人事とITを融合する「HR(=Human Resources:人事)テック」の進化が加速している。社内に散らばるあらゆるデータを分析し、人事に生かす仕組みが相次ぎ登場。経営者や人事部はうまく使いこなせるか。その運用の巧拙が問われる。 今年5月、日清食品ホールディングスは中期経営計画を発表した。海外展開と新商品開発を加速させ、2020年度の営業利益を2015年度の1.6倍程度に伸ばす目標を掲げる。 達成するには、国内外の拠点に散らばる社員の能力や適性を正確に把握し、人材を育てながら適材適所に配置していくことが欠かせない。 ただし、社員の所属する部署や過去の人事評価、TOEICのスコアといった指標だけで、社員の適性や能力を判断するのは容易ではない。グループ全体の国内の社員数は約2000人。経営陣や管理職が社員一人ひとりの顔と名前を一致させることすら至難の業だ。 日清の人事部はこの課題を見越し、