世界で初めて固体電池を採用しパワー・安全性・耐久性・バッテリー寿命が超絶高まった最大出力4000Wのポータブル電源「YOSHINO B2000 SST」は家電を複数余裕で動かせてUPSとしても使用可能
ヨシノパワージャパンが世界初となる固体電池搭載ポータブル電源「B2000 SST」を2023年11月に発売しました。B2000 SSTは固体電池を採用することで高いエネルギー密度を実現している他、標準的なリチウム電池を採用した製品と比べて安定性・安全性に優れたポータブル電源となっているとのこと。そんなB2000 SSTに家電をつなげたり、UPSとして利用したりとさまざまな用途で実力を試してみました。 Amazon.co.jp: YOSHINO 固体電池 ポータブル電源 B2000 SST 1326Wh 大容量 定格出力2000W/最⼤4000W AC/DC/USB出力 充放電サイクル4000回以上 純正弦波 長寿命 UPS機能 ソーラーパネル充電 MPPT制御 BMS電池保護機能 ポータブルバッテリー LEDライト付き アプリ対応 非常用電源 PSE認証済 【楽天市場】YOSHINO ポー
バルミューダ、小型の風力発電機を開発 23年秋に実証実験へ
バルミューダは8月7日、小型風力発電の研究開発への取り組みとして、2023年秋に実証実験を行うと発表した。小型かつ高効率の風力発電を実現するため、独自の発電用タービンの開発を進めているという。 同社が2010年に発売したDCモーター扇風機「GreenFan」を原点とする、独自の二重構造が特徴の「モダン・マルチブレードタービン」を開発。研究室の実験では、直径1m以下の小型サイズ、低い回転速度と静音性を保った状態で、高いエネルギー変換効率を確認したという。 同研究開発案件では、世界風力エネルギー学会副会長の荒川忠一氏（東京大学名誉教授）をシニアアドバイザーに迎え、足利大学・飯野研究室との共同研究も予定しているという。 関連記事 “ボロボロ”の国内スマホメーカー ここまで弱体化してしまった「4つの理由」とは 2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表
これが証拠メールだ、地震本部の警告を骨抜きするよう圧力かけた内閣府の罪 【地震大国日本の今】「津波リスクはなぜ軽んじられた」地震学会元会長が告発 | JBpress (ジェイビープレス)
（科学ジャーナリスト：添田 孝史） 地震のリスクを科学的に評価する（リスク評価）。その評価をもとに、被害を小さくするためハードやソフトの対策を進める（リスク管理）。それが地震防災の進め方だ。 しかし311前の東北地方の津波リスク評価は、電力会社を中心とする「原子力ムラ」の圧力でねじ曲げられており、そのため津波で多くの人が亡くなり、原発事故も引き起こした可能性がある。そんな疑惑を、元日本地震学会会長の島崎邦彦・東大名誉教授が、3月末に発売された著書『3.11 大津波の対策を邪魔した男たち』（青志社）で告発した。この告発は、一般の人だけでなく、地震学者など専門家の間でも話題になっている。 「おかしなことが起こっている」だが背景はわからなかった 島崎さんは、2002年以降、津波のリスク評価が水面下で巧妙にねじ曲げられていった経緯を、公開されていなかった議事録や電子メールなどを引用して、研究者や官
リチウムイオンより10倍安い「鉄空気電池」量産開始へ
マサチューセッツ州に拠点を置くスタートアップ「Form Energy」が、「鉄空気電池」工場建設計画を発表しました。鉄空気電池はリチウムイオンバッテリーより安価に製造可能かつ電力を長時間供給可能な技術として注目されており、2024年には量産開始予定とされています。 West Virginia Governor Jim Justice announces Form Energy will site first American battery manufacturing plant in Weirton, creating hundreds of jobs | Form Energy https://formenergy.com/west-virginia-governor-jim-justice-announces-form-energy-will-site-first-american-
米国立研究所、「核融合点火」に成功したと発表 使ったエネルギーを上回るエネルギー生産
米ローレンス・リバモア国立研究所は12月13日（現地時間）、5日に行った制御核融合実験で、核融合を起こすために使うレーザーエネルギーよりも多いエネルギーの生成（核融合点火）に初めて成功したと発表した。「クリーンな核融合エネルギーの見通しに関する非常に貴重な洞察を提供する」としている。 核融合でエネルギーを生成できれば、化石燃料の燃焼による温室効果ガスや原発の危険性から解放される可能性がある。 この実験では、研究所に設置された施設の192個の巨大なレーザーでダイヤモンドで包んだ凍結水素を含む小さなシリンダーを爆破した。
