暇アノンは造語でレッテルでみんなポカーンだけど、暇空様の造語はみんなに受け入れられるキャッチーなコピーっていうの信者から見える世界って感じで面白い
2023年4月6日に宮古島付近で陸上自衛隊のヘリコプターが行方不明になりました. これに対して,陸上自衛隊は「航空事故と概定し」ていますが,「実際には撃墜されたのではないか」という憶測がネット上で飛び交っているようです. そこで,ネット上での憶測がどの程度あり,どのような人たちがそのような憶測を投稿しているのか,ツイッター上のデータを分析しました. 三行でまとめ・事故に懐疑的なアカウントは17,000アカウント程度 ・保守系アカウントが多い ・2022年にワクチン懐疑派に転じたアカウントがなぜか多い データまず,事故関連のツイートを収集するために「ヘリ+陸自,陸上自衛隊,自衛隊」で検索を行い,4月6日~15日の間に投稿された382,397ツイートを収集しました. さらに,事故ではないという投稿を取得するために,こちらの記事を参考に「撃墜,電波,電磁波,ミサイル,ドローン,中国」を含むツイー
では、この数字はどこから来たものなのか。 国がまとめている「SDGsアクションプラン2021」にある予算総額は6.5兆円。広がっている額面に近い数字であることがわかる。 「SDGs」は、持続可能な開発目標の略語。気候変動のみならず、貧困、健康・福祉、ジェンダー平等、エネルギーなど17の目標と169のターゲットがある。 国の「アクションプラン」は、このSDGsの重点事項とした項目に関わる各省庁のさまざまな事業を取りまとめ、「日本政府としてこれくらいの規模感で取り組んでいる」と提示したものであり、単一の予算として計上されているものではない。 プラン内のもので500億円以上、計上されているものをまとめると以下の通り(掲載順)で、総額の83%を占める。 教育費関連だけでも2兆5千億円近くを占めており、エネルギー資源や農業、災害対策、治山や森林整備などに充てられていることがわかる。農業農村整備事業の
2022年2月24日にロシア軍がウクライナに侵攻しました. 3月7日現在いまだ侵攻は続いており,一般市民にも多くの死傷者が出ているということで早期の収束を願うばかりです. ロシア側はウクライナへの侵攻の正当性として,ウクライナ政権はネオナチ政権であるという主張をしているようです. プーチン氏は安全保障会議で「我々はまさにネオナチと戦っている」と述べ、ウクライナ政府側をネオナチ扱いした。 https://mainichi.jp/articles/20220304/k00/00m/030/061000c 日本のマスメディアでこの主張を入れているところはあまりないようですが,ソーシャルメディア上ではこの主張に沿ってロシアの侵攻を正当化しているグループもあるようです. ロシアによるウクライナ侵攻について、日本では「単なる思い込みによる誤解」から「めちゃめちゃな陰謀論」まで、ツイッターのみならず、ウ
2022年の米中間選挙への立候補を表明したロン・ワトキンス氏(右)=ドキュメンタリー「Qアノンの正体/Q:INTO THE STORM」の一場面から(U-NEXTより)© 2021 Home Box Office, Inc. All rights reserved. HBO® and all related programs are the property of Home Box Office, Inc その男性は、ゆっくりと外階段を下りてきた。昨年12月中旬、底冷えのする札幌の住宅街の一角。迷彩柄の上着姿だった。 目が合った。男性はきびすを返し、下りてきたばかりの階段を一気に駆け上がった。 名前を呼んだ。男性は振り向きもしない。自宅に入ると、インターホンに応答しなかった。 この男性は米国人のロン・ワトキンス氏。極右系陰謀論「Qアノン」の舞台となったインターネット匿名掲示板の管理人だった
