ラーメン @hsbegav 大学入ってから勉強がつまらんのよな。 答えが配布されるわけでもなく、ただ提出するためだけに課題を取り組むのみ。 あの間違ってて悔しい気持ちや正解してて嬉しい気持ちが全く無い ほんま大学辞めたい 2023-12-19 08:53:15
「変革への意思や体制強化計画が評価された。大変光栄に思うとともに、身の引き締まる思いだ」 9月1日、政府の10兆円ファンドの支援対象となる「国際卓越研究大学」の最終候補に選ばれた東北大学の大野英男学長は、記者会見で喜びを語ると同時にそう自己評価してみせた。正式認定にはまだプロセスが残るが、東京大学や京都大学を差し置いて事実上、卓越大の第1号に内定した。今後、長期にわたりファンドから年間数百億円の支援を受ける見込みだ。 政府からの覚えがめでたい 文部科学省が公表した審査結果の東北大学の箇所を読むと、若手研究者が挑戦できる機会の拡大に向けて若手の安定雇用を推進する「テニュアトラック制度の全学展開を図っていること」が、評価ポイントの1つとして挙げられている。 テニュアトラック制度とは、平たく言えば若手研究者をまず試用期間にあたる3~5年程度の有期雇用で雇い、公正な審査を受ける機会を与えて、それに
*****これは野球コラムである 「東大と京大が落選!」 大学の業界を大きなニュースが駆け抜けていった。文部科学省が進めていた「国際卓越研究大学」の最初の選定から、日本国内における最有力大学として知られる二つの大学、東京大学と京都大学が落ちた、というのである。この「国際卓越研究大学」とは、世界トップクラスの研究力をめざす大学を数校選び、政府が支援するものだ。原資は政府が支出する10兆円規模の大学ファンド、この運用益等を基に年に数百億円を配る計画である。支援は2024年度から始まり、最長で25年間にわたるという。 選ばれたのは「いつもの大学」ではなかった 預金貸出金利が0%に近いこの時代、果たしてファンドがどの程度の利益を出せるのかは不明であり、更に悪い事にこのファンドは、昨年度には600億円もの赤字を出している。筆者が運用している投資信託でも、もう少しは利益を出しているから驚きである。しか
海外ポスドク後にどのような進路を選ぶか非常に迷ったのですが、2022年の4月に東京大学の助教に着任しました。着任して色々思うことはありますが、この1年間、私が何をしていたのかを淡々と書いていきます。 ※リアルバレしたくないので具体的なことは書かないようにしますし敢えてまわりくどい(読み方)書き方をしています。俺の友達以外読むな。 期待を胸に着任まず3月中旬に家探しのついでに所属先となる研究室を訪問したが、そこの准教授が私の存在をご存知でなかった。「着任する前田です」「えぇ〜!!!マジですか?w」初手から暗雲が立ち込める。 4/1に専攻長から辞令を受け取り、「これから頑張ってください」と言われただけで終了。労働の詳細についての説明は一切無し。誰にも何も言われない。ガイダンスも無し。自由というよりは統制のない無法地帯に近い。大学教員の仕事って何なんだろうな…。 ちなみに、着任のお祝いも一切何も
岡山大学は、所属する教授が4年前に発表したがんに関する論文に、実験データのねつ造などが100か所以上あったとする調査結果を公表しました。大学は速やかに処分を検討するとしています。 これは、岡山大学が、大阪 吹田市にある国立循環器病研究センターとともに、記者会見を開いて明らかにしました。 実験データのねつ造などが認定されたのは、岡山大学学術研究院医歯薬学域の神谷厚範教授が国立循環器病研究センターに所属していた当時に研究し、4年前に発表した論文で、自律神経の働きが、がんの進行に影響することをマウスの実験で確かめたとしていました。 この論文について、大学とセンターで不正を指摘する匿名の告発を受けて調査したところ、論文に記載された実験に必要なマウスの数に比べ、神谷教授が購入するなどした数は大幅に少なかったことが分かり、大学などは実験を行うことは不可能だとしています。 岡山大学などは、論文の中の10
1973年、ノーベル生理学・医学賞を受賞した動物学者のコンラート・ローレンツ博士が残したことばがある。 「イカは、人工飼育できない唯一の動物だ」 ブリやマグロ、ホタテなど、私たちの食卓に欠かせない魚介類の多くは養殖されたもの。いまや世界で生産される魚介類のうち、養殖は年間1億トンあまりを占め、天然を上回る。養殖現場での取材では毎度、技術の進歩に驚かされてきたが、ある日、耳を疑う情報が寄せられた。 「ある研究チームが、イカを安定的に養殖するシステムを作り上げたようだ」 デスクを説得して、早速、現地に向かった。 沖縄・恩納村にある沖縄科学技術大学院大学。2022年のノーベル生理学・医学賞を受賞したスバンテ・ペーボ博士が客員教授を務めていることでも話題になった国内有数の研究機関だ。 目の前に広がる透き通った海。見上げれば青い空。取材を忘れそうになったが、そうも“イカ”ない。研究施設に入ると、研究
見るも無残な「大学ランキング」/日本の科学は「ガラパゴス」 OECD諸国で日本だけ博士課程進学者が減少。米国で博士号を取得する研究者数は中国人留学生6337人に対し日本は114人。 2022年11月号 BUSINESS [最後のチャンス] 今年のノーベル賞シーズンはあっという間に過ぎ去った。メディアの下馬評では物理学、化学、生理学・医学の自然科学3賞で、多数の日本人有力候補が挙げられていたが、残念ながら受賞はゼロだった。ネアンデルタール人など古代人の遺伝情報を解析して生理学・医学賞を受賞したマックス・プランク進化人類学研究所のスバンテ・ペーボ教授が沖縄科学技術大学院大学教授を兼任していることが話題となった程度だった。2000年以降、日本は20名のノーベル賞受賞者を輩出した。米国の98名に次ぐ輝かしい記録である。受賞者の経歴を調べてみると、真鍋淑郎、中村修二、南部陽一郎の3氏は受賞時すでに米
