波 2024年4月号 おつむの良い子は長居しない 第12回／高嶋政伸
※このエッセイには性暴力場面の撮影に関する記述があります 12 インティマシーコーディネーター 昨年はハードな役が続きました。何人もの愛人を囲い、人を殺めることもためらわない詐欺師。歯向かう者は消し、臓器ブローカーに死体を売り払う男。ショットガンで人を撃ち、手をナタで切り落とすサイコパスの連続殺人鬼。 中でも一番ハードだったのは、自分の娘に幼い頃から性的暴行を加え続けている父親の役。そう、NHKドラマ「大奥」で演じた徳川家慶です。放送後、大きな反響をいただきました。 この作品は、まず台本を読んだ段階でストーリーがとても独創的なのが気に入りました。が、僕にとっても娘役の俳優さんにとっても心身ともにハードな現場になるのは明らかでしたので、お受けするにあたって僕は必ず「インティマシーコーディネーター」さんを付けてください、とお願いしました。制作サイドも最初からそのつもりでいらしたというので、それ
「は・か・た・の・しお！」36年前に制作のCMサウンドロゴ 作曲者と声優を初公表【愛媛】
長年、作曲者らが不明だった伯方塩業の「あの」サウンドロゴの制作に携わった人たちがわかりました。 作曲家 浦田さん： 「は・か・た・の・しお」 伯方塩業の創業50周年記念イベントで、大阪在住の作曲家、浦田博信さんが36年前に作ったサウンドロゴを披露しました。 伯方塩業のCMで流れるサウンドロゴは、1987年の放映開始後、作曲者や声優が不明でしたが、このほど、作曲者が浦田さん、声優が塩谷信廣さんと分かりました。 浦田さんは、斬新で力強さがあり、親しまれる音楽を目指したとエピソードを語りました。 この日は工場が一般開放され、来場者は塩を使った鍋料理やソフトクリームを味わうなどしていました。 女性： 「子どもたちも楽しんでいるので嬉しいです」 来場者は、塩の様々な活用方法について学んでいました。
総務省｜政治的公平に関する文書の公開について
3月2日、小西洋之議員が、放送法第4条第1項に定める「政治的公平」の解釈について、当時の総理補佐官と総務省との間のやりとりに関する一連の文書を公開しました。 これを受けて総務省では、公開された文書について、総務省に文書として保存されているものと同一かといった点についてこれまで慎重に精査を行った結果、小西議員が公開した文書については、すべて総務省の「行政文書」であることが確認できましたのでお知らせします。 なお、既に同じ内容の文書が、一般に公開されていることに鑑みて、全て公表することとしました。また、その記載内容の正確性が確認できないもの、作成の経緯が判明しないものがある点にはご留意いただければと思います。 連絡先 情報流通行政局放送政策課 Email: housei-seisaku_atmark_soumu.go.jp （スパムメール防止のため、アットマークを「_atmark_」としていま
“痛がる様子を笑う” 番組演出にBPOが配慮求める見解 | NHK
出演者が痛がる様子を笑いの対象にするようなバラエティー番組の演出について、BPO＝放送倫理・番組向上機構は、青少年がまねをしていじめに発展する危険性があるなどとして、制作者に配慮を求める見解を出しました。 BPOの青少年委員会は、出演者が痛がる様子をみんなで笑うようなバラエティー番組について、視聴者から「いじめを助長する」といった意見が継続的に寄せられていたことを踏まえ、去年8月から審議を行っていました。 その結果、15日「見解」を発表し、青少年がまねをしていじめに発展する危険性や、いじめを傍観することを許すことにつながる懸念もあると指摘しました。 さらに最新の科学的見地から「青少年の共感性の発達や人間観に望ましくない影響を与える可能性がある」と指摘されているとして、制作者に対して配慮しながら番組を作るよう求めています。 BPOの青少年委員会では、平成19年にもバラエティー番組のいわゆる「
