EVシフトはキツかった!? 欧州の3台に1台はハイブリッド！ 日本は未だガソリン車の新車販売禁止を目指すってマジ!? - 自動車情報誌「ベストカー」
「トヨタオワコン」とまでこれまで言われて来たが、ここに来てEVシフトの厳しさとハイブリッドの優秀さに気付き始めた世界の自動車メーカーたち。百年に一度の自動車改革で奮闘を続ける日本の自動車メーカー、基幹産業を支える自動車産業の弱点は……「日本政府」？ ※本稿は2024年3月のものです TEXT／池田直渡、写真／Adobe Stock、首相官邸、TOYOTA（トップ画像＝IBA＠Adobe Stock） 初出：『ベストカー』2024年4月10日号 昨年（2023年）末あたりから、世界の電動化の議論に明らかに変化が起こっていることを読者の皆様も感じておられるだろう。 「内燃機関はオワコンで、まもなく完全電気自動車への破壊的イノベーションが始まる」という勇ましい議論が、だいぶトーンダウンしている。 あれだけ強硬に「日本出遅れ」、「トヨタオワコン」論を展開してきた日経新聞ですら『欧州3台に1台がハイ
トヨタとVWがソフトウェア内製に大苦戦：搭載を数年後ろ倒し
トヨタとフォルクスワーゲン（VW）の自動車業界トップ2はともに自前のソフトウェア開発を試みたが、かなり苦戦しているようだ。成熟した大企業が新たな技術的専門知識を統合することの難しさを物語る。自動車とソフトウェアはかなり違う。 VWのソフトウェア部門、2,000人のリストラかドイツの『Manager Magazin』誌の報道によると、ソフトウェア会社CARIAD（カリアド）のボスであるピーター・ボッシュは、同社のドイツ人従業員6,500人のうち2,000人の削減を望んでいるという。VWグループの取締役会は、2024年から2025年末までの間に実施される人員削減を承認したと、同誌は同グループの主要幹部らの話を引用して伝えた。しかし、この計画にはまだ労働評議会の承認が必要であり、労働評議会は2025年半ばまで労働者の雇用を保証している、とロイターは報じている。 (m+) 2000 Stellen
ドライバーがいない？衝撃の完全無人タクシーとは？ | NHK
夜道を颯爽と駆け抜ける白い車体のタクシー。 しかし、よく見ると…運転席には誰も乗っていません。 ドライバーのいない完全自動運転のタクシーが世界でいち早く商用化され、街なかを走っているアメリカ・サンフランシスコ。そのすごさを実際に体験してみました。 （ロサンゼルス支局記者 山田奈々） “完全無人タクシー” その舞台は “新しいことが世界で1番先に起きる”と言っても過言ではない、シリコンバレーにほど近いサンフランシスコ。 ここでいま、自動運転の技術を使った無人タクシーの実用化に向けて、各社がしのぎを削っています。 アメリカ サンフランシスコ IT大手グーグル傘下の「ウェイモ」、4年ほど前にアマゾンに買収された「Zoox」、そしてGM＝ゼネラル・モーターズ傘下の「GMクルーズ」です。 このうち、GMクルーズはサンフランシスコで最も早く、ドライバーのいない、完全自動運転のタクシーの商用化を実現しま
Teslaのワクワク感はなぜ伝わらないのか
「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ」と表現されるTesla。IT・ビジネス分野のライターである山崎潤一郎が、デジタルガジェットとして、そしてときには、ファミリーカーとしての視点で、この未来からやってきたクルマを連載形式でリポートします。 2021年の9月に始まった本連載ですが、これまでSNSや大手検索サイトの転載記事に対するコメント等で多くのご意見をいただきました。航続距離や充電の利便性、あるいは故障やサービス拠点不足に対する懸念など、アンチEV、アンチTeslaの人々が自己の内奥に堅持する、クルマに対する価値観や信念との対比からTeslaやEVを否定するのは自由です。中には、傾聴に値する意見も散見されますし、「これがEVやTeslaに対する一般的な見方なのか」と再認識させてくれます。 「骨太の方針 2022」では、2035年以降もハイブリッド車の新車販売を継続することが、脚注では
電機業界で技術屋をしているんだけど、長期的に見て車の電動化が進むのは..