ネタバレ戦闘機のCGがあまりにも安っぽい。 復員庁の戦争を描いた映画というか、「政治的に正しい太平洋戦争」をやりたかったんだなという感じが強い。その点では劇場版艦これだったとも言えるかも。 「政治的に正しい太平洋戦争」への違和感として、私の中の左翼が「国家の存在を希薄化させて、個々の〝英雄たち〟による救国の物語として戦争から政治性を拭い去ろうとするのは、極めて政治的な戦争賛美、戦争責任回避のやり口ではないか。この作品には批判するべき余地がある」と話していた。そこまでは穿ち過ぎだとしても、逃げた特攻くずれが改めて特攻をすることで罪悪感を精算するというのはだいぶ危ない物語展開だと思う。 色々と詰め込みすぎだしアラも多い。役者の演技が現代劇なので違和感がすごい。45年なんか全ての役者の全ての演技がペラッペラでクズ。これはたぶん役者がどうこう以前に演出方針がぶれてたんじゃないかなという気がする。全
以下話半分に聞いて下さい。でも半分ぐらいは本当です。↓ ジェームズ その理由がさきほど言った麻薬ビジネスです。ソ連がアフガンから撤退し、アフガンは一時内戦になったのですが、97年にタリバンが政権を取ります。この時、彼らがなにをした… https://t.co/cX5AybIBm5
近年の当ブログで、コンスタントにアクセスいただいている記事が、ネットでよく見かける怪しい広告について検討した、「ネットで目に付く「歴史修正主義」書籍の広告について」です。 この記事はもう3年近く前のものですが、あれから3年経っても事態はあまり変わっていません。ひところほどではないですが、ダイレクト出版の広告はやはり目に入ります。 前記事のコメント欄やツイッターでの反応で、ユーザーに合わせて広告は出される仕組みなのだから、単に観察した私が歴史系のページをよく見ていたから目についたのでは、という指摘がいくつもありましたが、多少の偏りこそはあれ、あれだけ広い範囲に長期間広告を掲載し続けているのですから、相当の広告費が投入され続けている≒歴史修正主義で「カモ」を釣る手法が利益を上げている、ということはいえるのではないかと思います。まことにうんざりする話ですが。 皆さんも youtube で、自動作
先のアメリカ合衆国大統領選挙において、こんな記事がありました。 ベンフォードの法則(ベンフォードのほうそく、Benford's law)とは、自然界に出てくる多くの(全てのではない)数値の最初の桁の分布が、一様ではなく、ある特定の分布になっている、という法則である。(Wikipediaより) なるほど、これは面白い! 自分も試してみたくなったので、Pythonにてフルスクラッチ実装してみました。 まずは、日本の市区町村の人口分布、面積、人口密度がベンフォードの法則に合致するかを調べてみます。 ↓データは下記のサイトを使わせていただきました。 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00200521&tstat=000001049104 データテキスト「data.txt」はこんな感じでタ
画像説明, フロリダ州に住むブライアンさんとエリンさん夫妻は今年5月、新型コロナウイルスによる感染症COVID-19を発症した。エリンさんは今月亡くなった 新型コロナウイルスによる感染症COVID-19が世界中に拡大する一方で、この感染症にまつわるデマ情報も広がっている。アメリカ・フロリダ州のタクシー運転手の男性も、新型ウイルスはでっち上げだとする虚偽の主張を信じていた。COVID-19を発症し、妻を亡くすまでは。 ブライアン・リー・ヒッチェンズさんと妻エリンさんはこれまで、新型ウイルスにまつわる主張をオンラインで読んできた。新型ウイルスは捏造(ねつぞう)されたものだとか、第5世代移動通信システム(5G)によって拡大しているとか、インフルエンザに似ているとか、様々だ。
井上政典のブログ 歴史を通じて未来を見よう。 歴史ナビゲーターの井上政典がお贈りする祖国日本への提言です。 ご意見は賛成反対を問わずどんどん書いてください。 ただし、社会人としての基本的なマナーは守ってくださいね。 歴史ナビゲーターの井上政典です。 お友達から田母神閣下もツィッターで炎上していると教えていただいたので、さっそく田母神閣下にお電話してみました。去年から懇意にしていただいており、人格的にも指導者としてもたいへん尊敬させていただいております。 すると、いつもの元気な声で出てこられ、「おかしいぞ、ウキペディアの情報が書き換えられている」といわれました。 1995年の少女強姦事件という痛ましい事件の発生時間が午後八時となっています。閣下によるとちょうど航空幕僚監部厚生課長に就任された頃で、この事件の報告を聞き、「午前4時に何をしてたんだ」という記憶があるから訂正していないといわれまし