ウクライナのテレビ局で考えた「公共放送」のこと｜NHK広報局
ロシアによるウクライナへの軍事侵攻の1か月前、2022年1月、私はウクライナの首都キーウに滞在していた。ウクライナの公共放送に対する支援を締めくくるための訪問だった。 私は長年NHKの記者として勤務し、その後、NHKインターナショナルというNHKの関連団体で、国際協力の仕事を続けてきた。この団体では、諸外国の“公共放送”づくりのための人材育成、放送局支援の事業などをおこなっている 。旧ユーゴスラビアのコソボやアフリカの南スーダンでも支援を展開しているが 、ウクライナでは“国営放送を公共放送に転換するための支援”を、5年間にわたって行ってきた。 私は責任者として、5年間で合計12回、ウクライナを訪問した。 キーウ市内（2021年9月）キーウは美しい都だ。世界遺産のソフィア大聖堂など歴史的建造物が多く、クラシック音楽やバレエが盛んで、芸術と文化の香りが街中にあふれていた。 2021年秋からロシ
記者が首相に政権延命の方法を助言した「指南書問題」 21年を経て問われる政治報道の「守るべき一線」（立岩陽一郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
窮地に立たされた当時の森喜朗総理を救うために書かれた「指南書」。そこには厳しい質問が予想された記者会見について、「（記者の）質問をはぐらかす言い方で切り抜けるしかありません」と書かれ、政権の延命に記者が手を貸すものだった。その詳細は「窮地に陥った首相に政権延命の策を指南した記者がいた」を参照して欲しいが、この問題は西日本新聞によって報じられ人々に知られることとなる。今回、書いたのはNHKの記者だとする複数の証言が得られたが、NHKはそれを否定している。（写真：筆者撮影） 「記者の矩を完全に超えている」と筑紫哲也氏は語ったNHKの官邸キャップが反応したことで、いわゆる「裏取り」、つまり事実関係の確認作業は一定の成果を得ることとなった。加えて、それはNHKへの通告となった。つまり「指南書」を報じるための準備が最終段階に入ったということだ。 官邸キャップの長谷川氏の了承を得て、宮崎記者は先輩記者
窮地に陥った首相に政権延命の策を指南した記者がいた 21年を経て元NHK記者らが語った「指南書問題」（立岩陽一郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
支持率が急落する中、菅総理が辞任を表明。「衝撃が走る」と騒ぐ政治記者。仮に菅総理に、「繰り返しで切り抜け、決して余計なことは言わずに、質問をはぐらかす言い方で切り抜けるしかありません」と記者会見の対応を指南して政権の延命に手を貸す政治記者がいたらどうだろうか？実は、これは21年前に起きたことだ。 記者が権力の側に立って物事を考えるという衝撃の事実だった。その真相は？政治権力と記者の関係とはどうあるべきか？政治が混迷を深める今、敢てこの問題を通してメディアの在り方を問う。（写真は筆者撮影の「指南書」） 元NHKエース記者が口にした「指南書問題」かつて政治部のエース記者と言われ途中でNHKを去ったOBに会ったのは2019年の夏だった。品の良さを感じる小料理屋の奥座敷で、OBと向き合った。政治を取材するとはどういうことか。そういう話をしている時に、OBがふと口にした。 「指南書問題、あれは駄目だ
伝わりすぎる、伝えすぎる、このネットという場所について - シロクマの屑籠
