テクノロジー : 日経電子版1回の充電で東京―大阪間に相当する500キロメートルを走れるリチウムイオン電池技術の開発が活発だ。積水化学工業の技術は突破のメドがたち、旭化成も近づいた。いずれも既存の電極を使うこ…続き 再エネ効率的に貯蔵、「ナトリウムイオン電池」寿命・容量が増大 ［有料会員限定］ トヨタの全固体電池 2025～30年ＥＶが化ける ［有料会員限定］
ASCII.jp：黒船Google汐留沖に出現でWeb広告業界に激震！ PVもUVもユーザー属性も比較できる「Ad Planner」
Web業界に衝撃を与え続けてきたグーグルが、Web広告業界のビジネスの根幹を揺らがしかねないとんでもないツールを公開している。大手サイトのユニークビジター（UV）/ページビュー（PV）から、ユーザーの学歴や世帯収入といった属性まで丸見えにしてしまう「Google Ad Planner」だ。いったいどんなツールなのか。 「公称値」と「Google調べ」が比べられることに 「Google Ad Planner」は、Webニュースやポータルサイトなどへの広告出稿を検討している企業（広告主）の出稿計画をサポートするツールだ。昨年6月、米国でのサービス提供当初は招待制のクローズドなサービスで、日本のWebメディアは未対応だったため、国内のニュースサイトは簡単に紹介した程度だった。しかしその後、対応する国が増え、現在では日本のWebメディアにも対応、ユーザーインターフェイスは英語だが、Googleアカ
C-teamで作るバナー広告の効果がスゴすぎてひいた話 : けんすう日記
今、C-teamというサイトの開発に関わっているのですが、あまりに効果が高くてスゴイので、結構ショックだったので紹介します。 C-team 今までWebディレクターとして、バナー制作をしたり、自分のサイトのバナーを制作会社に頼んでいたりしたんですが、これがいかに非効率だったかということを思い知って反省したので、紹介してみます。 自分の関わっているサービスをスゴイスゴイ言うと宣伝くさくなるので避けてたんですが、これは本当にびっくりしたのです。通常のバナーの作り方 通常のバナー広告って以下みたいな手順をふむことが多いですね。 1. 宣伝したいサイトの運営者(ディレクター)が欲しいイメージを制作会社に伝える 2. 制作会社のデザイナーさんがいくつか作る 3. そのバナーでよさそうなものを運営者が選んでそのバナーを出す ここでの問題は、1も2も3も「こういうのがいいんじゃないか」って勝手に想像して
NTTドコモ，位置情報に応じたターゲティング情報配信システムを提供
NTTドコモは2009年3月30日，携帯電話の位置情報と連動した情報配信のASPサービス「次ナビ」を3月31日から開始すると発表した。 次ナビは，利用者の位置に応じてサービス事業者が情報を配信できるようにするためのプラットフォーム。位置情報の収集，地図表示，位置情報と連動した情報配信，利用者の行動分析までをワンストップで提供する。サービス事業者は自社でシステムを構築することなく，初期費用と月額料金で利用できる。 年齢層や性別などの属性や情報カテゴリに応じた情報配信が可能。例えば，美術館に立ち寄った女性の多くが，喫茶店に入っているといった行動を分析し，美術館を出た後に喫茶店の情報を配信できる。 利用者側の環境としては，ブラウザ版とiアプリ版があり，ブラウザ版はKDDIやソフトバンクモバイル端末でも利用可能。ただし，Flash 1.1以上のバージョンに対応している必要がある。iアプリ版はDoJ
年間数千万収入のアフィリエイターはなぜ生まれたのか？ “Kaizen”ニッポンがアメリカから学ぶべきこと
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
Vertical Ad Networkはカスタムターゲティングに駆逐されるか？: mediologic.com/weblog
■Vertical Ad Networks Clash With Custom Targeting - ClickZ なかなか刺激的な記事。 日本でもはじまった gram のようなカテゴリー特化した Vertical Ad Network はネット広告（特に媒体側）にとって救世主となり、代理店にとっても非常に使われてるようだ。 しかし一方で Google、Platform-A、Yahoo、Microsoft のようなポータルや巨大ネットワークが構築しようとしている「カスタムターゲティング」（＝ネットワークから自由にサイトを選び独自かつ擬似的に専門特化したメディアネットワークを作れる仕組み。たとえば Google AdWords の Placement Target など）に駆逐されるのではないか、というテーマが表題なわけだが。 ただ読み進めていくと、代理店よっては、Vertical Ad
第6のメディア「デジタルサイネージ」、2015年には1兆円市場に
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
つべに勝手に動画うｐしたら著作権者の許可メールが来たでござる｜大匙屋Ｚ
注意：これは2008年12月28日の記事です。 前回のエントリーで、YouTubeにアップロードされた動画を コンテンツとして引用しましたが、この動画ファイルをアップロードした後 件名：あなたの YouTube 動画で特定された著作権保護対象のコンテンツ というメールがYouTubeから来ました。 アップロード後わずか数十分でメールが届いたので 何らかのプログラムよって特定され送信されたものと思われます。 対象となった動画は「屍姫 赫」のOP 最初にメールが届いたとき、著作権侵害ということで削除対象となり 厳重注意されるのかなと思ったら、どうも少し違ったようです。 内容は意外にも 「このコンテンツの YouTube での掲載を許可する」というものでした。 ksn2009様 あなたの動画「****」には、YouTube のコンテンツ特定プログラムにより、 Funimation Enterta
角川グループ YouTubeからの月間広告収入1000万円超を達成 - アニメ!アニメ!