どの国の、どの言語のテクストにせよ、例えばフリーメイソン*1関係の語彙が出てきたら、そのトンデモ度を警戒し、眉に唾をつける準備をしなければならない。また私たちは、フリーメイソンの陰謀を云々する人が同時に「小沢信者」や「反米保守」である確率が高いということを経験的に知っている。さてfreemasonだが、中国語では「共済会」或いは音訳して「美生会」という*2。そして、最近「共済会」陰謀理論と「毛左」との親和性が高いことに気づいた。 何新『統治世界:神秘共済会掲秘』という本が2011年に刊行されている*3。検索をかけてみると、中国における「共済会」関係の言説の大多数にはこの「何新」という人名が絡んでいることがわかる。何新というのは中国の知識人の中でも最も謎めいた経歴を持つ人物のひとりで*4、1980年代は中国の古代神話に関する本を刊行していたが、天安門事件後に李鵬取り巻きの文化人、新たな体制派
8/10に、ついに消費税増税法案が参議院で可決されてしまいました。これで消費税は2014年4月から8%、2015年10月からは10%に引き上げられることになります。一応、「名目成長率3%、実質成長率2%」の努力目標があり、最終的な増税の判断は半年前の来年10月に行われますが、今回法案に賛成した民主、自民、公明の3党のいずれか、あるいはその大連立が政権についていれば、適当に理屈を付けて増税が強行されると思います。 この可決の直前の8/8には、自民党が解散の確約がないと増税に賛成する三党合意を破棄し、少数野党が連合して出していた内閣不信任案に対抗して自民も不信任案を出すという主張する事態になり、一時は法案が成立しなくなる可能性も出たのですが、その後党首会談が行われ、民主党が解散の時期を『近い将来』としていたのを『近いうちに』改めるというよく分からない修正を自民党が受け入れて、法案は成立してしま
【ワシントン=佐々木類】ハーバート・フーバー第31代米大統領(1874~1964年)が、日本軍が1941年12月8日、米ハワイの真珠湾を攻撃した際の大統領だったフランクリン・ルーズベルト(第32代、1882~1945年)について、「対ドイツ参戦の口実として、日本を対米戦争に追い込む陰謀を図った『狂気の男』」と批判していたことが分かった。 米歴史家のジョージ・ナッシュ氏が、これまで非公開だったフーバーのメモなどを基に著した「FREEDOM BETRAYED(裏切られた自由)」で明らかにした。 真珠湾攻撃に関しては、ルーズベルトが対独戦に参戦する口実を作るため、攻撃を事前に察知しながら放置。ドイツと同盟国だった日本を対米戦に引きずり込もうとした-などとする“陰謀説”が日米の研究者の間で浮かんでは消えてきたが、米大統領経験者が“陰謀説”に言及していたことが判明したのは初めて。 ナッシュ氏の著書に
現在、陰謀論ジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏やリチャード・コシミズ氏などが「東日本大震災は地震兵器によって起こされた」という説を唱えており、完全に心酔した元広島県議会議員がツイッターで強く主張するなどの状況となっている。 確かに、小規模であれば人工的に地震を起こせることは事実であるが、今回の大震災を地震兵器によるものと見なすことはできない。そのことはすでに山本弘氏の詳細な検証もあるが、ここで地震兵器説そのものの問題点を指摘しておきたい。 「地震兵器」とされるものには多くの種類がある 一口に「地震兵器」と言われるが、陰謀論における地震兵器には多くの種類があり、原理の異なるものが一括して扱われている。ここにミスリードの原因の一つがある。 たとえば、1991年5月4日の読売新聞記事「巨大地震兵器 ソ連で開発間近!?」ではこのように報じられている。 ソ連の週刊誌「メガロポリス・エクスプ
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