【動画あり】ビル・ゲイツ再エネをわらう「東京には2700万人いて台風は毎年３日くる。3日間の必要電力は22GWhだが、その電力を供給する太陽光の蓄電技術などない」
司会「風力発電や太陽光発電のように、再生可能エネルギーのコストが下がり、バッテリーのコストも下がってきているため、多くの人が非常に楽観的です。それで十分だと思いますか、どう思いますか？」 ビル・ゲイツ「本当にがっかりしている。東京には、2700万人の人々が住んでいます。毎年、基本的に3日間の台風が来ます。3日間電力を提供するのに22ギガワット必要ですが、その電力を供給するためのバッテリーソリューション(蓄電技術)があったら教えてほしい。（ありはしない） 1キロワット時あたり100ドルですよ。それでは信頼性の問題を解決することはできません。 電力は25％の温室効果ガスを排出しています。私たちがクリーンエネルギーという言葉を思いついたときはいつも、人々の心を混乱させたと思います。なぜなら、彼らは、理解していないのです。 パート２は👇
電力需給 厳しくなる見込み 政府 来週にも検討会合を開催へ | NHK
今後の電力需給が厳しくなると見込まれることから、政府は5年ぶりに関係閣僚会議を開催する方向となりました。休止している火力発電所の稼働などを盛り込んだ対策をまとめる見通しです。 今後の電力需給をめぐっては、老朽化した火力発電所の相次ぐ休止などで、この夏は東京電力の管内などで電力の供給が非常に厳しくなるほか、冬は全国の幅広いエリアで東日本大震災の発生後の2012年度以降、最も供給が厳しくなると見込まれています。 さらに、ウクライナ情勢の影響で、LNG＝液化天然ガスなど火力発電の燃料の調達価格も大幅に上昇しており、電力の安定的な確保に向けた懸念が高まっているなどと指摘されています。 こうした状況を踏まえ、政府は来週にも関係閣僚が電力需給のひっ迫への対応を議論する「電力需給に関する検討会合」を開き、対策をまとめる方向で調整に入りました。 この会議は、東日本大震災のあと電力の安定供給に支障が出たこと
電力を固体にして貯蔵する――安価な大規模溶融塩電池を開発 - fabcross for エンジニア
電力需給に余裕がある間に電力エネルギーを貯蔵して、電力需要が増大する時期に電力系統に供給できる蓄電池が開発された。 米国Pacific Northwest国立研究所（PNNL）の研究チームが、貯蔵電力容量の90％以上を最大12週間保持できる、アルミニウム－ニッケル溶融塩電池を開発した。用いた電解質溶融塩は、約180℃に加熱されるとイオン伝導性を生じ充放電が可能になるが、室温に冷却すると固体化して導電性を失って自然放電が抑制され、充電状態が長期間保持される。出力変動が大きい再生可能な自然エネルギーを電力系統（グリッド）に組入れる際に、季節的または時間的に出力安定化をはかる上で重要な手法になると期待される。研究成果が、2022年3月23日に『Cell Reports Physical Science』誌にオンライン公開されている。 地球温暖化対策として、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネル
可動部品なしで蒸気タービン以上の高効率で熱を電気に変換できる熱機関が誕生
マサチューセッツ工科大学(MIT)と国立再生可能エネルギー研究所(NREL)のエンジニアが共同で、可動部品のない熱機関を発明しました。研究チームが作成した新しい熱機関は、40％以上の効率で熱を電気に変換することが可能となっており、これは従来の蒸気タービン以上に優れた数字となります。 Thermophotovoltaic efficiency of 40% | Nature https://www.nature.com/articles/s41586-022-04473-y A new heat engine with no moving parts is as efficient as a steam turbine | MIT News | Massachusetts Institute of Technology https://news.mit.edu/2022/thermal-he
自民 議員連盟 原発の再稼働求める決議 原油高騰の長期化懸念 | NHK
電力の安定供給の在り方を検討している自民党の議員連盟は、ウクライナ情勢に伴って、原油価格高騰の長期化が懸念されるとして、停止中の原発の速やかな再稼働などを求める決議をまとめました。 国会内で開かれた議員連盟の会合には、20人余りの議員が出席しました。 会長を務める細田衆議院議長は、「日本が、エネルギー問題にどれほどぜい弱であるかは言うまでもない。原発の再稼働に向けて真摯（しんし）に努力していきたい」と述べました。 そして会合では、ウクライナ情勢に伴って、世界的な天然ガスの供給不安や原油価格の高騰などの長期化が懸念されるとして、政府に対し、停止中の原発の速やかな再稼働に向けて必要な措置を講じることや、原子力規制委員会に対し、効率的な審査に努めることなどを求める緊急決議をまとめました。 議員連盟は近く、決議を政府に申し入れることにしています。
