宇野常寛『ゼロ年代の想像力』と山形・稲葉の新教養主義 - 韓流好きなtanakaの過疎日記
何度もアマゾンのおすすめに出てきたのでたまたま書店で手に取る。毎回思うが、「時代」を語る上で必修である経済問題に対する想像力というか理解というか知識というかが、この種の論者には決定的に不足していることだ。 それは単純に不勉強だからだろう。どんなに取り繕ってもこの不勉強は今後この若い論者の可能性の足枷になる。本人が「時代」と格闘しようとすればするだけこの取り繕いが彼の論説の限界を設定していく。それは高原基彰氏にも感じたことだ。それは残念なことだ。いや、むしろ僕はその不勉強ぶりを少し怒ってもいる。 例えば、その想像力、理解、知識の不足をなんとか補っても、話はよくあるパターン（小泉政権がもたらした構造なんとかのなんとか変化というベタなストーリー）に落ち込むのがせきのやまだろう。 以下に引用するように、「想像力、理解、知識の不足」は、例えば本書の基本的な認識を奇妙なものにするのに十分である。 「こ
非主流派経済学セミナーへの冒険＠カルスタ学会 - *minx* [macska dot org in exile]
これ、書こうかどうか迷ってたんだけど、リクエストがあったので書いちゃおう。先週行ったカルチュラルスタディーズ学会総会で行った「経済学への抵抗」というセミナーについて。ちょっとした興味で覗いてみたんだけど、これぞカルスタの暗部だよなーと思わされた。 ちょっと事情を知っている人ならこれでもう分かるだろうけど、このセッションに参加していたのはいわゆる heterodox economics と呼ばれる非主流派経済学の信奉者たち。非主流派というだけあってかれらの理論的ベースはいろいろなんだけど、かれらが共通して仮想敵としているのはいわゆる新古典派の経済学。しかしセミナーを「主流派経済学への抵抗」ではなく「経済学への抵抗」と名付けていることから、ぶっちゃけ新古典派の正統性を承認しちゃっているようにも見える。 で、具体的にどういう点で新古典派経済学ではまずいのか良く分からないのだけど、誰となく「最近は
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やっぱり書こう - 痴呆でいいもん
ブログに書こうとしたこと、書くの止めて先方のブログに貼ったらいきなり、「これ以上のコメントできません」にされました。 http://rblog-ent.japan.cnet.com/tamon/2007/02/post_91a9.html 対話しないとのことですので、一方的にいいたいこと書きます。 私の経済学の理解が不十分ですみません。 山形さんの方が私なんかよりはちゃんと経済学を勉強されているのは確かだと思います。また私の経済学の理解は不十分で大学の先生から怒られたりする程度のものだということも認めます。 とは言え、この経済学や経済史に踏み込んでいくのは私の勇み足であったことには変わりなく、これ以上ここで続ける価値を見出せません。あしからずご理解いただけると幸いです。 ぜんぜん分っておられないようですね。私はいろんな人に勇み足して欲しいのです。勇み足をしたことでなく、知りもしない似非教養
山形浩生 の「経済のトリセツ」 Supported by WindowsLiveJournal - 経済成長の意味。
ここでのやりとりを見ていて思ったこと。 http://bewaad.com/20061103.html#p01 もう経済成長はいらないとか、お金だけがだいじなのではない、とかを他人に対して（それはたとえば「日本は」とか「人々は」とか「先進国は」といった表現になることも多い）口走る連中は、みんな衣食足りているどころか飽食している人々だということ。そしてその人々が、そのだいじでないはずのお金を手放そうとしたりすることはおそらくほとんどないということ。 が、それより重要なこととして、そうした人々の多くは想像力が欠如していること。経済成長ってことの意味がまったく理解できていない。 ぼくたちが経済成長するということは、別にぼくたちがお金を貯め込むということではない。たくさん生産して、その分たくさん買うようになるということだ。そしてその買う相手は日本だけじゃない。アメリカやアジア、各種発展途上国もある
大竹文雄「雇用社会における格差問題を考える〜経済格差の実態と課題〜」（日労研セミナー） - 備忘録
私学会館（アルカディア市ヶ谷）にて。講演の題材の資料は、「日本の不平等」や「論争 格差社会」、SIGHTでの小野善康氏との対談「格差は悪なのか−経済学から検証する」等におけるデータや内容であるが、少し違った角度からの論点もあり、なかなか興味深い内容。ここでは、いくつかの論点について概要報告します。 まず最初の論点。米国と日本は、80年代以降、ともに格差が拡大する傾向にあるが、前者の方により強くその傾向が現れている。また、両国における格差拡大の内実も異なっており、米国では、①所得上位層の所得がさらに拡大するとともに、②所得上位層や高学歴者の中での所得のばらつきは大きくなった。一方、日本においては、①所得上位層の所得シェアには変化がない一方で、②所得階層の所得シェアが低下している。このような違いは、両国における格差意識の違いにも影響を与えている。 所得格差拡大の認識は、米国より日本の方が大きい
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