Exploration of non-trivial relations for the non-steady state nucleation rate: usefulness of the elliptic theta functions for its experimental estimations Shota Shigetomi & Mizuki Nishiwaki SN Applied Sciences volume 4, Article number: 301 (2022) https://link.springer.com/article/10.1007/s42452-022-05189-4 West Side @viola_geography 【論文が公開されました】 Shigetomi and Nishiwaki (2022) が SN Applied Sciences
大学の理工学部系に占める女子学生の割合は28%、工学部系では17%。文部科学省が昨年度に行った調査の結果だ。大学側は理工系学部に女子学生があまりに少ない現状を憂えている。研究開発の遅れや、日本の国際競争力の低下が懸念されるためだ。 なぜこんなに少ないのか。要因を探るため、共同通信は理工系分野での女子学生の育成に力を入れる全国約50の大学にアンケートした。その結果、76%が親や教員らによる性別に基づく思い込み「ジェンダーバイアス」が影響していると答えた。 親は子どもに、こんな言葉をかけていないだろうか。「女子は理系科目が苦手」「理系は男子ばかり」「卒業しても女性の仕事はない」―親心のつもりの助言が、子どもの進路選択を狭めている実態が浮かぶ。 京都大は「多様で柔軟な社会への転換が必要だ」と指摘していう。女子が性別に基づく思い込みに影響されることなく、自分の意思で理工系学部に進む人を増やすにはど
文部科学省科学技術・学術政策研究所が2018年度に大学の博士課程を修了した人の1年半後を追跡調査したところ、人文系は年収100万円以上200万円未満が最多となるなど、仕事で食べていけない博士を量産している実態が明らかになった。 それによると、博士課程修了1年半後の進路は大学などが51.7%、民間企業が27.2%、公的研究機関が8.4%、非営利団体が7.3%。大学などが最も多かったが、大学では雇用形態が不安定な契約職員や任期制研究員の比率が高かった。 学問分野別に見ると、工学の76.2%、保健の74.1%、農学の66.0%が正社員や正職員だったが、人文は41.0%、教育や芸術などその他は49.5%にとどまり、不安定な立場に置かれる博士が目立っている。 年収は保健、工学、理学、社会で高い傾向にあり、保健は30%以上が1,000万円を超えていた。これに対し、人文は最も多い層が100万円以上200
読売千人計画叩きは頭脳流出を「抑止」? 読売新聞が今年の元旦以降「千人計画」を槍玉にあげる記事の掲載を続けるなか、私は繰り返しこれらの記事の問題点を指摘してきた。 例えば、3月末の記事「読売新聞「千人計画」特集が覆い隠す日本の基礎科学の危機」では、中国へ流出する日本人の大学研究者が増えている背景には、「高給引き抜きによる先端技術獲得の動き」というよりは、「中国の大学が近年研究レベルを大きく向上させる一方、日本では大学の研究環境の悪化が続き、基礎研究分野の人材が流出している」という事情があることを指摘した。 つまり、日本側が「技術流出」を警戒する一方、千人計画採択者を含め、中国の日本人研究者の多くは、そもそもそういった流出させる技術を持たない(技術者や工学研究者ではない)基礎科学の研究者が主体であり、この現象の実態は、中国に「引き抜かれている」(プルの要因)というよりは日本側が積極的に「追い
「2020年度はポストがちゃんと見つかるのだろうか」。地方の国立大学で任期付きの特任教員として働く30代半ばの男性Aさんは不安を抱える。19年度に政府の卓越研究員事業に応募し、候補者に選ばれた。16年度に始まった同事業は政府が第三者機関を通じて「世界水準の研究力を有し、新たな研究領域や技術分野等の開拓が期待される」若手研究者を認定する。受け入れを希望する大学や企業などがポストを提示し、互いに合意すれば2年で最大1200万円の研究費などを政府が補助する。【前回記事】大学の研究力低迷、「選択と集中」奏功せず 広がる格差任期の定めがない職への登用で、安定かつ自立して研究できる環境に優秀な若手を導くはずだった。Aさんは19年度に3つのポストに応募したが採用されなかった。候補者資格は20年度まででポスト探しを続けている。「卓越」候補者は安定したポストに就けない人が大半だ。19年度は
あのSTAP細胞事件の後も、多くの研究不正が明らかになっている。中には「史上最悪の研究不正」と言われるほどのケースも。一体なぜ不正はなくならないのか。『研究不正と歪んだ科学』編著者の榎木英介氏が警鐘を鳴らす。 夢の万能細胞と騒がれ、のちにその存在が否定されたSTAP細胞に関する事件、いわゆるSTAP細胞事件から、早くも5年以上の月日が経過した。 5年前、あれほど世間を揺るがした事件も、忘却の彼方に消え去ろうとしている。大学には事件そのものを知らない学生も増えているという。 それは私たちとて似たようなものだ。STAP細胞事件は、号泣県議や佐村河内事件など当時世間を騒がせたネタの一つに過ぎず、令和になった今、平成に起こった一つの事件として振り返ることがせいぜいだ。 しかし、STAP細胞事件があらわにした、日本の研究が抱える様々な問題は、実は何も解決していない。 いったい研究の現場で何が起こって
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