プレイボーイ、ヌードやめるのやめるってよ 「間違いだった」と決断から1年でヌードグラビア復活へ
「時代遅れ」などとして2016年3月号からヌードグラビアの掲載をしない方針に転換した、雑誌「PLAYBOY」（関連記事）が、わずか1年でそれを失策だったと告白。2017年3・4月号では再びヌードグラビアが掲載されることになりました。 CCOのクーパー・ヘフナー（画像はPLAYBOYのInstagramから） 創刊者ヒュー・ヘフナーの息子でCCOのクーパー・ヘフナーは2月13日、SNS上で「最初にヌードグラビアが時代遅れとしたのは私だが、完全にやめてしまうのは間違いだった。ヌード自体が問題ではなかった。私たちはアイデンティティーを取り戻し、自分たちが何者なのか声をあげることにします」とメッセージ入りの画像を投稿しました。 3・4月号のPLAYBOYでは、モデルのエリザベス・エラムがトップレスで横向きに写り表紙を飾っています。この表紙ではバストトップを隠すように「Naked is Normal
プレイボーイ、ヌード掲載へ 「完全に除くのは間違い」：朝日新聞デジタル
一昨年に「脱ヌード」を宣言して話題になった米男性誌「プレイボーイ」が、再び方針転換をした。３・４月号の表紙には「裸は普通だ」というキャッチコピーを掲げ、女性のヌード写真を掲載する。同誌創刊者の息子で、編集幹部のクーパー・ヘフナー氏は１３日、「我々のアイデンティティーを取り戻す」と発信した。 プレイボーイは１９５３年の創刊以来、女性のヌードグラビアが売りだったが、インターネットを通じて過激な画像の入手が容易になるなか、部数や広告収入が減少。２０１５年にヌードを載せない判断をし、１６年から実施していた。 ただ、この決断には社内からも異論が起きたようだ。ヘフナー氏は１３日にツイッターで、以前のヌード写真の見せ方が時代遅れだったと認めつつも、「完全に取り除くのは間違いだった」と方針を再び変えた理由を説明した。米メディアによると、掲載されるヌード写真は以前ほど過激でないという。（ニューヨーク＝中井大
ショック！米誌「ＰＬＡＹＢＯＹ」が来年３月からフルヌード写真排除 | 東スポWEB
これも時代の流れなのか――。米男性誌「ＰＬＡＹＢＯＹ」が来年３月からフルヌード写真の掲載をやめる。同誌のコリー・ジョーンズＣＥＯが米紙ニューヨーク・タイムズに明かしたもので、創始者のヒュー・ヘフナー氏とも合意しているという。 １９５３年に創刊された同誌の最大の売りは、美しい女性のヌードグラビア。グラビアに採用されたモデルは「プレイメイト」と呼ばれ、パメラ・アンダーソンなど数々のセックスアイコンを輩出してきた。 さらに有名人がヌードを披露することも多く、創刊号では女優マリリン・モンローのヌードを掲載。ドリュー・バリモア、リンジー・ローハン、シャロン・ストーン、キム・ベイシンガーらもヌードになり、男性読者に夢を与えた。 雑誌のアイデンティティーともいえるヌードをなぜ今、取りやめるのか。スコットＣＥＯは、いまやネットを通じワンクリックでありとあらゆる性行為が見られる時代であり、ヌードは「時代遅れ
米プレイボーイ誌、「ヌード」卒業へ 創業者も合意 ＷＥＢサイトはすでに削除
【ニューヨーク支局】米男性娯楽誌「プレイボーイ」が、同誌の看板だった女性のヌードグラビア掲載を、来年３月の誌面改革を機に取りやめる方向で検討していることが分かった。１２日付の米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）が報じた。 同紙によると、先月、プレイボーイ編集長が、ヌード掲載の中止について創業者のヒュー・へフナー氏に提案し、合意を得た。雑誌本体のグラビアは継続されるが、全裸の掲載は見送られるという。 プレイボーイ誌は、１９５３年の創刊号グラビアにマリリン・モンローを起用し、爆発的な話題となった。誌面に登場するモデルは「プレイメイト」と呼ばれ人気を博したが、インターネット上にヌード写真が大量に掲載される時代となり、販売部数も減少。米調査会社によると、７５年に５６０万部だった部数は、現在は８０万部程度にとどまっているという。 同社のウエブサイトは昨年８月、フェイスブックなどソーシャルメディアに投
アメリカで電子書籍の売上が大失速！やっぱり本は紙で読む？（アレクサンドラ・オルター） @gendai_biz
文／アレクサンドラ・オルター 電子書籍の売上が急に鈍化した 5年前、紙の本の将来が読めないことで出版界全体がパニックに陥った。 読者が新しい電子デバイスに移行するのに伴い電子書籍の売上は急増し、2008年から2010年の間に1,260%も上昇した。それは書店に対し、棚を物色中の客は後でオンラインで購入する本を見つけるために店舗を使っているのだとの警告を発することになった。 紙の本の売上は落ち、書店は営業を維持するのが困難になった。そして出版社と著者たちは、紙の本より安い電子書籍が自分たちのビジネスで共食い状態になることを恐れた。 そして、2011年にボーダーズ社が倒産宣言した時、業界が恐れたことは現実となった。 出版業界の動向を追っている非営利調査グループ「書籍業界研究グループ」の元事務局長であるレン・ヴラホスは、「電子書籍は、まっしぐらに空に向かう宇宙船でした。そしてほとんどの人が、我々
