大前研一「ゴーンなしでも日産はやれる」 | プレジデントオンライン日産自動車の会長だったカルロス・ゴーン容疑者の逮捕を、今年5月の時点で予言していたといわれる記事がある。記事の筆者は、ベストセラー『日本の論点』（プレジデント社）の著者で、経営コンサルタントの大前研一氏だ。なぜ予言できたのか。今後のシナリオをどうみているのか。大前氏の特別寄稿をお届けしよう――。 北フランスのルノー工場で従業員との記念撮影に臨むマクロン大統領（中央）とカルロス・ゴーン同社会長兼最高経営責任者。写真＝AFP／時事通信フォト 日産・ルノーの議決権を巡るせめぎ合い 日産自動車のカルロス・ゴーン元会長の逮捕容疑が明らかになって約1週間がたった。この間に日産では臨時取締役会が開かれ、ゴーン氏の会長職と代表権が解かれた。 日産とルノー、さらに日産が出資する三菱自動車を絡めた3社連合がどうなるのかに注目が集まるが、今後の展開を日産にとって有利に運べるかは、“交渉力”によって決まるはずだ。
