「ZOZOSUIT」を作った謎のスタートアップの正体
国内大手のファッションECサイト「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイは11月22日、身体を瞬時に採寸できるボディースーツ「ZOZOSUIT」の予約受け付けを開始した。 採寸用のボディースーツという目新しさや、スマートフォンとBluetooth通信で接続できる利便性、送料のみ負担の無料配布という同社の戦略を受け、ZOZOSUITは各所で話題を呼んだ。祝日明けの24日には同社の株価が対22日で14％上昇。12月5日には、「想定以上の予約があったため、配送が遅れる」ことを謝罪。予約受け付けから10時間で23万件もの予約があったという。 同社のプレスリリースには、「ニュージーランドのソフトセンサー開発企業StretchSenseと共同開発した」とあるが、この聞き慣れない名前に首を傾げた人も多かったのではないだろうか。 実は、同社はスタートアップと言えど、28カ国に400社もの顧客を抱える
“ウエアラブル”でメンタルヘルス管理、NTTデータが実証実験へ
NTTデータは2015年1月23日、自社の先端技術トレンドを紹介するイベント「NTT DATA Innovation Conference 2015」を開催した。この中で、企業の従業員が身に付けたセンサーから得られるデータをメンタルヘルス管理に生かす「疲労リスクマネジメント」の研究成果を披露した（写真1）。 まだ研究を進めている途上だが、2015年度内にも社内で一部従業員を対象に実証実験を行い、実用化に向けた道筋を付けたい考えだ。 研究担当者は「現在多くの企業で行われている産業医や上司の面談では、従業員本人が率直に疲れていると伝えにくいこともある。伝えられたとしても、面談時点の状態を表しているにすぎない」と説明する。継続的な状況把握のために労働時間記録を参照することもあるが、“サービス残業”が横行していたり、何らかの一時的なトラブルに起因するストレスを抱えていたりする場合に管理が難しい。
ボタン大に全部入る驚愕のウェアラブルモジュール「Curie」をIntelがリリース
アメリカ・ラスベガスで開催中のInternational CES 2015のキーノートスピーチで、Intelがボタンサイズのウェアラブル端末用コンピュータモジュール「Curie」を発表しました。 Intel_CURIE_Module_Factsheet.pdf （PDF）http://download.intel.com/newsroom/kits/ces/2015/pdfs/Intel_CURIE_Module_Factsheet.pdf Intel CEO Outlines Future of Computing http://newsroom.intel.com/community/intel_newsroom/blog/2015/01/06/intel-ceo-outlines-future-of-computing ボタンを手に笑顔のIntelのブライアン・クルザニッチCEO。
Google Glass向け高度医療システムが登場、米国の医療現場を大きく変える
スマートグラスはビジネスとの相性が抜群で、多くのベンチャー企業からビジネス・ソリューションが登場している。Wearable Intelligenceもその一社で、ウエアラブルをビジネスに活用する技術を開発している。Wearable IntelligenceはGoogle Glass向けに高度な医療システムの開発を始めた。 Google Glassで脳梗塞の患者に対応 Wearable Intelligenceは、サンフランシスコに拠点を置くベンチャー企業。Google Glass向けに、医療とエネルギー分野に特化したソリューションを開発している。アメリカの大学病院では、Google Glassを装着した医師による手術が頻繁に行われており（上の写真、出典はすべてWearable Intelligence）、グラスは必要不可欠の医療補助ツールとなっている。 また同社は、医療ソリューションのビデ
アップル、「Health」アプリケーションで医療保険会社とも協議か
Appleが米国の複数の医療保険会社と交渉していることが分かった。特筆すべきは、これらの保険会社が、ウェアラブルデバイスから得られるデータを保険契約に組み込むための取り組みをすでに開始していることだ。 Appleは「Health」アプリケーションを2014年内に「iOS 8」とともに提供する予定で、それに向けて以前から準備をしている。このため、Appleは米国のヘルスケア業者や健康関連アプリの開発者と話し合いを少し前から進めていたが、米国の大手医療保険会社とも交渉をしていたようだ。 Appleが医療保険会社と協議しているという話は、Bloombergが米国時間8月22日に報じたものだ。この記事は、企業が費用を負担して職場でのウェアラブルデバイス着用を勧める例が増えているという興味深い内容で、記事によれば、Appleは米国最大手の医療保険会社UnitedHealth Groupや、同じく医療