「Amazonから全ての本を引き上げて過去最高収益を得る出版社とは？」に書かれていないこと｜りんがる aka 大原ケイ
ジェフ・ベゾスが個人的に出資している金融系相手の米Business Insiderの元記事を、「打倒アマゾン」みたいなバズワードが入った記事の抄訳で紹介するGigazineの記事だから、はなからその辺は期待しませんがｗ、出版業界の人たちがいちばん知りたいであろう、なぜこのEDCがアマゾンを通さずに売上げを伸ばせたのか、具体的にどうやったのかがスッポリ抜け落ちているので、補足しておきます。元記事を見ればAn Army of Home Sellersという子見出しのところにちゃんと書いてあるんですけどね。 なぜ“アマゾン抜き”が可能だったのか？ ・まずEDC ( Educational Development Corporation )って厳密に言えば出版社ではないんですよね。世界中の児童書の北米販売権（distribution rights）を買いとり、本を作って、それを売って商売をしている
Amazonから全ての本を引き上げて過去最高収益を得る出版社とは？
By nate bolt Amazonで2000タイトルもの本を販売していた出版社のEducational Development Corporation(EDC)は経営が傾き続けていたことから、なんと「全ての出版物をAmazonから引き上げる」という決断を下しました。一見無謀に見えるこの決断にどのような効果があったのか？ということをEDCのランドール・ホワイトCEOが語っています。 How EDC Beat Amazon - Business Insider http://www.businessinsider.com/edc-beat-amazon-2014-8 EDCは「明日に向って撃て！」など多くの出版物をAmazonで販売していましたが、継続する業績悪化を打開するため、2012年にCEOのランドール・ホワイト氏は全ての出版物をAmazonから引き上げて、全てを自社販売する方針に切
雑誌「ペントハウス」の米出版社が破綻 負債10億ドル - 日本経済新聞
【ニューヨーク=河内真帆】男性向けグラビア雑誌「ペントハウス」の出版や出会い系サイト運営などを手がける米フレンドファインダー・ネットワークスが17日、債務返済に行き詰まりデラウェア州ウィルミントンの連邦破産裁判所に破産法11条に基づく会社更生手続きを申請した。負債総額は約10億ドル、資産は1000万ドルを切っていた。更正手続
アメコミ市場は日本の10分の1、世界のマンガ市場を見る（後編）
今や老若男女を問わず、愛されるようになったアニメーション。「日本のアニメーションは世界にも受け入れられている」と言われることもあるが、ビジネスとして健全な成功を収められている作品は決して多くない。この連載では現在のアニメビジネスについてデータをもとに分析し、持続可能なあるべき姿を探っていく。 「出版物の3冊に1冊を占めるけど……危機を迎える日本のマンガ（前編）」では、出版物の3冊に1冊がマンガである日本の現状を解説した。では、世界のマンガ事情はどうなっているのだろうか？ 日本以外の国でマンガ（＝コミック）が盛んなイメージがあるのは、やはりアメコミで知られる米国が一番だろう。特に最近はマーベル・コミック原作の映画が次々と公開されている。そのほかはフランスやベルギーといったフランス語圏でのバンド・デシネ、あとは韓国で最近盛んになりつつあるといった程度だろうか。いずれにせよ、アニメ同様、日本のマ
【今、何が問題なのか】雑誌の美少女はデジタル加工の“偽物”＋（1/3ページ） - MSN産経ニュース
米国の１０代少女向けファッション誌「セブンティーン」が、写真の少女、モデルの身体や顔の形を修正しないと約束すると表明した。雑誌の美少女はデジタル加工された“偽物”であるから、同じようになりたいと願っても無理。かえって落ち込んでしまう－と、読者の女子中学生が“本物”の掲載を求め、オンラインで署名を集めた。きょうのテーマは「デジタル加工の美少女」とした。（ＳＡＮＫＥＩ ＥＸＰＲＥＳＳ）信じられない細さ 「セブンティーン」は米メディア大手ハースト（本社＝ニューヨーク）が発行しており、少女向けでは他に「ティーン・ヴォーグ」が有名。署名運動を展開したのは、東部メーン州ウオータービルの中学生、ジュリア・ブルームさん（１４）で、４月中旬、オンライン署名サイト「Ｃｈａｎｇｅ．ｏｒｇ」で、次のように呼びかけた。 「Ｃｈａｎｇｅ．ｏｒｇ」は近年、大手銀行にデビットカードの手数料導入を撤回させるなどの影響力を示
CNN.co.jp：セブンティーン誌が写真加工はしないと宣言、「あらゆる美を称賛」 - (1/2)
