グーグルのIoT向けOS「Brillo」--アップル「HomeKit」との比較から考える可能性 - CNET Japan
スマートホームには基盤が必要だ。Googleはその基盤を築く仕事を引き受けたいと考えている。そのことは、同社がモノのインターネット（Internet of Things：IoT）向けのOS「Brillo」を発表したGoogle I/O 2015で、十分に明らかになった。 「Android M」に直接組み込まれ、Androidのコードの基礎レイヤから生まれたBrilloの狙いは、Android端末の電力をそれほど消費することなく、端末上でスマートホームの制御機能を統合することだ。GoogleはBrilloによって、Androidを正当なスマートホームプラットフォームとして位置づけようとしている。開発者が構築作業を開始する際の基盤となる統一されたルールとプロトコルを備えたプラットフォームだ。 それは、Appleが「HomeKit」で成し遂げようとしていることによく似ているように思える。Home
米Google、洋服をウェアラブルデバイスにする「Project Jacquard」発表
米Googleは29日(米国時間)、ウェアラブル関連プロジェクト「Project Jacquard」を発表した。「Levi's」で知られるジーンズメーカーLevi Straussが最初の公式パートナーとなり、Jacquardを利用したウェアラブル製品を開発する。 Levi'sのグローバル製品イノベーション担当トップのPaul Dillinger氏は、開発者向けコンファレンス「Google I/O 2015」に登壇し、「Project Jacquardにより、まったく新しい価値をコンシューマーにもたらす」と述べた Project JacquardはGoogleの高度技術およびプロジェクト(ATAP:Advanced Technology and Projects)が開始したプロジェクトで、タッチやジェスチャーインターフェイスとデジタルデバイズを分割することで衣類にインタラクティブ性をもたらす
体の熱や動きで駆動するウェアラブル医療モニター、米研究チームが開発に本腰
米国の研究チームは、環境発電（エネルギーハーベスト）を利用するウェアラブル医療モニターの開発を進めている。体温や身体の動きを利用してフレキシブルセンサーを駆動し、生体信号をモニタリングすることを目指すという。 米ノースカロライナ州立大学（North Carolina State University）の研究チームは、ナノテクノロジーを使った超低消費電力センサー向けエネルギーハーベスト（環境発電）/ストレージデバイスの開発を進めている。この研究は連邦政府の資金の下、身体の熱や動作で電力を供給する、バッテリーが不要なウェアラブル医療モニターの実現を目指して行われている。 ノースカロライナ州立大学が主導するASSIST（Advanced Self-Powered Systems of Integrated Sensors Technologies、統合センサー技術の先端自己出力型システム）センタ
米欧のテックイベントに見る「IoTの正体」：日経ビジネスオンライン
テック業界ではみんながいつも「次の大物（Next Big Thing）」探しをしているわけだが、そのテーマはこのところすっかり「IoT（Internet of Things＝モノのインターネット）」に集約されてきた感がある。 IoTとは、人がネット通信を行うのではなく、機械やモノを（場合によってはセンサーやメーターを介して）インターネットにつなぐ仕組みである。1つの機械ともう1つの機械同士が1対1で通信するのでもよいが、普通は多数の機械がインターネットを介してクラウドに接続し、クラウドに機械が発するデータを集めて、それを加工してサービス化する。 IoTと一口に言っても、非常に幅が広い。少し前の一般的な報道では、IoTというと「グーグルグラス」や「アップルウォッチ」のようなウェアラブル端末のことと思われがちな時期もあった。しかし、2015年1月にグーグルグラスが販売中止となり、アップル以外の
モノのインターネットでもURLを標準に リアル空間争奪戦で先行するAppleにGoogleが「待った！」 | TheWave
テクノロジー業界の覇権争いがインターネット空間からリアル空間に移行した。先行するのは米Apple。電子決済システムのApple Payが米国の銀行やクレジットカード会社から幅広い支持を受けているのに加え、リアル店舗内の位置情報を発信するiBeaconと呼ばれる仕組みも準備が進んでいる。 テクノロジー業界の覇権争いがインターネット空間からリアル空間に移行した。先行するのは米Apple。電子決済システムのApple Payが米国の銀行やクレジットカード会社から幅広い支持を受けているのに加え、リアル店舗内の位置情報を発信するiBeaconと呼ばれる仕組みも準備が進んでいる。米国の著名ブロガーは、リアル店舗のマーケティング、決済の仕組みで、AppleはGoogleの3年先を走っていると指摘するほどだ。 そんな中、Googleがあらゆる物体にURL(ネット上のアドレス)を持たせることを提唱するプロジ
IoTがもたらす破壊的インパクト【前編】 米国で起こり始めた大変革の鼓動
ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 6月16日、17日の2日間、米ボストンで開催された「PTC Live Global 2014」。主催する米大手CADソフトメーカーのPTCは、自社新製品のほか、IoTがもたらすインパクト、産業界の未来について発表。基調講演では同社CEOのジェームス・E・ヘプルマンが登壇した Photo：DOL IoTは産業界に破壊的なインパクトを与える――。 IoTはInternet of Thingsの略で、「モノのインターネット」という、よくわからない日本語訳があてがわれている。IoTの意味をもう少し噛み砕いてみると、IoTとはパソコンやタブレット、スマートフォンだけではなく、身の回りのあらゆるモノに埋め込まれたセンサーがインターネットに繋が
東京大学 吉川良三氏の指摘する日本メーカーの2つの課題 復活のカギはM2M・IoT
「Siemens PLM Connection Japan 2014」で「日本のものづくり維新」と題した基調講演に登壇した吉川氏はまず、日本の産業の競争力が失われた本当の理由は何かと会場に問いかけた。 「円高、高い法人税、厳しい労働規制、温暖化ガス排出規制に、諸外国との経済連携の遅れ、そして災害に端を発する電力不足。こうした六重苦が競争力低下の原因だという声があちこちで聞かれる。しかし私は、まったく違う原因を考えている。日本の競争力が失われたのは、社会のパラダイムシフトに対応できていないからだ」（吉川氏） いま、日本メーカーが陥っているのは、クリステンセンのいう“イノベーションのジレンマ”だ。独創的な新技術におごり、グローバリゼーションとデジタルものづくりによって、破壊的なイノベーションが起こることに注目しなかった結果だ。そもそも日本メーカーは「イノベーション」を誤解しており、グローバリゼ
IoT本命Cerevoのモノづくり--ニッチを標的に世界で作る・売る方法
「Internet of Things（IoT、モノのインターネット）」に関連する業界の出来事としては、最近ではGoogleがサーモスタットを開発する米Nest Labsを買収したのが記憶に新しい。これまでネットワークとは無縁だった“モノ”が次々とつながることで、新しいビジネスチャンスが広がり、ライフスタイルもさまざまに変化していくことが予想されている。 IoTに関わる企業はGoogleのような大企業だけではない。むしろスマートウォッチのPebbleのように、中小企業やスタートアップの方がかなり以前から積極的に携わってきたと言える。都内にオフィスを構える日本のセレボもその1つだ。同社は2007年4月10日（フォトの日）に設立し、既存のビデオカメラに接続するだけでライブ配信できる「LiveShellシリーズ」や、スマートフォンから一眼カメラのシャッターを操作する「SmartTrigger」な
Appleの影響力は半減――Gartnerが2020年の勢力予想図を公開
関連キーワード Internet of Things（モノのインターネット） | Gartner | クラウドコンピューティング | Apple | IBM（アイ・ビー・エム） | ベンダー | Amazon Web Services | ビッグデータ | データセンター インターネット接続端末や安価で手に入るデータ収集センサーなど、さまざまなテクノロジーが相重なって「モノのインターネット」（IoT：Internet of Things）の波が形成され、その波は今にもデータセンターを崩壊させかねない勢いだ。 最近では、IoT向けの監視モジュールがギリシャのeConaisをはじめ各社から低価格で提供され、IoTのビジネスの可能性が広がっている。米調査会社Gartnerによれば、今後、インターネットに接続された製品の数は急増し、2020年には固有のIPアドレスでインターネットに接続する端末が3
米国の幹線道路で進む有料化
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インテル、低電力チップを基軸とする「モノのインターネット」のロードマップを発表
サンフランシスコ発--Intelは今週、複数の新しい「Atom」プロセッサ製品を発表するにあたり、同社のより大きなブランドを利用した。そのブランドとは「Bay Trail-I」として知られている製品ファミリだ。 これらの新製品は、ITによる破壊的創造とその先にある未来、すなわち流行語ともなっている「モノのインターネット」（Internet of Things）に基づいた同社の新たなロードマップを構成するものとなる。 Intelのインテリジェンスシステムグループを担当するバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーであるTon Steenman氏は米国時間10月8日朝のメディア向けプレゼンテーションのなかで、「モノのインターネット」を「新たな時代の幕開け」と評し、「ビッグデータがビジネスインテリジェンス（BI）やソーシャルメディアによって飛躍的に成熟した」ため、こういった時代の変革が起こっている
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IoTを加速させる、安価な「蟻サイズの無線装置」：米大学チームが開発