電機業界で技術屋をしているんだけど、長期的に見て車の電動化が進むのは間違いないと思っている。 そのうえで気になるのは、技術の普及タイミングってそんなに正確に見切れるかなという事。 例えばうちの業界でいうと、有機ELの登場やフィーチャーフォンからスマートフォンへの移行という技術の切り替わりを経験している。 ディスプレイ技術としての有機ELは20年以上前から有望視されていたが、小型ディスプレイとして普及したのは2017年にiPhoneXで大々的に採用されてからである。 製品自体は2000年くらいから世に出ていた(初期型のFOMAに有機ELディスプレイが積まれてたのを覚えているだろうか？)から、かれこれ15年以上たっている。 普及までに長い時間を要しているわけだが、その間研究開発で先行していた企業はどうなったか？ NECはサムスン電子に技術を売り払って撤退、東北パイオニアは資金が続かず、アクティ
スーパーチャージャー故障でテスラ モデル3も「ただの電気自動車になるのを実感」レポート - EVsmartブログ
テスラ『モデル3』パフォーマンスで、東京から伊賀スーパーチャージャーで充電して京都府へ。でもスーパーチャージャー（SC）は故障で使えず、チャデモ急速充電で繋ぐことになり。あてにしていたSCが使えないと、テスラがただの電気自動車になってしまうことを痛感しました。代官山SC開設！ のニュースとともにお伝えします。 代官山スーパーチャージャーがオープン 先日『最大出力250kWで急速充電～テスラのスーパーチャージャーV3が続々と開設』（2021年7月9日）という記事をお届けしたばかりですが、この記事中でも触れた代官山スーパーチャージャーがオープンしました。ここも最大出力250kWの「V3」が4台。使用できる時間は蔦屋書店（T-SITE）の営業時間内で、当面は新型コロナウイルス拡散防止策のため7:00～20:00となっています。 オフィス（三軒茶屋）から近いし、30kWhリーフでひとっ走りして写真
「脱ガソリン車」を急ぐと、自動車業界が電機業界と同じ轍を踏む理由
京都大学経済学部卒業。1997年ソニー株式会社入社後、映像関連機器部門で商品企画、技術企画、事業本部長付商品戦略担当、ソニーユニバーシティ研究生などを歴任。筑波大学大学院（修士（経営学））、京都大学大学院（博士（経済学））で経営学を学び、神戸大学経済経営研究所准教授を経て2011年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2016年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。早稲田大学IT戦略研究所研究員・早稲田大学台湾研究所研究員を兼務。ハーバード大学客員研究員、東海大学（台湾）訪問教授、京都大学経営管理大学院研究員、組織学会評議員、国際戦略経営研究学会理事などを歴任したほか、ソニー株式会社外部アドバイザー、台湾奇美実業グループ新視代科技顧問、ハウス食品グループ本社株式会社中央研究所顧問、(財)日本台湾交流協会貿易経済部日台ビジネスアライアンス委員なども務めた。現在、ビジネス・ブレークスルー大学
43万円のEV、中国でテスラ超え 五菱製「人民の足」：朝日新聞デジタル
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マツダの車って全部デザインが統一されてるから マツダの小型車を見かける..