（ＣＮＮ） １０代少女向けの米ファッション誌「セブンティーン」がモデルの写真を加工して現実以上に美しく見せていると批判されたことを受け、最新号の８月号に「ボディ平和条約」を掲載し、「少女たちの身体や顔の形を変えないことを約束する」と宣言した。 同誌のアン・ショケット編集長は宣言に添えたコメントで「あらゆる種類の美を称賛する」「健康的な現実の少女やモデルを登場させる」と明言。ただし同誌はこれまでもそうしてきたと言い添えた。ほつれ毛を消したり背景色を変えたりといったわずかな修正は今後も続けるとしている。 モデルなどの写真をめぐっては、１４歳のジュリア・ブラームさんが同誌に提出した嘆願書で「雑誌に登場する『可愛い女性』はインチキ」「画像編集ソフトなどを使って、痩せて見えるよう、肌が美しく見えるように加工されている。雑誌の少女を実際に見たら全然違って見えるはず」と主張していた。 こうした写真を多感
ブリタニカ百科辞典「書籍版」に幕 NHKニュース
２４０年以上の歴史を誇る、英語の百科事典「ブリタニカ百科事典」は、インターネット検索の普及によって販売が落ち込んでいることから、書籍版の出版に幕が下りることになり、今後は電子版のみになります。 これは、ブリタニカ百科事典の編さんを手がけているアメリカの出版社が、１３日、明らかにしたものです。 初めは１７６８年にイギリスで出版されたブリタニカ百科事典は、英語の百科事典の代表格として、多くの国で親しまれ、２０１０年に改訂された最新版は、全３２巻で４４００万語以上が収録されています。 １９９０年にはアメリカで１２万セットの販売を記録しましたが、最近は、インターネットを通じて誰でも無料で利用できる百科事典の「ウィキペディア」や、「グーグル」などを使った検索の普及に押され、販売が落ち込んでいました。 ２０１０年版の販売は８０００セットにとどまっているということで、出版社は、２４０年以上にわたった書籍
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アメリカでアニメやマンガが売れなくなった本当の理由—Too much expectations and not enough marketing lead to manga slump in US
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ニューズウィーク誌売却へ メーカー創業者にと米紙 - MSN産経ニュース
米紙ウォールストリート・ジャーナル（電子版）は２日、米メディア大手ワシントン・ポスト社が、傘下のニューズウィーク誌を米音響機器メーカーの創業者シドニー・ハーマン氏に売却する見通しになったと報じた。売却の詳細は不明だが、同紙によると売却額は「ゼロに近い」という。 ハーマン氏は、ニューズウィーク誌の３００人以上の従業員の大半について、引き続いて長期にわたって雇用することをワシントン・ポスト側と約束したという。 ニューズウィーク誌は１９３３年に創刊し、ポスト社が６１年に買収した。インターネットの普及に伴い部数が減少。２００７〜０９年にかけて記録的な赤字を計上するなど厳しい経営が続いており、ポスト社は今年５月、ニューズウィーク誌の売却を検討していると発表していた。（共同）
海外記事「アメリカの紀伊国屋がアニメ美少女雑誌の発売中止」とその反響
(07/28)海外記事「アメリカの紀伊国屋がアニメ美少女雑誌の発売中止」とその反響 (07/27)「星のカービィ」日米ジャケ絵比較に対する海外ゲーマーのコメント (07/25)格ゲー界の生きる伝説ウメハラの本業を知った海外ゲーマー達のコメント (07/24)ポータブル温冷庫「まるごと たまちゃん」の海外反応 (07/23)「変態だ━━━━！！！！」アマガミSS 第3話の海外反応 (07/22)米amazonレビューで「メロン大福」は高評価、「お〜いお茶」は偽物疑惑 (07/20)スウェーデン人の青木ヶ原樹海ドキュメンタリー映像とその反響 (07/19)日本の電車に乗る映像を観た外国人たちのコメント (07/17)日本のランドセルに驚いた外国人たちのコメント (07/16)カップヌードルの秘密を知った外国人たちの驚きの声 管理人がお気に入りだったりする記事 俺の教え子達は
米国では雑誌が稼げ、日本では書籍が稼げる - My Life After MIT Sloan
先日、米国在住の友人某氏と会って話していたときのこと。（ご馳走様でした♪＠コメント欄） たまたま、日本には月刊誌のように書籍を出して稼いでいる有名人がいる、という話になった。 そのとき彼女は「へえ、どうしてその人は雑誌を出さないのかしら？」と言った。 アメリカで有名人が稼ぐモデルは講演会と雑誌 彼女によると、有名人が米国で稼ぐ方法は主に二つあるという。 ひとつは、講演会をバンバンひらいて、講演費でかせぐ。 これは日本にもあるモデルだ。 一回100万円とかいう講演を年に100回やって、一億稼ぐってやつだ。 もうひとつは、自分の名前を冠した雑誌を発行して、それで稼ぐモデルだという。 例えば、米国にはMartha StewartとかKatie Brown、Rachel Rayといったカリスマ主婦といわれる有名人がおり、 彼女らは自分の名を冠した雑誌を作り、料理や家事のコツ、彼女自身との対談などを
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