阪急交通社(大阪市)の生井一郎社長は14日、ツアーに参加した仙台市の男性が英空港に置き去りにされたトラブルに関し、「添乗員の教育を徹底したい」と述べ、全社で再発防止策を徹底する考えを示した。阪急交通社の親会社、阪急阪神ホールディングスが大阪市内で開いた株主総会で説明した。ツアー設定は「問題なし」 男性は添乗員に「頑張って帰ってきて」と言われるなど精神的苦痛を受けたとして、阪急交通社に慰謝料などの損害賠償を求めて提訴。生井社長は「添乗員の発言に問題があった」と述べ、不適切な対応があったことを認めた。空港での乗り継ぎ時間など、ツアーの設定については「問題はなかった」と語った。 男性は5月17日付で40万円の損害賠償を求めて仙台地裁に提訴。訴状によると男性は1月、英ヒースロー空港から日本への便に乗る直前、手荷物検査の再検査対象に無作為で選ばれるなどし、搭乗できなかった。