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AIで農業の人手不足解消へ トマトを自動で収穫するロボットが活躍 | 未来コトハジメ
農業人口の減少、高齢化が急速に進む日本。その解決策の一つとして農業のハイテク化が進んでいる。中でも注目を集めるのがAIやロボティクス技術を駆使した「ロボット収穫機」だ。農作業全体の20%を占める収穫作業をロボットに任せ、効率化をはかろうというのである。既にロボットを稼働させ、技術やノウハウの発展をめざす先進的な農園も現れた。この農園を訪ね、現状や展望を取材した。 労働の20%を占める収穫労働を自動化 日本の農業が直面する最大の課題は、農業就業人口の減少や高齢化である。2005年に335.3万人だった農業就業人口は、2010年に260.6万人に、2016年には192.2万人に落ち込んだ。一方、高齢者比率は高くなり、2005年に農業従事者全体の58.2%だった65歳以上の農業就業者は、2010年には61.6%に、2016年には65.2%に達した。
植物工場で地殻変動「レタス日量25万株の衝撃」
局面を大きく変える地殻変動は、往々にして極めて静かに進行する。東証1部上場企業のバイテックホールディングスが、レタスなどの葉物野菜の植物工場の新設計画を発表した。ごく一部の植物工場関係者を除くと、このニュースに注目している農業関係者はほとんどいないだろう。 一挙に5工場体制を構築 バイテックホールディングスは創業が1987年で、2017年3月期の連結売上高は1388億円。半導体や電子部品の販売事業から出発して関連分野に事業領域を拡大。2011年には環境エネルギー事業に進出し、全国各地で大規模太陽光発電所「メガソーラー」による発電や売電事業に進出した。 植物工場は2016年4月に秋田県大館市で第1工場を竣工し、事業がスタートした。参入の理由は、「農業にはマーケットが確実にある」と判断したことにある。ここ数年、天候不順が頻繁に起きており、食料の安定供給にはビジネスチャンスが間違いなくある。だが
私たちの「食」を変える10のテクノロジ--世界人口90億の時代に向けて
テクノロジとコミュニケーションの進歩とともに、食品業界に対する意識と、われわれの食料調達手段や調理方法、食生活、廃棄方法に対する意識が増してきている。このような意識の対象となっているテクノロジについて解説する。 世界の人口が90億人に向かって増えていき、利用可能な土地が減少を続けるなか、われわれのコミュニティーはつながりを増しきている。これによって、重要性が高まってきている世界規模のある重大な懸念がわれわれの頭から離れなくなっている。それは食糧問題だ。幸いなことに、テクノロジによって食料の追跡や分析が可能になるとともに、食料システムの全体像が把握できるようになってきている。その結果、食料の無駄や二酸化炭素の排出量を減らせるうえ、現時点で飢餓に苦しんでいる8億4200万人に食料を調達できるようにもなるはずだ。 また、食料関係の新興企業も皆の関心を集めている。CB Insightsの調査による
オランダ型システムとガスエンジン、農業に必要な3つの要素を満たす
オランダ型システムとガスエンジン、農業に必要な3つの要素を満たす：エネルギー管理（1/2 ページ） 北海道に「スマートアグリ生産プラント」が立ち上がる。ハウス農業に必要な熱と電力の他、二酸化炭素を供給することで、生産能力を高める方式だ。JFEエンジニアリングとアド・ワン・ファームが取り組み、トマトや葉野菜を生産する。 農業は化石燃料に強く依存している。特に温度調節が必要な温室やビニールハウスは重油なくしては立ちゆかないほどだ。農業環境技術研究所によれば、年間10a（アール）当たり、重油2014L、灯油234L、ガソリン65L、電力1075kWhを消費している。二酸化炭素（CO2）の排出量は年間7.228トンだ＊1） ＊1）「農業生産過程におけるエネルギー消費およびCO2排出量の把握」（山口武則他、1995年）。 このことから、省エネルギー技術を適用して成功を収めている製造業と同様、農業にも
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