「ショートスリーパーはほぼ存在しない」「徹夜レベルで脳機能が低下する」睡眠学の権威、柳沢先生の話が怖すぎてめちゃくちゃ寝たい
松田 千明 Chiaki Matsuda @chiaki1170 さいきん睡眠学の権威、ノーベル賞候補の柳沢先生の動画を見まくってるんだけど、ずっと怖い話してて戦慄してる ・ショートスリーパーはほぼ存在せず、みんな寝不足が慢性化して麻痺しているだけ ・人は寝すぎることはできない、「寝過ぎて気持ち悪い」とかは全部睡眠不足 ・4時間睡眠を5日続けると徹夜レベルまで脳機能が低下する ・食事、運動、睡眠の中で、睡眠が最も脳機能や健康へのインパクトが大きい(運動の10倍程度) まじで怖すぎて、めちゃくちゃ寝ることを決めました！！！ 2024-03-30 17:13:32 松田 千明 Chiaki Matsuda @chiaki1170 ほとんどの日本人に、無自覚のうちに鬼のデバフが掛かってるのえぐい。脳機能50%カット！！とかされてる状態で普通に生きてるの怖い。もはやゾンビ。めちゃくちゃ寝ます。 2
成年後見人の一時利用可能に、法制審に諮問 現在は終身 - 日本経済新聞
小泉龍司法相は13日の記者会見で、認知症などの人に代わって財産管理を担う成年後見制度の見直しを15日の法制審議会（法相の諮問機関）総会へ諮問すると表明した。一度選任すると原則として亡くなるまで利用をやめられない現行制度を改め、期間限定で選任できる仕組みなどを検討する。法制審での議論を踏まえ、2026年度までに民法などの関連法改正を目指す。成年後見制度は判断能力が不十分な人に代わって後見人が預
能登半島地震で露呈した原発の「不都合な真実」 政府が志賀原発を“異常なし”と強弁した理由 古賀茂明 | AERA dot. (アエラドット)
「あの大地震でも志賀原発は事故を起こさなかった！」「やはり日本の原発は安全だ！」という原発推進論者の声も聞こえてきそうだが、そんな声に騙されてはいけない。 2011年の東京電力福島第一原子力発電所の事故が起きるまで、日本では、「原発は安くて安全でクリーン」だという原発神話が存在した。事故でその神話が一旦崩壊した後、急速に発展する再生可能エネルギーとの比較からも、今では「原発は高い」「原発は汚い」という事実はかなり広く理解されるようになった。 しかし、「原発は危ない」という点については、少し状況が異なる。 福島第一原発の事故で原発の危険性を思い知らされ、「原発はいらない！」と強く思った多くの国民は、事故から12年を経て、あの想像を絶する原発事故の痛みと恐怖を忘れてしまったかのようだ。 原発推進論者が、「原発が動かないから電気料金が上がる」とか、（夏や冬のほんの一時期だけなのだが）「需給が逼迫
賃貸の大家、”孤独死””勝手に民泊”などへのホンネ。「不安はある」が受け入れる理由「誰でも自由に住む家を選べる社会に」
賃貸の大家、”孤独死””勝手に民泊”などへのホンネ。「不安はある」が受け入れる理由「誰でも自由に住む家を選べる社会に」 賃貸住宅のオーナー（大家）は所有物件の空室を避けるために、空室があればできる限り入居の希望を受け入れたいと考えるものです。一方で、高齢者やひとり親世帯、外国人などの入居に対しては、「トラブルは起きないか」「突然連絡が取れなくならないか」など、受け入れに悩むオーナーがいるのも事実。今回は、これらの入居に配慮が必要な人たちを受け入れているオーナー3人に実情を赤裸々に語っていただきました。どのようにして受け入れの不安を軽減したのか、また実際にトラブルは起きていないのでしょうか。 賃貸トラブル解決のパイオニア的存在であるOAG司法書士法人代表の太田垣章子さんの見解も交えながらお届けします。 参加オーナー： ・Oさん： 40代男性、兼業オーナー。親が所有する木造アパート18室を管理
再雇用の基本給格差、差し戻し ６割未満違法の二審破棄―「支給目的で検討を」・最高裁初判断：時事ドットコム
再雇用の基本給格差、差し戻し ６割未満違法の二審破棄―「支給目的で検討を」・最高裁初判断 2023年07月20日21時00分配信 最高裁＝東京都千代田区 定年退職後の再雇用で、基本給などの大幅減額は違法として、名古屋自動車学校（名古屋市）の元社員が同社に定年前との差額分の支払いを求めた訴訟の上告審判決が２０日、最高裁第１小法廷であった。山口厚裁判長は、定年前の６割を下回るのは違法とした二審名古屋高裁判決を破棄し、審理を差し戻した。 「事業承継は先祖への責任です」 経営者に「意識改革」促す 田中一穂・日本政策金融公庫総裁に聞く【けいざい百景】 最高裁は非正規の待遇格差を巡り、２０１８年の判決で「賃金項目の趣旨を個別に考慮すべきだ」とする枠組みを示した。基本給についての判断は初めてで、他の企業の賃金体系にも影響を与えそうだ。 小法廷は、正社員との不合理な労働条件格差を禁じた労働契約法（パートタ