角川グループがYouTubeにアップロードされた自社グループ コンテンツから得た告収入が、昨年末に月間1000万円の大台を超えていることが明らかになった。 角川グループホールディングスは2008年1月にグーグルと提携を行い、動画共有サービスのYouTube上で協業することを明らかにした。その後、自社がアップロードするコンテンツだけでなく、ユーザーが自社のコンテンツを利用してアップロードした動画も積極的にビジネスに活用することを決めた。 角川グループはユーザーがアップロードした自社コンテンツの動画を自社の基準により、掲載許諾（公認バッジ付与）の是非、広告掲載、収益の配分などを決定する。角川グループが許諾をするコンテンツには、PV以外の短い本編やMADと呼ばれる二次創作が含まれていることなどが発表当時大きな話題を呼んだ。また、広告を付加することでビジネスでの収益化も目指した。 今回月間10
首都圏のスーパーが電子看板で売り上げ増 ソニーが開拓する新たな「広告メディア」
首都圏のスーパーが電子看板で売り上げ増 ソニーが開拓する新たな「広告メディア」 ：デジタルサイネージ最前線（1/3 ページ） 顧客の囲い込みが急務となっている小売業界において、首都圏のスーパーOlympicはデジタルサイネージを取り入れて売り上げを伸ばしている。仕組みを提供するソニーは、ディスプレイ販売というお家芸の1つに、デジタルサイネージという追い風を取り入れ、新たな広告市場の開拓に活路を見いだしている。
王者の死角を探る--アマゾンで高額な商品買えますか？:マーケティング - CNET Japan
世界を代表するECサイトAmazon.com。その日本版であるAmazon.co.jpは、サクセスマーケティング「ビジネスチャンス」2008年5月号によれば、2007年度の国内におけるネットショップ売上高ランキングで1位を獲得したとのこと。4月より新しいサイトデザインの公開を始めるなど、ユーザビリティ向上への取り組みにも積極的です。 ECサイトのロールモデル的存在であるAmazon.co.jpを、はたしてユーザーはどのように使っているのでしょうか？今回は、5人の被験者（20代〜30代、男女混合）に、本と電化製品（Amazon.co.jp内では「エレクトロニクス」）の2つのカテゴリーから自由に買い物をしてもらいました。ユーザーの視線と行動から、Amazon.co.jpの真のユーザー評価を探ります。 リコメンドされた商品を買いますか？ まずは被験者5人に、本またはCDを見に行ってもらいました。
国内外の広告賞を総ナメにした「UNIQLOCK」：日経ビジネスオンライン
ファーストリテイリング傘下のカジュアル衣料専門店ユニクロが、この2年足らずの間にWebサイトを通じたプロモーションを積極展開している。その代表作であるブログパーツ「UNIQLOCK」は、このほど世界三大広告賞の1つである「One Show」のインタラクティブ部門でグランプリを受賞した。国内外で高く評価され、ほかにも、「NY ADC」ハイブリッド部門でキューブ（最高賞）、「東京インタラクティブ・アド・アワード」でグランプリを受賞するなど各賞を総ナメにしている。ユニクロのWeb展開の現状と狙いをリポートする。 一連のネットプロモーションを率いた同社マーケティング部グローバル新メディアチームリーダーの勝部健太郎氏は、6月17日に開催するネットマーケティング関連の大規模イベント「NETMarketing Forum Spring 2008」のユーザー特別講演「『世界で勝つためのWeb』12の視点～
野村総研製「オープンソース焼きそば」の存在がオープンに | エンタープライズ | マイコミジャーナル
「オープンソース焼きそば」朝昼晩3食セットを10名様にプレゼント! 応募ページはこちら 締切:6月16日(月)まで 東京ビッグサイト(東京都江東区)で開催中の「LinuxWorld Expo/Tokyo 2008」(28日〜30日)において、「オープンソース焼きそば」なるものが配布されている。野村総合研究所(NRI)が開発したもので、同社ブースで入手可能。ヤケドしそうな熱湯をかけて3分後、湯切りを実施してからソースをからめることで完成。Linuxなどを知らないユーザーでも美味しく食せるという。 野村総研のブースで「オープンソース焼きそば」を発見。浴衣のお姉さんも「食べたいです!」。私だって同じ気持ちだが、お湯がない 今年で10周年を迎えるLinuxWorld Expo(IDGジャパン主催)。最新のオープンソース・テクノロジに触れられる国内最大級のイベントだ。出展企業各社によるさまざまな製品
インターネット広告市場の2006年と2007年
