西田宗千佳の ― RandomTracking ― 映像ソフトからポータブルデバイスへ「転送」 新潮流「デジタルコピー」の可能性を探る 現在アメリカの映像ソフトウエア市場では、「デジタルコピー」「セカンドセッション」と呼ばれる技術を使った商品のテスト投入が行なわれている。 アメリカで入手した「デジタルコピー対応ソフト」をチェックし、今後の映像ソフトに与える影響と、日本での可能性を考えてみた。 ■ 米国で採用が始まった「デジタルコピー」 買った映像ディスクから映像を転送 映像を見る場所は、リビングばかりとは限らない。iPodやPSPといった、映像再生を念頭に置いたポータブルデバイスの一般化により、移動中に映像を見る、という形は定着しつつある。 だが、見るためのソースをどこから入手するのか、というのは、非常に微妙な問題をはらんでいる。テレビ録画を変換する、という考え方もで
総務省の情報通信審議会 情報通信政策部会の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会 第39回」が13日に開催された。ダビング10の開始日についての報告のほか、地上デジタル放送における新しいコンテンツ保護のありかたについての検討結果報告が、同委員会の技術ワーキンググループから行なわれた。 ■ 技術でなく法制度による著作権保護の仕組みを検討 現在のデジタル放送の著作権保護システムは、暗号化技術を中心としながら、「技術と契約」により、ルールが遵守されるように定めている。 具体的には、放送事業者が放送コンテンツにコピー制御信号(COGなど)を多重化した上、スクランブルを施して送信。そのスクランブルの解除のためにはB-CASカードが要求される。コンテンツの保護規定(ARIB規格TR-B14)を遵守した受信機に対して、B-CASカードの支給契約によりカードを貸与する。もし、保護規定を守ら
現在の「スカパー! 光」では、70Mhz〜770MHzまでの伝送帯域を用いて、地上デジタル/アナログ、CS、BSアナログに加え、BSデジタルの1/3/13/15チャンネルのみ配信を行なっている。しかし、BSデジタル放送は770MHzを超える周波数の放送であるため、BSデジタルの周波数を770MHz以下にダウンコンバートして配信。家庭の受信機側に専用の「BSデジタルパススルーアップコンバータ」(月額利用料263円)を設置し、変換した低い周波数を再度アップコンバートで元の周波数に戻し、テレビやレコーダなどにBSデジタルを配信していた。また、770MHzの帯域に空きが無いため、BS 1/3/13/15チャンネルしか配信できなかった。 そこで、NTTと協力して技術改良を行ない、帯域を2,072MHzまで拡張。アップ/ダウンコンバートをせずにBSデジタルの周波数をそのまま送信できるようになり、アッ
■ 番組表の未来 CES 2008は、本日から一般公開がスタートした。注目の製品は数多くあるのだが、それらは追々取材していくとして、今日は少し目線を変えて、これから必要になってくる技術にスポットを当ててみる。 普段テレビやレコーダでお世話になっているのが、EPGなどの番組表である。アナログ放送が中心の頃は、TBS系列で送信しているG-Guideか、テレビ朝日系列のADAMSぐらいしかなかったが、デジタル放送になってからは各放送局が独自にEPGを配信するようになった。またソニー系列や東芝などでは、ネットを使った独自のiEPGサービスを展開しているのは、ご存じの方も多いだろう。 米国における番組情報サービスというのは、日本とは違った道を歩んできた。米国の新聞には、いわゆるラジオ・テレビ欄というものはない。そもそも、それほど番組表というものに依存しない文化であったわけだ。そこに登場したのが、いわ
【10月10日】 カプコンブースイベントレポート 今度の「モンハン」はオフラインでも2人で遊べる!! SCEJブースレポート PS3「リトルビッグプラネット」、「Flower」ほかDL専用PS3タイトルその1 (開発者インタビュー付き) マイクロソフトブースレポート サードパーティータイトルを中心に24タイトルをプレイアブル出展 マイクロソフト、東京ゲームショウ2008 Xbox 360スクリーンショット集 セガブース、イベントレポートその1 期待の3プロジェクトの記者発表会を開催! セガブース、イベントレポートその2 2日目もイベント盛りだくさん。「PSU」の追加アップデートも発表! KONAMIブースレポート 「サイレントヒル ホームカミング」、「ワールドサッカー ウイニングイレブン2009」など続編タイトルが豊作 スクウェア・エニックスブースレポート
グーグル株式会社(Google)は2日、動画共有サービス「YouTube日本版」における事業説明会を開催した。 説明会では、既にコンテンツ配信を開始しているパートナー企業の意気込みや、著作権保護などの国内展開における問題点、今後の活動についての説明などが行なわれた。 ■ 違法動画対策は秋頃までに開発。全自動化も検討 YouTube日本版は6月19日に開設。インターフェイスを日本語化しているほか、パートナー企業として、日本のメディア企業が参加し、パートナーページを開設している。 現在パートナーページを展開しているのは、株式会社スカイパーフェクト・コミュニケーションズ(スカパー)、GONZOのアニメ作品などを制作する株式会社GDH、東京メトロポリタンテレビジョン株式会社(TOKYO MX)、吉本興業株式会社、株式会社ベルロックメディアの5社。 Google コンテント担当副社長のデービッド・ユ
角川グループホールディングスの関連会社である株式会社角川デジックスは26日、動画共有サービス「YouTube」が開発している、YouTubeにアップロードされた動画の識別技術の実証実験に参加すると発表した。 この技術はYouTubeがGoogleの協力で開発しているもので、違法ファイルのアップロードに対する著作権対策の1つとして、そのファイルがどのようなものであるかを識別するもの。実験には既にディズニーやタイム・ワーナーなどが参加しているが、日本からは角川グループが初の参加となる。 参加した理由について角川デジックスは「YouTubeには日本版開始以前より、“涼宮ハルヒの憂鬱”や、“らき☆すた”など、角川グループが著作権を所有するアニメや映画など、約15万の動画が閲覧可能な状態にあった」と、状況を説明。 それらの動画の閲覧数が非常に多かったこともあり、角川グループではその管理方法につ
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