「創価学会票がなくても当選できますか」 公明党との分裂で渦中にいる自民党関係者を直撃 “本心”を聞いた | AERA dot. (アエラドット)
公明党の山口那津男代表 20年以上にわたる自民党と公明党の“蜜月”は終わりを迎えるのか。次期衆院選に向けた東京都内の候補者調整をめぐり、自民党と公明党の亀裂が深まっている。5月25日、公明党の石井啓一幹事長は「東京における自公の信頼関係は地に落ちた」として、東京での選挙協力を解消する方針を示した。だがこれまで、一部の自民議員は公明党の支持基盤である「創価学会」の票に頼ってきたことも事実。今回の「決裂」に自民の議員や関係者は何を思うのか。当事者を直撃した。 【写真】創価学会婦人部の怒りをかって辞職した国会議員はこの人 ＊ ＊ ＊ 自公連立は、当時の小渕恵三政権が小沢一郎衆院議員率いる自由党と連立を組み、公明党も引き入れた形で1999年10月に自自公連立として発足した。途中、民主党政権だった3年3カ月を除いても、それから20年以上にわたって、公明は支持母体である創価学会の集票力を武器に「組
「経年劣化」進む自公政権 連立解消はあるか【解説委員室から】：時事ドットコム
衆院小選挙区の「１０増１０減」に伴う東京都での候補者調整をめぐり、自民、公明両党は対立を深めている。公明党は東京の小選挙区で、自民党候補に推薦を出さないなど都内での協力関係解消を決定し、同党に通告した。公明党が連立参加に踏み切った１９９９年１０月以降、最悪の関係と言え、自公連立政権の「経年劣化」が進みつつあることを浮き彫りにした。（時事通信解説委員長 高橋正光） 自民党の茂木敏充幹事長らとの会談後、記者団の取材に応じる公明党の石井啓一幹事長（中央）＝２０２３年５月２５日、国会内【時事通信社】 【目次】 ◇「信頼地に落ちた」激しく非難 ◇強硬方針は学会主導？ ◇対維新、透ける計算 ◇広島３区で首相も煮え湯 ◇連立解消なら双方ダメージ ◇円満決着か、想定外の事態か 立民「サル」と共産「除名」 衆参補選・統一選、自滅の構図 「信頼地に落ちた」激しく非難 「東京における信頼関係は地に落ちた」。公明
「心の居場所がない」家で 会社で孤立 苦悩抱える女性たち | NHK | WEB特集
横浜市男女共同参画推進協会が運営する「心とからだと生き方の電話相談」は、男女問わず誰でも匿名で利用できる相談電話。 実際には9割が女性からの電話で、ここ数年は年間平均2600件ほどの相談を受けてきました。 特に電話が殺到するのは、連休や週末明け。 専業主婦の女性からの電話は、家族が出かけている昼間にかかってくることが多いといいます。 相談員は、心身の不調を漏らす女性たちと話すうちに、苦悩の原因が「家族」や「地域」にあることがわかってきたといいます。 男女共同参画センター横浜・相談センター 齊藤美佳さん 「電話が多いのは、大型連休や年末年始の休み明けと土日の休み明けです。午前中から立て続けに電話が鳴ります。皆さん土日に家族で過ごす時間が多いので、平日にご家族が出勤されたり、お子さんが学校に行くことで、ようやく電話ができるそうです。始めはメンタル不調の相談なのですが、話を聞くうちに、夫やパート
アメリカ 銀行破綻懸念 債務上限問題 市場の混乱おそれも【コラム】 | NHK
ニューヨークの金融市場が今、2匹のヘビに睨まれて震え上がっています。まるでカエルのように。1匹目のヘビは銀行破綻を材料に「空売り」と呼ばれる手法で株価の値下がりを期待するヘッジファンド。もう1匹のヘビはアメリカの債務上限問題で国債を人質にとりながら党派対立を繰り広げるワシントンの政治家たちです。どちらも危うい“ゲーム”を展開し、一歩間違えれば市場に大混乱を引き起こすおそれがあります。このゲームの行方は？（アメリカ総局記者 江崎大輔） 次なる標的となった3つの銀行 1匹目のヘビであるヘッジファンドなどの投機筋は3月のシリコンバレーバンクの経営破綻をきっかけに起きた金融不安のさなか、次を狙っているといわれています。 今、標的にされかけているのは3つの銀行で、いずれも5月初旬に株価が一時、急落しました。
パソコン「サポート詐欺」電話かけてみた 72分間の通話の全容 | NHK
『お客様のパソコンはウイルスに感染しました』 『あなたの責任になりますね。500万の罰金かかります』 不自然な日本語で私に“脅し”をかける男性。 いま被害が後を絶たない「サポート詐欺」と呼ばれるデジタル犯罪の一幕です。 ウイルスに感染したとうそをいって被害者に電話をかけさせ、「サポート料」などといって金をだまし取る、この手口。私は「サポート窓口」に電話取材を試みました。 72分におよぶ通話から見えてきた彼らの『サポート』とは… ※これは専門家の立ち会いのもと行っています。決してまねはしないで下さい。 (デジタルでだまされない取材班 福田陽平) サポート詐欺とは？ 『セキュリティ上の理由により、このPCへのアクセスはブロックされています』 ネットを楽しんでいて、こんな警告が出たら、誰しも驚いてしまうと思います。しかも、警告音まで。 よく見ると、サポート窓口のような電話番号が添えられています。