マツダの車って全部デザインが統一されてるから マツダの小型車を見かけると（本当はもう1ランクか2ランク上の車を買いたかったんだろうな・・・）と 哀れな気持ちになって眺めてしまうわ もうちょっとクラスごとにデザインの特徴をつけた方がいいんじゃないか
なぜトヨタは水素自動車に巨額の投資をしたのでしょうか？ どう考えても筋の悪い技術でしたが？
回答 (26件中の1件目) ガソリン車以外にHVやEV、FCVの全てに保険を掛ける方法であり、現時点で結論を出すのは単なる結果論と考えます。 1990年代中旬では、電池にまだ不安があったためか、HVがせいぜいでEVはあくまでデータ取りの試験販売の扱いでした。 FCVと言えば、燃料電池にはメドがたっていたものの、水素貯蔵が大問題。誰の目にも高圧圧縮水素の扱いは難しい事が分かっていたため、協力会社(アイシン精機他研究所含む)も含めて、水素吸蔵合金の開発が進められていました。 もちろん、現在も継続中で将来は分かりませんが、現時点で曲がりなりにも市販されているものは、あれほど嫌がった高圧圧...
テスラの強敵として浮上した「ニコラ」のテクノロジー
アリゾナ州フェニックスに本拠を置くEVスタートアップ「ニコラ・モーター（Nikola Motor）」は、水素燃料電池で駆動するセミトレーラーでトラック業界に変革を起こそうとしている。 そのニコラがピックアップトラック市場に参入し、イーロン・マスク率いるテスラや「リビアン（Rivian）」に挑戦状をたたきつけた。 テスラの「Cybertruck」やリビアンの「R1T」はリチウムイオンバッテリーを搭載し、航続距離が300マイル（約482キロ）であるのに対し、ニコラが発表した「Badger」は、セミトレーラー用に開発した燃料電池とバッテリーを組み合わせることで2倍の航続距離を目指すという。また、馬力は906馬力を超え、静止状態から時速96キロまでわずか2.9秒で加速する。水素ステーションがない地域に住むドライバー向けに、バッテリーのみで駆動するモデルも提供するという。 「Badgerの生産によっ
テスラ分解 EVの「頭脳」、トヨタやVWを6年先行 - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
トヨタ、「ネットにつながる実験都市」静岡に建設へ 自動運転・ロボットなど導入 2000人が居住
トヨタ自動車は1月7日、あらゆるモノやサービスがネットを介してつながる都市「コネクティッド・シティ」を静岡県に建設すると発表した。2020年末に閉鎖する東富士工場（静岡県裾野市）の跡地を利用し、21年初頭に着工。将来的に約71万平方メートルの街を作る計画だ。自動運転・ロボット・スマートホーム技術などを試験的に導入し、有用性を検証する。 街には「Woven City」（ウーブン・シティ）という愛称も付ける。初期はトヨタの従業員やプロジェクトの関係者など2000人程度が暮らす予定だ。住民は、室内用ロボットなどの新技術を利用できる他、センサーが取得した体調のデータをAIで分析し、健康状態を管理できる。 都市内部の道は、走行できる乗り物に応じて3種類に分け、それぞれを網の目のように織り込んだ構造にする。 道の種類は（1）多目的電気自動車「e-Palette」など、完全自動運転車や電気自動車のみが走
ダイソンがEVから撤退せざるをえなかった理由
イギリスの家電大手、ダイソンはEV（電気自動車）の開発から撤退することを発表した。 従来の内燃機関に比べれば、EVは部品点数が圧倒的に少なく、技術蓄積が必要なくなるとする見方から、「EVの時代になれば、参入障壁が下がり、既存自動車メーカーのアドバンテージが失われ、新興の異業種からの活発な事業参入が見込まれる」という説が巷間をにぎわした。コンペティターが増えることで価格競争が進み、車両価格は数分の1に下がるとする意見も根強かった。 すでに家電の世界で先行していたように、いわゆる垂直統合型から水平分業型への構造移行が進むとされていた。そしてまさに異業種からの参入の旗手と目されてきたのがダイソンであった。 創業者のジェームズ・ダイソン氏はEV開発プロジェクトで開発中の車両がすばらしいものであったことを強調するが、現実的に事業の採算見通しが立たず、事業の売却にも買い手がつかなかったという。 しかし
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完全自動運転へドイツが法改正 人命をてんびんにかけず - 日本経済新聞
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テスラ効果 - 今、ドイツ車の中古市場が崩壊し始めている