米国の警官はウエアラブルカメラ装着を―黒人射殺事件で弾み - WSJ
<h4>WSJJapan のフェースブックページ</h4><div style="border: none; padding: 2px 3px;" class="fb-like" data-href="http://www.facebook.com/japanwsj" data-send="false" data-layout="button_count" data-width="250" data-show-faces="false" data-action="recommend"></div> <h4>WSJJapan をツイターでフォローする</h4><a href="https://twitter.com/wsjjapan" class="twitter-follow-button" data-show-count="true">Follow @wsjjapan</a>
NTTデータMSE、企業向けウエアラブル端末活用ソリューションを提供開始
NTTデータMSEは2014年7月9日、ウエアラブル端末を活用した業務システムを構築したい企業ユーザー向けに、ベースとなるアプリケーションや管理用サーバーなどをセットにして提供するソリューション「Bizウェアラブル」の提供を開始したと発表した。 （1）業務システム構築に必要な基本ソフトウエアやシステムを用意、（2）ウエアラブル端末1台からの試験的導入（トライアル）が可能---という二つの特徴により、初期費用や開発期間を抑えられる点を売りとする。「最短2週間でウエアラブル端末利用環境を導入できる」（NTTデータMSE）という。同社では、製造や物流、小売、ヘルスケアなど幅広い分野での利用を見込んでいる。 具体的に、Bizウェアラブルで提供するのは以下の二つ。スマートグラスやスマートウオッチなどのウエアラブル端末向けアプリ「Bizウェアラブルアプリ」、デバイス管理やセキュリティ対策、基幹システム
JALスタッフが空港内で「Google Glass」--先進的な業務スタイル求め
日本航空（JAL）と野村総合研究所（NRI）は5月1日、「Google Glass」をはじめとしたウェアラブルデバイスを活用した実証実験を米国ホノルル空港で開始したと発表した。先進的な業務スタイルの追求を目的としている。なお米国内で実施されるのは、Google Glassが現在、米国内でのみ試験運用されているためだ。 Google Glassは、眼鏡型のディスプレイを使って、インターネットやコンピュータにアクセスできる端末。実験ではこれを用いることで、航空機の整備、貨物の搭降載などの作業を効率的かつ確実に実施できるかを試す。今後、Google Glass以外のウェアラブルデバイスの活用も検討していくという。 この実験におけるウェアラブルデバイスの具体的な用い方は、カメラ機能や情報伝達機能を活かし、JAL本社スタッフが遠隔地にいる実務スタッフへの後方支援をすること。また同時に、スタッフにハン
北欧発 人生を記録するウエアラブルカメラ - 日本経済新聞
あのときのあの光景を残しておいたら、どれだけよかっただろうか。そんなふうに後悔した経験はないだろうか。「目の前の光景を自動的に記録してくれたらいいのに」と思う人もいるだろう。それを可能にするのが、「ナラティブ・クリップ」だ（図1）。ナラティブ・クリップは、2012年にスウェーデンのナラティブが開発した3.6センチ四方の小型カメラ。ポケットや襟にクリップで留めておくと、自動的に目の前の情景を撮影
「ビジネス・グラス」が作業効率化の切り札──ウエアラブルで企業改革
ウエアラブルが企業改善の新戦力として注目を集めている。メガネ型ウエアラブルであるスマートグラスは、様々な製品が登場し (下の写真)、市場での存在感を高めている。作業現場でスマートグラスとERP (業務ソフトウェア) をAR (拡張現実) 技術を介して結ぶことで、スマホの次世代のワークスタイルが生まれている。 スマートグラスとSAPを繋ぐ その先端を走るのは、ドイツに拠点を置くiTiZZiMOというソフトウェア企業である。同社はスマートグラスから、SAPシステムにアクセスするインターフェイスを開発している。 これは「Business Glasses」というアプリとして実装され、AR機能を使いスマートグラスに、必要な情報をインポーズする。ビジネス・グラスは、配送センターなど、作業現場で既に利用されている（下の写真）。
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社員の幸福感、AIで測定・個別指南 日立が実験 - 日本経済新聞
日立、集団の幸福感を測定する技術を開発