これから書くことは個人的なエッセイだが、そのエッセイがネット上に置かれるため、タイトルにあるように、伝わり過ぎてしまうかもしれない。文章が指し示した内容どおり伝わるかは定かではないし、私が書いている際に考えていたとおりに伝わるのかも定かではない。たぶん、両方ともかなわないかたちで伝わったりもするだろう。どうあれ、ネット上に置かれた文章はどこかに伝わる。正確性の高低にかかわらず伝わる。 私がインターネットを本格的に使い始めた2000年前後だが、そのとき、ネットに書いた文章はボトルメールみたいなもので、自分が書いた文章が伝わる宛先はひとりふたり、多くて十数人の感覚だった。大きなウェブサイトや有名テキストサイトで活躍していた人は、ネットに書いた文章をボトルメールとは思わなかったかもしれない。とはいえ、大きなウェブサイトや有名テキストサイトですら、それらを愛顧している人に文章を伝えるのが専らだった
NHK「政権寄り」専務理事を再任 退任案送付後に異例の撤回 | 毎日新聞
NHKの前田晃伸会長（76）が4月、板野裕爾専務理事（67）を退任させる役員人事案を経営委員へいったん郵送させながら、同意を得る経営委員会の直前に撤回し、再任する案に差し替えていたことが毎日新聞の取材で判明した。経営委は賛成多数で再任案に同意したが、委員2人が反対した。送付された人事案の撤回は極めて異例で、人事案に反対が出るのも異例だ。NHK内部から、政権寄りとされる板野氏の再任の過程に疑問の声が上がっている。【NHK問題取材班】 複数のNHK関係者によると、当初は4月6日の経営委会合で板野氏の退任を含む理事らの役員人事が決められることになっており、前田会長は事務方を通じて4月2日に最初の人事案を各経営委員へ郵送させていた。しかし、6日の直前になって各委員に「なかったことにしてほしい」と事務方から連絡があり、6日の会合では理由の説明なしに人事案の文書は回収された。
アニメ「やくも」を影で支えた、放送局の地域創生事業（境治） - エキスパート - Yahoo!ニュース
岐阜県多治見市の人びとの思いが結実したアニメ「やくも」アニメ「やくならマグカップも（愛称＝やくも）」をご存知だろうか。岐阜県多治見市の美濃焼きを題材に、伝統工芸に打ち込む高校生たちと家族や街の人びとが織りなす物語だ。多治見市のプラネット社が10年続けてきたフリーコミックを原作に、アニメ制作会社・日本アニメの多治見市出身の社員が企画した作品であることは、すでにYahoo!でも記事になっている。 ＜やくならマグカップも＞“日本一暑い”多治見を“熱い”街に 官民一体でアニメ聖地盛り上げる また地元出身の”普通の”会社員の女性が声優デビューしたことも話題のひとつだ。 ＜やくならマグカップも＞多治見出身の“普通の会社員”が声優に 津村ねんど「人生が変わった」 美濃焼を描く物語で多治見市を盛り上げたい人びとの想いが重なり共鳴して結実した、地域にとって大きな意義を持つコンテンツだ。 放送局が設立した地域
東京五輪 ＮＨＫ世論調査の衝撃～「諦め」と「誘導」で開催派が急伸!?～（鈴木祐司） - 個人 - Yahoo!ニュース
東京オリンピックの開会式まで1か月余り。 Ｇ７首脳宣言に東京オリパラ支持が盛り込まれ、菅首相が「感染症対策を徹底して安全安心のオリンピックを行う」として、開催準備が着々と進められている。 いっぽう組織委員会の説明不足もあり、感染症の拡大を懸念する反対や延期の意見も根強い。 ６月７日の読売新聞朝刊は「五輪『開催』50％『中止』48％」という見出しが一面だった。 ６月５～６日のＪＮＮ世論調査は、「中止」31％と「延期」24％で過半となった。そして観客数ごとの３択を合計した「開催」は44％と過半数に達しなかった。 果たして国民の本当の意見は、どこにあるのか？ NHK世論調査の３つの疑問 こうした中、６月11～13日に行われたＮＨＫ世論調査の結果は以下の通り。 「開催」が３択合わせて64％で「中止」の２倍を超えた。 しかもＮＨＫの世論調査では、ほぼ同じ時期に調査した他のメディアと比べて、「開催」支
米名門紙復活させたベゾス流 「ネットは痛みではない」 ワシントン・ポスト前編集主幹、バロン氏に聞く - 日本経済新聞
