大学の厳しい状況の個別エピソードや現状に対するご意見などがあればこのツイートへのリプライとしてお知らせ頂けないでしょうか？
東大AI人材、新興勢に就職 選ばれぬ大手に改革迫る 編集委員 奥平和行 - 日本経済新聞
理研・ＮＴＴなど、量子コンピューター開発へ 文科省事業
日本のアカデミズムは危機にあるのか――ノーベル賞受賞者も警鐘 - Yahoo!ニュース
世界の科学技術「米中2強」に 中国、論文4分野で首位 - 日本経済新聞