今回は、2006年のインターネット広告市場の総括と、2007年直近の事業者動向について報告する。 まず、2006年のインターネット広告市場の動向であるが、電通「日本の広告費」によると、2006年のインターネット広告費は3630億円で、成長率は＋29.3％であったとしている。2005年の成長率＋54.8％と比較すると落ち着いたものの、引き続き極めて高い成長を遂げている。 シード･プランニングでは、2006年の市場規模結果をいくつかの要因に分けて以下のように推定した。要因は、以下の通りである。 ○プラス要因 他媒体広告費のインターネット広告費への振替が進行 新しい業種がインターネット広告の利用を開始、幅広い業種でインターネット広告の利用がなされる リスティング広告が2005年に引き続き高い成長を達成した SNS、ブログサイトなどWeb 2.0メディアが成長、普及し、新たな広告市場を形成 インタ
検索させる広告はAISAS理論に適しているのか？
すでにブームを通り越して定着した印象さえ受ける「○○で検索してください」というテレビCMや交通広告。今回はこの広告手法について検索エンジンマーケティング（SEM）に携わる者の立場から感じたことを言及させていただきます。 ちなみに、アウンコンサルティングでは、今年ほどこうした広告手法についてたくさんの問い合わせをいただいた年はありませんでした。 なにしろ新聞を開いても、テレビを観ても、電車に乗っても検索窓が目に飛び込んでくるようになったのですから、広告主の側からしてみれば「これだけ多くの企業が行なっているぐらいだから、相当効果があるのだろう」と気になるのも無理からぬことです。 最近のCM総合研究所の調査によれば、2007年上半期に検索をうながすテレビCMが制作された本数はCM全体の6.4％で725本。前年同期の10倍にも達したそうですから、実際に今年はこうした手法が大流行したことは間違いあり
メディア・パブ: 絶頂のフェースブック，画期的広告手法が落とし穴に
絶頂にいたFacebookが，大きな危機に直面している。同社が始めたBeacon採用のFacebook Adが，各方面から連日，猛烈な非難を受けているからだ。 Facebookと言えば，今年，米国で最も輝いたネット企業である。CEOのMark Zuckerberg(23)も，2007年で最も話題になったネット創業者としてもてはやされてきた。 それもそのはずだ。今年5月24日に発表したFacebook Platformは，まさにGoogleキラーと称されるほどの衝撃をもたらした。これからのインターネットアプリケーションのプラットフォームとして浮上してきたからだ。サードパーティへのプラットフォーム開放の効果は抜群である。実際，登録アプリケーション数が先ほど1万点を超え，12月4日現在（日本時間）1万18に達している。 そしてFacebookは第２弾を打ち上げる。11月6日に画期的な広告プラット
拡大するポイント・サービスの落とし穴：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 顧客の囲い込みなどマーケティング上の効果を狙って、航空会社や家電量販店がマイレージやポイントを発行するようになってから久しい。これらのマイレージやポイントは、当初は自社のサービスでの利用に限られていたが昨今は、他社が展開するポイントサービスや日本では「エディ」「スイカ」といったいわゆる電子マネーに交換が可能になるなど、より利便性の増したものになっている。 こうしたポイントサービスやマイレージプログラムは、今や消費者にとっては普段の生活で当たり前の存在になっており、また企業にとっても収益力の強化に欠かせないツールになっている。だが同時に、無計画なポイントやマイレージの発行はその後の企業の財政上の負担となり、収益力の強化よりも、むしろ収益性を悪化
有力ブロガーだけに情報を提供しても口コミ効果は生まれない：NBonline(日経ビジネス オンライン)
今回は今話題の口コミ、インフルエンサーマーケティングやブログ、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）などのCGM（Consumer Generated Media）についてお話しします。 前回は、広告という企業発の情報に対して消費者が反応しにくくなった今、メディアを通じたPRが、マーケティングの中で非常に重要となってきている、というお話をさせていただきました。 ブログ、SNSといういわば個人メディアとも言える新しいメディアが登場したことで、消費者個人がインフルエンサーとしての影響力を持つようになってきました。以前は、インフルエンサーといえば、何かの専門家であることが当たり前とされてきましたが、今ではごく普通の一個人でも、月間数百万のアクセスのあるブログの主催者になって、マス媒体よりもはるかに大きい影響力を持てるようになりました。 「あるある大事典」の捏造問題から流れが変わった？
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