米名門紙ワシントン・ポストを編集トップとして8年間率いたマーティン・バロン編集主幹が2月末で退任した。任期中に同紙の電子版有料読者は約300万人に達し、編集部員数は2倍近い1000人規模に拡大した。2013年10月に同紙を買収したアマゾン・ドット・コムの創業者ジェフ・ベゾス氏とともに名門紙を復活させたバロン氏に、ベゾス氏の影響やデジタル化の取り組みなどについて聞いた。（聞き手はニューヨーク=清水
国の「不都合な真実」を暴いた報道の裏側を公開します！記者たちが3年かけて厚労省の壁に挑んだ「作戦」とは？｜NHK取材ノート
国の「不都合な真実」を暴いた報道の裏側を公開します！記者たちが3年かけて厚労省の壁に挑んだ「作戦」とは？ こんにちは。 NHKでデスクをやっている熊田といいます。（こんな人です） テレビのニュースって、1分半ほどの短い時間でいわば要点を伝えているだけなので「それって何を根拠に言っているの？」という声を最近よく聞きます。「どうせ当局のリークでしょ」と言われて、いやいや違いますよと、ガックリすることもしばしば。 ならばと、この「NHK取材ノート」で、私たちがどんな取材をして、何を根拠にどう発信しているのか、報道の裏側を公開するシリーズを始めることにしました。 第１回目に登場するのはこちら、木村真也デスクです。 彼がリーダーとなって報じた「戦没者遺骨取り違え問題」は、国にとっての不都合な真実を暴き、再発防止策を打ち出させるなど国を動かした報道として、ことしの新聞協会賞を受賞しました。 木村くん、
＜独自＞ＮＨＫ受信料、恒久的に値下げ義務付け 剰余金充当…総務省、法令改正へ（産経新聞） - Yahoo!ニュース
総務省はＮＨＫに対し、積み立てた剰余金を受信料の値下げに充てることを恒久的に義務付ける仕組みを制度化する。１８日召集の通常国会に放送法改正案を提出し、今秋には値下げに充てる剰余金の額などを定める省令改正を行う。ＮＨＫは自主的な取り組みとして令和５年度に剰余金約７００億円を値下げに充てることを発表したが、法令改正により継続的な値下げが義務化されることになる。 【画像】テレビ設置届け出義務化と個人情報照会の流れ 改正案では、ＮＨＫが積み立てた剰余金のうち、一定水準を超えた部分を受信料値下げの原資とすることや、剰余金が一定水準を超えながら、受信料を値下げしない場合、理由を視聴者に説明することを義務付ける項目が盛り込まれる。 今秋には省令を改正、ＮＨＫの経営安定上必要な財務の水準や、値下げを実施する基準となる剰余金の積立額などを定める。政府関係者は「税金などは余ったら還付が当たり前だが、受信料には
菅首相ブレーンのNHK改革案「Eテレ売却で受信料は半額にできる」 | マネーポストWEB
NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議（公共放送の在り方に関する検討分科会）は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を打ち出した。来年1月の通常国会に提出する放送法改正案に盛り込む方針だ。今後、未契約者が契約を結ぶ際に、過去の分まで遡って割り増し料金を払わせる仕組みになる。 そうしたなか、菅義偉首相のブレーンが、大胆なNHK改革案をブチ上げた。内閣官房参与に起用された高橋洋一・嘉悦大学教授だ。 高橋氏は元財務官僚で、霞が関時代には道路公団民営化、政策金融機関改革、郵政民営化などに携わった。菅首相もその大胆な改革プランを生み出す力を評価して内閣官房参与に起用したとみられている。 高橋氏がNHK改革の具体策にあげるのが、教育放送「Eテレ」のチャンネル売却だ。 「NHKの分割・民営化はいっぺんにはできない。ま
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朝日新聞社の上についている塔はなにか
ＮＨＫ藤井康生アナ最後の相撲実況「つまらん話を面白く」北の富士氏が労い - 大相撲 : 日刊スポーツ
おかげさまでPC Watchは25周年を迎えました