ドコモ 最大529万件の情報流出か - Yahoo!ニュース
流出した可能性がある情報は？ 個人向けインターネット接続サービスの「ぷらら」および、「ひかりTV」の契約者情報で、氏名、住所、電話番号、メールアドレス、生年月日、フレッツ回線ID、お客さま番号が含まれる。 出典：Impress Watch3/31(金)
岸田首相に「切腹」要求 ロシア前大統領メドベージェフ氏、日米に反発
ロシア前大統領のメドベージェフ安全保障会議副議長は１４日、ウクライナでのロシアの核使用は「人類に対する敵対行為」になると警告した岸田文雄首相とバイデン米大統領の共同声明について「とてつもない恥で、コメントすらできない妄想」と非難した。恥をそそぐには岸田氏が「閣議で切腹するしかない」と述べ、強く反発した。 通信アプリの投稿でメドベージェフ氏は、核兵器を使用した唯一の国は米国であり、その被害を受けたのが日本であることを岸田氏は「完全に無視し、米大統領に謝罪を求めることもしなかった」と指摘した。 代わりに「卑屈な態度でロシアについてのたわ言を述べ」、広島と長崎の被爆者を裏切ったと主張。岸田氏は「米国の単なるサービス係」だとし「使用人にはそのような勇気があるはずもない」とこき下ろした。 岸田氏は１３日午前（日本時間１４日未明）にバイデン氏とホワイトハウスで会談。「ロシアによるウクライナでのいかなる
新NISAと旧NISAの比較を通して、対応策を徹底検証 - たぱぞうの米国株投資
新NISAをさらに深掘り 2023年の方針を考える あけましておめでとうございます。 本年もよろしくお願いいたします。 さて、新NISAのルールについては先日記事にしました。 以下の表をご参照ください。 新NISAの特徴、ズバリ徹底まとめ表 これをもとに、非課税枠NISAを活用した2023年の投資戦略を考えてみましょう。 新NISAと旧NISAの比較を通した今後の対策 現制度の「一般NISA」「つみたてNISA」「ジュニアNISA」は「完全に別の制度として切り分けられる」ことになります。 旧制度の非課税枠は、新制度の非課税保有限度枠には算入されません。2023年までにNISA制度を活用していた場合には、非課税枠が増えてお得ということです。まだ利用していない方は、NISAを利用した方が非課税枠が増えます。 ただし、一般NISAは、非課税保有期間が５年間と短いので要注意です。 一般NISAの非
岸田首相「防衛力強化が外交の説得力に」 記者会見 - 日本経済新聞
岸田文雄首相は16日、首相官邸で記者会見した。閣議決定した国家安全保障戦略など防衛3文書について説明した。「防衛3文書とそれに基づく安全保障政策は戦後の安全保障政策を大きく転換するものだ」と述べた。「日米同盟を基軸とし、積極的な外交をさらに強化する」と訴えた。「日本に好ましい国際環境を実現するにはまず外交力だ。外交での説得力にもつながると考えて防衛力を整備している」と説いた。「近年、国と国の
FRB、利上げ0.5%に減速 23年末見通し5.1%に引き上げ - 日本経済新聞
【この記事のポイント】・利上げ幅は4連続で続いた0.75%から小さく・23年末の政策金利見通しは中央値が4.6%から5.1%に・23年5月会合を最後に利上げ停止のシナリオ有力に【ワシントン=高見浩輔】米連邦準備理事会（FRB）は14日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で0.5%の利上げを決めた。利上げ幅は4連続で続いた0.75%から小さくなった。減速は今回の利上げ局面で初めて。参加者による202
大企業製造業が4期連続悪化、非製造業は改善 日銀短観 - 日本経済新聞
日銀が14日発表した12月の全国企業短期経済観測調査（短観）で、大企業製造業の景況感を示す業況判断指数（DI）は前回の9月調査から1ポイント悪化し、プラス7となった。円安と資源高を背景とした原材料コストの増加が景況感を下押しし、4四半期連続で悪化した。大企業非製造業は新型コロナウイルスの影響緩和から3期連続で改善し、プラス19となった。業況判断DIは景況感が「良い」と答えた企業の割合から「悪い
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【速報】NTTドコモ「ぷらら」「ひかりTV」利用者の氏名・生年月日・住所などの個人情報が最大で約529万件流出の可能性と発表…決済関連情報は含まれておらず | TBS NEWS DIG
自転車利用環境向上会議オンライン2020-2021 第7回「マイクロモビリティ×自転車」視聴報告2021.5.21
反撃能力保有を閣議決定 防衛3文書、戦後安保を転換 - 日本経済新聞
FTX創業者、バハマで逮捕 仮想通貨の相場操縦に関与か - 日本経済新聞