世界最高水準の人工光合成に成功 トヨタ系、植物上回る効率 ｜ 共同通信
人工光合成の効率を世界最高水準まで高めることに成功した、豊田中央研究所の「人工光合成セル」＝21日午後、愛知県長久手市 トヨタ自動車グループの豊田中央研究所（愛知県長久手市）は21日、太陽光を使って水と二酸化炭素（CO2）から有機物のギ酸を生成する「人工光合成」の効率を世界最高水準まで高めることに成功したと発表した。過程でCO2を材料とするため脱炭素化につながるほか、生成したギ酸から水素を取り出し燃料電池の燃料に使うこともできる。早期実用化を目指す。 豊田中央研究所は2011年に、水とCO2のみを原料とした人工光合成に世界で初成功。当初は太陽光エネルギーを有機物に変換できる割合が0.04％だったが、改良を重ね7.2％まで向上させた。植物の光合成の効率を上回るという。
テスラの蓄電池価格、「普及期」視野 日本に変革迫る - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
常識を疑え！ スペイン生まれの羽根のない風力発電機が2020年に販売スタート | EMIRA
常識を疑え！ スペイン生まれの羽根のない風力発電機が2020年に販売スタート 逆転の発想から生まれた、新しいタイプの風力発電の仕組みとは 世界で初めて風力発電機が造られたのは今からおよそ130年前。さらに揚水や灌漑（かんがい）目的としては、紀元前から風車が活用されていたという記録も残っている。このように2000年以上もの間、風の力を得る=プロペラを回すということは常識として考えられてきた。しかし、スペインのスタートアップ企業・Vortex Bladeless社が開発したのは、羽根のない風力発電機。常識を覆した、希代の発明品とその仕組みを紹介する。 世界の再生可能エネルギー事情から見る風力発電の今 昔に比べ、より一般的に知られるようになった「再生可能エネルギー」という言葉。水力や地熱、太陽光発電などが具体例として挙げられるが、まず頭に思い浮かべた身近なものはどれだっただろうか？ 実はこれ、聞
太陽エネルギーを「18年」貯蔵可能な新技術、スウェーデンで開発 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
再生可能エネルギーの普及を阻む大きな壁の一つがその貯蓄方法だが、太陽光エネルギーを最大で18年も貯蓄できる太陽熱燃料（solar thermal fuel）をスウェーデンの研究チームが開発した。 太陽熱燃料は物質を日光にさらすことで分子の形態を変形させ、蓄エネルギー材料として利用可能にするもの。エネルギーを長期保存することが可能で、触媒によって活性化させて熱を放出させることができる。これは家屋の暖房などにおいても、非常に役立つエネルギーになりそうだ。 この燃料は炭素と水素、そして窒素の分子からできている。有機化合物であるノルボルナジエンの分子に、太陽光をあてると原子結合が変化し、クアドリシクランと呼ばれる物質ができる。化学変換によって分子構造を変化させることで、エネルギーをため込むことができる。 エネルギーを保持した分子は安定していて、化学結合も強いため、20年近くもエネルギーを貯蔵してお
SPERA水素システムについて｜千代田化工建設株式会社
トルエンに水素を反応させてメチルシクロヘキサン(MCH)に転換し、このMCHの状態で水素を貯蔵・輸送します。トルエン、MCHともに常温・常圧で液体状態です。MCHは、修正液の溶剤など身近なところで使用される、化学物質としてのリスクが低い化学品です。液体のMCHは、水素ガスと比べると体積当たり500倍以上の水素を含んでいるため効率よく水素を運ぶことが出来ます。 水素の輸送先、すなわち水素利用地で、触媒を用いる脱水素反応によりMCHから水素を分離して、需要家に供給します。脱水素反応で得られるトルエンは再びMCH生成の原料として利用します。千代田は、MCHの脱水素触媒の開発に成功し、それを用いて実用化を目指した技術実証を行いました。千代田は、この水素を貯蔵・輸送するためのMCHをSPERA水素と商標登録しました。
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原発60年超、衆院委で可決 自公と維新、国民が賛成 ｜ 共同通信
ロシアの原油拒否なら価格300ドルに上昇の可能性＝ノバク副首相
北海に送電の島構想 周辺6カ国で電力安定化 - 日本経済新聞
原発に代わる巨大エネルギー源、「黒潮発電」が実用化へ | AERA dot. (アエラドット)
家庭の太陽光に「19年問題」 160万世帯分が宙に - 日本経済新聞
